2026/08/08 更新

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マスイ　トシヒコ
増井　利彦
MASUI TOSHIHIKO
所属
工学院 特定教授
職名
特定教授
外部リンク

学位

  • 博士(工学) （ 大阪大学 ）

研究キーワード

  • Global warming

  • Recycle

  • Model analysis

  • モデル分析

  • 地球温暖化

  • リサイクル

研究分野

  • 環境・農学 / 環境政策、環境配慮型社会

学歴

所属学協会

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論文

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MISC

  • わが国の食品ロス発生による温室効果ガス排出，天然資源の浪費および経済損失の評価 査読

    棟居 洋介, 増井 利彦, 金森 有子

    環境科学会誌   34 ( 6 )   256 - 269   2021年11月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：社団法人 環境科学会  

    わが国では2019年10月に「食品ロスの削減の推進に関する法律」が施行され，2030年度までに食品ロス発生量を2000年度レベルから半減させることが目標となっている。しかしながら，食品ロスの発生が環境，経済，社会に与える影響については定量的な知見が少なく，削減対策を効果的に実施するために，食品ロス発生による影響が大きいサプライチェーンの段階，品目を明らかにすることが喫緊の課題となっている。そこで本研究では，食品ロスの発生による環境と経済への影響に焦点を当て，食品製造業，食品卸売業，食品小売業，外食産業，および一般家庭において扱われる食品（食用農林水産物19品目，加工食品29品目）を対象として，食品ロスの発生に起因する温室効果ガス排出量，土地・水資源の損失量，および食品の経済的価値の損失額を推定した。2015年を対象に分析した結果，同年のわが国の食品ロスの総発生量は646万tであったが，上位10品目で総発生量の75.6％を占めていることが示された。また，食品ロスの発生によりサプライチェーンを通して直接的，間接的に発生した温室効果ガスは1,566万t CO2 eqと推計され，同年のわが国の温室効果ガス発生量の1.2％に相当することがわかった。天然資源については，国内外において農業生産時に111万haの土地資源と，4億3,870万m3の水資源が食べられずに廃棄された食品の生産に利用された。さらに，食品の経済的価値の損失は年間4兆5,870億円と推定され，国民一人当たり年間3万6,000円相当となった。本研究から得られた基礎的な知見を考慮して削減対策の優先順位を設定することにより，より効果的な食品ロスの削減対策の遂行が期待される。

    DOI： 10.11353/sesj.34.256

    CiNii Research

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  • 太陽光発電設備と電気自動車の導入を踏まえたわが国の生活起源CO2排出量推計モデルの開発

    車 椋太, 金森 有子, 棟居 洋介, 増井 利彦

    土木学会論文集Ｇ（環境）   76 ( 6 )   II_165 - II_174   2020年

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 土木学会  

    近年，住宅用太陽光発電設備や電気自動車の導入が拡大しており，これらの機器の導入が生活におけるエネルギー消費のあり方を大きく変え，CO2排出削減に寄与する可能性を持つ．本研究では，従来の家庭部門に加えて，自家用自動車用のエネルギー消費を含めた生活におけるエネルギー消費を対象とし，住宅用太陽光発電設備や電気自動車の導入が世帯のエネルギー消費に及ぼす影響を考慮して，わが国における生活起源のCO2排出量の推計を行った．分析結果から，生活起源CO2排出量削減に向けては，系統電力の低炭素化，電化の推進，都市ガス・ガソリン等の消費量削減の必要性が示された．また，住宅用太陽光発電設備や電気自動車の導入拡大は，世帯当たりCO2排出量を大きく削減する可能性を持つことが明らかになった．

    DOI： 10.2208/jscejer.76.6_ii_165

    CiNii Research

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  • パリ協定の短中期的排出目標と長期気候安定化目標における含意

    藤森真一郎, 長谷川知子, 高橋潔, 増井利彦, 滝見真穂

    土木学会論文集 G(環境)(Web)   72 ( 5 )   I_223‐I_231(J‐STAGE)   2016年

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    記述言語：日本語  

    DOI： 10.2208/jscejer.72.I_223

    J-GLOBAL

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  • わが国における長期の温室効果ガス排出削減目標とその実現可能性

