2025/09/30 更新

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ムロマチ　ヤスノリ
室町　泰徳
MUROMACHI YASUNORI
所属
環境・社会理工学院 教授
職名
教授
ホームページ
http://www.enveng.titech.ac.jp/muromachi/
外部リンク

学位

  • 工学博士 （ 東京大学 ）

研究キーワード

  • Transport traffic and service

  • 環境工学一般

  • 運輸交通・サービス

  • Urban planning

  • Environmental engineering in general

  • 都市計画

研究分野

  • 社会基盤（土木・建築・防災） / 土木計画学、交通工学

学歴

  • 東京大学   工学系研究科   都市工学専攻

    - 1992年

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    国名： 日本国

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  • 東京大学

    - 1992年

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  • 東京大学   工学部   都市工学科

    - 1988年

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    国名： 日本国

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経歴

  • :東京工業大学 助教授

    2002年

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  • :Tokyo Institute of Technology Associate Professor

    2002年

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  • :University of the Philippines/JICA Visiting Professor

    2001年 - 2002年

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  • :フィリピン大学 客員教授/JICA専門家

    2001年 - 2002年

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  • :東京大学 助教授

    1999年 - 2002年

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  • :University of Tokyo Associate Professor

    1999年 - 2002年

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  • :東京大学 講師

    1996年 - 1999年

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  • :University of Tokyo Lecturer

    1996年 - 1999年

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  • :University of Tokyo Research Associate

    1992年 - 1996年

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  • :東京大学 助手

    1992年 - 1996年

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所属学協会

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委員歴

  • 交通工学   編集委員  

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    団体区分：学協会

    交通工学

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  • 日本都市計画学会   学術委員会委員  

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    団体区分：学協会

    日本都市計画学会

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  • 土木学会   土木計画学編集小委員会委員  

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    団体区分：学協会

    土木学会

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論文

  • 都市における電気自動車の充放電制御が環境性に与える影響

    川崎直哉, 室町泰徳

    交通工学論文集(Web)   8 ( 2 )   2022年

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  • 都市間連携による都市地域の脱炭素化の可能性

    室町泰徳, 加藤純大, 川崎直哉

    土木計画学研究・講演集(CD-ROM)   64   2021年

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  • 地球温暖化防止への取り組み

    室町泰徳

    自動車交通研究(Web)   2021   2021年

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  • 持続可能な交通を目指して

    室町泰徳

    自動車交通研究(Web)   2021   2021年

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  • 口コミの言語解析による訪日訪中外国人の訪問パターンと観光地イメージの関係に関する研究

    柴田立, 室町泰徳

    土木学会論文集 D3(土木計画学)(Web)   76 ( 5 )   2021年

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  • 環境にやさしい社会制度の試み

    室町泰徳

    自動車交通研究(Web)   2021   2021年

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  • 居住地域履歴を用いた地域環境が婚姻と出生に与える影響に関する分析

    久司駿三, 室町泰徳

    都市計画論文集(Web)   56 ( 3 )   2021年

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  • 東京都市圏におけるEV・PV・定置用蓄電システムを活用した都市のゼロエミッション化に関する分析

    川崎直哉, 室町泰徳

    都市計画論文集(Web)   56 ( 3 )   2021年

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  • 都市における電気自動車の充放電制御が環境性に与える影響

    川崎直哉, 室町泰徳

    交通工学研究発表会論文集(CD-ROM)   41st   2021年

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  • 業務中心都市のゼロエミッション化に関する研究

    加藤純大, 川崎直哉, 室町泰徳

    土木計画学研究・講演集(CD-ROM)   64   2021年

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  • 持続可能な交通を目指して

    室町泰徳

    自動車交通研究(Web)   2020   2020年

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  • ゼロエミッション化に向けた電気自動車の充放電制御の分析

    川崎直哉, 室町泰徳

    土木計画学研究・講演集(CD-ROM)   62   2020年

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  • 環境にやさしい社会制度の試み

    室町泰徳

    自動車交通研究(Web)   2020   2020年

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  • 都市内街区における太陽光発電を用いたゼロエミッション化の可能性

    三宅勇太朗, 室町泰徳

    土木計画学研究・講演集(CD-ROM)   62   2020年

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  • 長距離幹線輸送における大型貨物車の低炭素化に関する検討

    青木孝成, 室町泰徳

    土木計画学研究・講演集(CD-ROM)   62   2020年

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  • 都市化と出生率との関係性に関する研究レビューと基礎的分析

    久司駿三, 室町泰徳

    土木計画学研究・講演集(CD-ROM)   62   2020年

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  • Real-time crash prediction models: State-of-the-art, design pathways and ubiquitous requirements

    Moinul Hossain, Mohamed Abdel-Aty, Mohammed A. Quddus, Yasunori Muromachi, Soumik Nafis Sadeek

    ACCIDENT ANALYSIS AND PREVENTION   124   66 - 84   2019年3月

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    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