    増井利彦, 芦名秀一, 藤森真一郎, 藤野純一, 大城賢, 日比野剛

    横幹連合コンファレンス(CD-ROM)   6th   367‐370   2015年12月

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    記述言語：日本語  

    J-GLOBAL

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  • 社会経済の近未来シナリオに基づく中国の地域別・産業別COD発生負荷量の予測

    秋山千亜紀, 戴瀚程, 東博紀, 岡寺智大, 越川海, 増井利彦

    土木学会年次学術講演会講演概要集(CD-ROM)   70th   ROMBUNNO.VII-111   2015年8月

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    記述言語：日本語  

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  • 日本における2050年温室効果ガス排出量の80%削減に向けた道筋 : DDPP(Deep Decarbonization Pathways Project)での結果を踏まえて (特集 COP21の約束によってサポートされることが望まれる環境取組)

    増井 利彦, 大城 賢, 甲斐沼 美紀子

    環境研究 = Environmental research quarterly   ( 178 )   89 - 95   2015年6月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：日立財団  

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  • AIMによる新社会経済シナリオSSPの定量化とそのシナリオの特徴

    藤森真一郎, 長谷川知子, 増井利彦, 高橋潔, SILVA HERRAN Diego, DAI Hancheng, 肱岡靖明, 甲斐沼美紀子

    土木学会論文集 G(環境)(Web)   71 ( 6 )   II_217‐II_228(J‐STAGE)   2015年

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  • 共通社会経済シナリオSSPを用いた飢餓リスクに関する将来シナリオの開発

    長谷川知子, 藤森真一郎, 高橋潔, 増井利彦

    地球環境研究論文集   22   I.1-I.12   2014年9月

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    記述言語：日本語  

    DOI： 10.2208/jscejer.70.I_1

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  • 最新のシナリオフレームワークに基づいた将来の低栄養起因健康被害の推定

    石田裕之, 小林翔太, 鼎信次郎, 長谷川知子, 藤森真一郎, 申龍熙, 高橋潔, 増井利彦, 田中朱美

    土木学会論文集 B1(水工学)(Web)   70 ( 4 )   I.463-I.468 (J-STAGE)   2014年

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    記述言語：日本語  

    DOI： 10.2208/jscejhe.70.I_463

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  • Development of impact functions of global crop yield for climate change policy support models

    田中朱美, 高橋潔, 増冨祐司, 花崎直太, 肱岡靖明, 蘇宣銘, 長谷川知子, 藤森真一郎, 増井利彦

    生物と気象(Web)   14   41-56 (J-STAGE)   2014年

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    記述言語：英語  

    DOI： 10.2480/cib.J-14-025

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  • 温暖化政策支援モデルのための全球作物収量影響関数の開発

    田中朱美, 高橋潔, 増冨祐司, 花崎直太, 肱岡靖明, 蘇宣銘, 長谷川知子, 藤森真一郎, 増井利彦

    日本農業気象学会全国大会講演要旨   2014 ( 0 )   95 - 56   2014年

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：日本農業気象学会  

    Climate change will affect various sectors such as agriculture, water resources, etc. Decision-making on an emission reduction pathway of greenhouse gases (GHG) and a climate stabilization target is the issue to be solved through international cooperation. To support the decision-making of impact assessments on multiple sectors, an integrated analysis tool named AIM/Impact[Policy] was developed. In AIM/Impact[Policy], impacts of climate change on various sectors under assumed GHG-emission pathways are projected based on impact functions. An impact function is a look-up table of the country-averaged impacts on a certain sector under arbitrary conditions of climate change. In this study, we developed impact functions for maize, wheat, and paddy-rice, which will be used in AIM/Impact[Policy]. We conducted a sensitivity analysis using a full-scale impact model, named M-GAEZ model, with varying temperature and precipitation. We averaged the crop yield for each country to obtain the impact functions. According to the analysis, the sensitivity of crop yield to the temperature and the precipitation differs by both crops and countries. Among top producing countries, the maize yield in Brazil and the paddy-rice yield in Indonesia decrease in most cases. In India, the wheat yield decreases to around 30 % of the present when the temperature increases by 4 °C, that is, wheat hardly grows under such conditions. The impact functions enable us to derive the impacts on crop yield in each country under various assumptions of climate change (<i>i.e.</i>, the changes in temperature and the changes in precipitation), and they are useful for supporting policy decisions.

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  • エネルギー・農業・土地利用の長期的分析用の応用一般均衡モデル開発

    藤森真一郎, 長谷川知子, 増井利彦, 高橋潔

    環境システム研究論文集   41   II.35-II.46   2013年10月

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    記述言語：日本語  

    DOI： 10.2208/jscejer.69.II_35

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  • 全球水資源モデルとの統合を目的とした水需要モデル及び貿易モデルの開発と長期シナリオ分析への適用 平成21~23年度

    日引聡, 久保田泉, 岡川梓, 増井利彦, 肱岡靖明, 花崎直太, 金森有子, 藤森真一郎, 山本隆広, 須賀伸介, 一ノ瀬俊明, 高橋潔

    国立環境研究所研究プロジェクト報告 SR(Web)   ( 104 )   WEB ONLY   2012年12月

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    記述言語：日本語  

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  • 全球水資源モデルとの統合を目的とした水需要モデル及び貿易モデルの開発と長期シナリオ分析への適用 平成21~23年度

    日引聡, 久保田泉, 岡川梓, 増井利彦, 肱岡靖明, 花崎直太, 金森有子, 藤森真一郎, 山本隆広, 須賀伸介, 一ノ瀬俊明, 高橋潔

    国立環境研究所研究プロジェクト報告 SR(Web)   ( 104 )   WEB ONLY   2012年12月

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    記述言語：日本語  

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  • 長期目標設定に資する温暖化影響データベースの開発

    肱岡靖明, 高橋潔, 原沢英夫, 久保田泉, 増井利彦, 亀山康子, 花崎直太

    環境システム研究論文発表会講演集   34th   13 - 18   2006年10月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：土木学会  

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  • アジア太平洋地域統合モデル(AIM)を基礎とした気候・経済発展統合政策の評価手法に関する途上国等共同研究 (3) 政策シナリオおよび国際比較に関する研究

    森田恒幸, 原沢英夫, 高橋潔, 肱岡靖明, 甲斐沼美紀子, 増井利彦, 藤野純一, さわら木義一

    地球環境研究総合推進費 平成14年度研究成果 中間成果報告集 2/全5分冊   30 - 37   2003年

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    記述言語：日本語  

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  • アジア太平洋地域統合モデル(AIM)を基礎とした気候・経済発展統合政策の評価手法に関する途上国等共同研究 (2) 統合評価モデル開発および統合政策評価フレームの構築に関する研究

    甲斐沼美紀子, 増井利彦, 藤野純一, 森田恒幸, 日引聡, 原沢英夫, 高橋潔, 松岡譲, 藤原健史

    地球環境研究総合推進費 平成14年度研究成果 中間成果報告集 2/全5分冊   23 - 29   2003年

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    記述言語：日本語  

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  • アジア太平洋地域統合モデル(AIM)を基礎とした気候・経済発展統合政策の評価手法に関する途上国等共同研究 (1) 持続的発展に向けた地域詳細研究とモデルの普及 (1) 地域レベルの気候・経済発展政策の統合評価に関する研究

    甲斐沼美紀子, 増井利彦, 藤野純一, 森田恒幸, 亀山康子, 原沢英夫, 高橋潔, 松岡譲, 藤原健史

    地球環境研究総合推進費 平成14年度研究成果 中間成果報告集 2/全5分冊   8 - 15   2003年

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    記述言語：日本語  

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  • アジア太平洋地域統合モデル(AIM)を基礎とした気候・経済発展統合政策の評価手法に関する途上国等共同研究 (1) 持続的発展に向けた地域詳細研究とモデルの普及 1) 地域レベルの気候・経済発展政策の統合評価に関する研究 (環境省地球環境局S)

    甲斐沼美紀子, 増井利彦, 藤野純一, 森田恒幸, 亀山康子, 原沢英夫, 高橋潔, 肱岡靖明, 松岡譲

    地球環境研究総合推進費 平成13年度研究成果 中間成果報告集 2/全4分冊   121 - 125   2002年

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    記述言語：日本語  

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  • アジア太平洋地域統合モデル(AIM)を基礎とした気候・経済発展統合政策の評価手法に関する途上国等共同研究 (2) 統合評価モデル開発及び統合政策評価フレームの構築に関する研究 (環境省地球環境局S)

    甲斐沼美紀子, 増井利彦, 藤野純一, 森田恒幸, 日引聡, 原沢英夫, 高橋潔, 肱岡靖明, 松岡譲

    地球環境研究総合推進費 平成13年度研究成果 中間成果報告集 2/全4分冊   130 - 134   2002年

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    記述言語：日本語  

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  • アジア太平洋地域統合モデル(AIM)を基礎とした気候・経済発展統合政策の評価手法に関する途上国等共同研究 (3) 政策シナリオ及び国際比較に関する研究 (環境省地球環境局S)

    森田恒幸, 原沢英夫, 高橋潔, 肱岡靖明, 甲斐沼美紀子, 増井利彦, 藤野純一, さわら木義一

    地球環境研究総合推進費 平成13年度研究成果 中間成果報告集 2/全4分冊   135 - 138   2002年

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    記述言語：日本語  

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  • アジア太平洋地域統合モデル(AIM)を基礎とした気候・経済発展統合政策の評価手法に関する途上国等共同研究 (2) 統合評価モデル開発及び統合政策評価フレームの構築に関する研究 (環境省地球環境局S)

    甲斐沼美紀子, 増井利彦, 藤野純一, 森田恒幸, 原沢英夫, 高橋潔, 松岡譲

    地球環境研究総合推進費 平成12年度研究成果 中間成果報告集 2/全4分冊   347 - 351   2001年

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    記述言語：日本語  

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  • 応用一般均衡モデルと技術選択モデルの統合による下水汚泥処理技術の廃棄物最終処分削減への影響

    増井 利彦, 土田 研一, 松岡 譲, 森田 恒幸

    環境システム研究論文集   29   237 - 244   2001年

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：Japan Society of Civil Engineers  

    本研究では、ボトムアップモデルである廃棄物処理技術選択モデルとして下水汚泥処理モデルを開発し、これをこれまでに開発してきたトップダウンモデルである環境と経済を統合した応用一般均衡モデルと統合した。トップダウンモデルでは、様々な技術進歩を前提に主体間の整合的な解を導くこと力河能であるが、個別技術の導入といったリアリティの再現は非常に困難である。本研究でとりあげるトップダウンモデルとボトムアップモデルの統合は、両モデルの長所を取り入れることが可能となり、個別技術の進歩がもたらす環境負荷及びマクロ経済への影響をよりリアルに定量的に評価することができるようになった。本モデルを用いた結果、二酸化炭素排出量や廃棄物最終処分量の削減によるGDPロスは、2010年に1.8兆円 (1995年価格) になるが、下水汚泥処理において現在導入されていない技術の選択を可能とすることで新技術の導入が進み、2010年のGDPは約100億円回復し, 生産プロセスにおいて再生品の需要を増加させるという政策と組み合わせることで、およそ2000億円のGDPを回復させることがわかった。今回は下水汚泥処理を対象とした分析であるが、こうした手法を他の分野に拡張することで、個別技術の導入可能性を考慮に入れた環境政策の効果を分析することが可能となる。

    DOI： 10.2208/proer.29.237

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  • アジア太平洋地域統合モデル(AIM)を基礎とした気候・経済発展統合政策の評価手法に関する途上国等共同研究 (1) 持続的発展に向けた地域詳細研究とモデルの普及 1) 地域レベルの気候・経済発展政策の統合評価に関する研究 (環境省地球環境局S)

    甲斐沼美紀子, 増井利彦, 藤野純一, 森田恒幸, 原沢英夫, 高橋潔, 松本譲

    地球環境研究総合推進費 平成12年度研究成果 中間成果報告集 2/全4分冊   339 - 342   2001年

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    記述言語：日本語  

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  • アジア太平洋地域統合モデル(AIM)を基礎とした気候・経済発展統合政策の評価手法に関する途上国等共同研究 (3) 政策シナリオ及び国際比較に関する研究 (環境省地球環境局S)

    森田恒幸, 原沢英夫, 高橋潔, 甲斐沼美紀子, 増井利彦, 藤野純一, さわら木義一

    地球環境研究総合推進費 平成12年度研究成果 中間成果報告集 2/全4分冊   352 - 356   2001年

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    記述言語：日本語  

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  • 応用一般均衡モデルと技術選択モデルの統合による下水汚染処理技術の廃棄物最終処分削減への影響

    増井 利彦, 土田 研一, 松岡 譲, 森田 恒幸

    環境システム研究 29.237-244,2001   29   237 - 244   2001年

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：Japan Society of Civil Engineers  

    本研究では、ボトムアップモデルである廃棄物処理技術選択モデルとして下水汚泥処理モデルを開発し、これをこれまでに開発してきたトップダウンモデルである環境と経済を統合した応用一般均衡モデルと統合した。トップダウンモデルでは、様々な技術進歩を前提に主体間の整合的な解を導くこと力河能であるが、個別技術の導入といったリアリティの再現は非常に困難である。本研究でとりあげるトップダウンモデルとボトムアップモデルの統合は、両モデルの長所を取り入れることが可能となり、個別技術の進歩がもたらす環境負荷及びマクロ経済への影響をよりリアルに定量的に評価することができるようになった。本モデルを用いた結果、二酸化炭素排出量や廃棄物最終処分量の削減によるGDPロスは、2010年に1.8兆円 (1995年価格) になるが、下水汚泥処理において現在導入されていない技術の選択を可能とすることで新技術の導入が進み、2010年のGDPは約100億円回復し, 生産プロセスにおいて再生品の需要を増加させるという政策と組み合わせることで、およそ2000億円のGDPを回復させることがわかった。今回は下水汚泥処理を対象とした分析であるが、こうした手法を他の分野に拡張することで、個別技術の導入可能性を考慮に入れた環境政策の効果を分析することが可能となる。

    DOI： 10.2208/proer.29.237

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  • Analysis of recycling activities using multi-sectoral economic model with material flow

    T. Masui, T. Morita, J. Kyogoku

    European Journal of Operational Research   122 ( 2 )   405 - 415   2000年4月

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    記述言語：英語   出版者・発行元：Elsevier Science B.V.  

    DOI： 10.1016/S0377-2217(99)00242-8

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  • 環境と経済を統合した応用一般均衡モデルによる環境政策の効果分析

    増井 利彦, 松岡 譲, 森田 恒幸

    環境システム研究論文集   28   467 - 475   2000年

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：Japan Society of Civil Engineers  

    本研究では、経済活動に伴って発生する環境負荷を取り込んだ応用一般均衡モデルを用いて、環境負荷を削減するという環境制約が経済活動に及ぼす影響と、そうした環境制約を緩和させる政策の効果を定量的に評価する。ここで対象とした環境制約は、京都議定書で同意した二酸化炭素排出量の削減 (2010年頃までに排出量を1990年比で6%削減する) と、1999年に日本政府が目標値として表明した廃棄物最終処分量の削減 (2010年度までに最終処分量を1996年度比で半減する) の2つである。これらの制約により、2010年のGDPは制約がない場合と比較して2.7%減少する。本研究で対象とした環境政策は、1) 古紙の需要を高める、2) 低公害車の普及を図る、3) 廃棄物処理に対する投資を高める、の3つである。これらの政策は、対象となっている環境負荷の削減を通じて環境制約を緩和させるとともに、関連する産業の生産活動を高めることから、全体的なGDPの回復に寄与する。その一方で、例えば低公害車の普及により2010年の二酸化炭素排出費用 (: 排出目標を達成するために課せられた炭素税の費用に相当) は11.9%削減するが、廃棄物最終処分費用は0.7%増大するなど、環境政策が産業連関を通じて別の環境に影響を及ぼす可能性があることを明らかにした。

    DOI： 10.2208/proer.28.467

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  • 環境と経済を統合した応用一般均衡モデルによる環境政策の効果分析、

    増井 利彦, 松岡 譲, 森田 恒幸

    環境システム研究、28, 467-475, 2000   28   467 - 475   2000年

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：Japan Society of Civil Engineers  

    本研究では、経済活動に伴って発生する環境負荷を取り込んだ応用一般均衡モデルを用いて、環境負荷を削減するという環境制約が経済活動に及ぼす影響と、そうした環境制約を緩和させる政策の効果を定量的に評価する。ここで対象とした環境制約は、京都議定書で同意した二酸化炭素排出量の削減 (2010年頃までに排出量を1990年比で6%削減する) と、1999年に日本政府が目標値として表明した廃棄物最終処分量の削減 (2010年度までに最終処分量を1996年度比で半減する) の2つである。これらの制約により、2010年のGDPは制約がない場合と比較して2.7%減少する。本研究で対象とした環境政策は、1) 古紙の需要を高める、2) 低公害車の普及を図る、3) 廃棄物処理に対する投資を高める、の3つである。これらの政策は、対象となっている環境負荷の削減を通じて環境制約を緩和させるとともに、関連する産業の生産活動を高めることから、全体的なGDPの回復に寄与する。その一方で、例えば低公害車の普及により2010年の二酸化炭素排出費用 (: 排出目標を達成するために課せられた炭素税の費用に相当) は11.9%削減するが、廃棄物最終処分費用は0.7%増大するなど、環境政策が産業連関を通じて別の環境に影響を及ぼす可能性があることを明らかにした。

    DOI： 10.2208/proer.28.467

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  • 地球温暖化問題にかかわる気候数値モデルと影響 対策評価数値モデルの統合化に関する予備的研究

    神沢博, 野沢徹, 江守正多, 甲斐沼美紀子, 増井利彦, 森田恒幸, 原沢英夫, 高橋潔

    地球環境研究総合推進費 平成10年度研究成果報告集(中間報告6)   18 - 23   1999年

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    記述言語：日本語  

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  • 効率的最適化モデルによる廃棄物処理･リサイクルのマクロ評価

    盛岡 通, 増井 利彦

    環境システム研究 vol. 25, 1997, 261-268   25   261 - 268   1997年

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：Japan Society of Civil Engineers  

    In this study, the dynamic macro economic model, which internalizes the waste generation, disposal and recycling processes in the economic repercussion, is formulated and simulated in the courses of the various waste reduction programs. The authors regard the waste stream as the negative inputs at the stage of production process, material flow accompanied by additional societal costs at the stage of disposal, and potential supply of the positive resources after recycling process. The model simulations, which evaluate wastes internally, show that wastes are processed in the channel of route of not only material recycling but also thermal recycling in place of conventional incineration, due to total cost minimization. When the mass flux of the final disposal is restricted, in the first stage the incineration processing might be preferred, and later the recycling process should be fortified. When the productivity of capital in recycling supply is improved, incineration process is diminished and economic welfare is promoted. When introducing carbon emission reduction policy, power generation capacity in waste incineration plants become to be occupied more 1.1% of total electric supply amount than one in reference scenario in 2030.

    DOI： 10.2208/proer1988.25.261

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  • 日本国内の効率的炭素排出削減施策の評価のための長期多部門モデル

    増井 利彦, 盛岡 通

    土木学会論文集 No. 573/？-4, 1997, 71-80   1997 ( 573 )   71 - 80   1997年

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 土木学会  

    日本国内の産業を9部門に分割し, 財の需給バランスを内生的に決定する最適化モデルを構築し, 炭素排出量を削減するシナリオについて分析を行った. 炭素排出量の削減により, 現状推移と比較してすべての部門で粗生産額は減少する. なかでも素材型製造業と非製造業における炭素削減率に対する粗生産減少率が顕著である. 2020年の炭素排出量を1990年排出量から20%削減するシナリオにおける炭素削減の限界費用は, 炭素排出量安定化シナリオと比較して2020年で2.9倍となる. 炭素排出量安定化シナリオにおいて, 発電時の炭素排出量を各部門に割り振る (エンドユーザーに炭素税を課す) ことで, 2020年の産業全体の粗生産額は1.3%回復する. これは, 家計における電力需要の増大に伴う炭素排出量の増加に起因する.

    DOI： 10.2208/jscej.1997.573_71

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • アジアの気候変動緩和策の実現に向けた多国モデルの開発と日本の役割の評価に関する研究

    研究課題/領域番号：JPMEERF20262M02  2026年4月 - 2029年3月

    環境再生保全機構  環境研究総合推進費 

    花岡達也

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    担当区分：研究代表者 

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  • Macro Economic Modeling Analysis for Sustainable Society

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    資金種別：競争的資金

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  • 循環型社会の評価のためのマクロ経済モデル分析

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    資金種別：競争的資金

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