    DOI： 10.1016/j.aap.2018.12.022

    Web of Science

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  • Enhancing the Prediction Performance of Real-Time Crash Prediction Models: A Cell Transmission-Dynamic Bayesian Network Approach

    Ananya Roy, Moinul Hossain, Yasunori Muromachi

    TRANSPORTATION RESEARCH RECORD   2672 ( 38 )   58 - 68   2018年12月

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    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

    DOI： 10.1177/0361198118797802

    Web of Science

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  • Experiences of past school travel modes by university students and their intention of future car purchase

    Yasunori Muromachi

    TRANSPORTATION RESEARCH PART A-POLICY AND PRACTICE   104   209 - 220   2017年10月

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    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

    DOI： 10.1016/j.tra.2017.01.026

    Web of Science

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  • Are potential reductions in CO2 emissions via hybrid electric vehicles actualized in real traffic? The case of Japan

    Yoshinori Mishina, Yasunori Muromachi

    TRANSPORTATION RESEARCH PART D-TRANSPORT AND ENVIRONMENT   50   372 - 384   2017年1月

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    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

    DOI： 10.1016/j.trd.2016.11.019

    Web of Science

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  • 震災発生後の首都圏鉄道における駅滞留者の過剰発生を抑制する方策に関する研究

    西山 直輝, 室町 泰徳

    都市計画論文集   50 ( 3 )   352 - 357   2015年

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：The City Planning Institute of Japan  

    本研究では，首都圏鉄道を対象に，震災発生後における帰宅ODを，臨時ダイヤを基にした時空間ネットワークに配分することによって，駅構内の混雑により列車に乗車することができない駅滞留者数を推計した．また, 震災発生後における円滑な首都圏鉄道の運転再開に向けて，駅滞留者の過剰発生を抑制する方策，すなわち勤め先等で待機しつつ，駅滞留者が過剰に発生しない程度に少しずつ帰宅行動を開始する方策について検討を行った．その結果，首都圏鉄道が全線運転再開した場合において，鉄道利用者が一斉帰宅する場合に比べ，遂次帰宅する場合の方が駅滞留者数のピークが緩和されることが示された．また，遂次帰宅を行う場合において，一斉帰宅を行う場合と比較して，7割程度の鉄道利用者が乗車時刻を30分程度後ろの時間帯にシフトさせることにより，駅滞留者の過剰発生を抑制し，震災発生後における首都圏鉄道の円滑な運転再開にする寄与する可能性があることが示された．本研究で示した遂次帰宅ケースを何らかの形で実現できれば，駅滞留者を過剰発生させることなく，円滑に運転再開を行うことが可能となると考えられる．

    DOI： 10.11361/journalcpij.50.352

    CiNii Books

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    その他リンク： https://jlc.jst.go.jp/DN/JLC/20016478723?from=CiNii

  • 高速道路ネットワークの発達が東京都市圏の物流施設経由の貨物車トリップに与える影響に関する研究

    北川 大喜, 室町 泰徳

    都市計画論文集   50 ( 3 )   697 - 702   2015年

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：The City Planning Institute of Japan  

    本研究では，東京都市圏を対象に， 1990年と2005年の道路交通センサスオーナーマスターODデータ等を利用し，全国の高速道路ネットワークの発達と物流施設を経由する貨物車トリップの経年変化を把握した上で，地域ごと品目ごとに高速道路ネットワークの発達が物流施設を経由する貨物車トリップの拡大や所要時間の変化をどのように促してきたかという点に着目して分析を行った．その結果，ほとんどの物流品目における貨物車トリップに関する所要時間抵抗は全施設着よりも物流施設着の方が大きくなっており，後者の方が高速道路ネットワークの発達等による所要時間の減少の影響をより大きく受けることがわかった．また，高速道路ネットワークが発達したことにより，一都三県（東京23区を除く）の物流施設に到着する貨物車トリップの最短所要時間は減少しているものの，多くの貨物車トリップが最短所要時間よりも長い所要時間を要しており，さらに，所要時間の短縮による余裕時間は到着後に利用し，1990年より2005年ではより早く到着している傾向があることがわかった．

    DOI： 10.11361/journalcpij.50.697

    CiNii Books

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    その他リンク： https://jlc.jst.go.jp/DN/JLC/20017081595?from=CiNii

  • What constitutes a "successful" mega transport project? Lessons from the Metropolitan Expressway in Tokyo

    Yasunori Muromachi, Seiji Iwakura, Kazuya Itaya

    PLANNING THEORY & PRACTICE   15 ( 3 )   409 - 413   2014年

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    記述言語：英語  

    Web of Science

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  • Fuel Economy of Ecodriving Programs Evaluation of Training and Real-World Driving Applications in Manila, Philippines, and in Tokyo

    Anabel A. Abuzo, Yasunori Muromachi

    TRANSPORTATION RESEARCH RECORD   ( 2427 )   34 - 40   2014年

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    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

    DOI： 10.3141/2427-04

    Web of Science

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  • Understanding crash mechanism on urban expressways using high-resolution traffic data

    Moinul Hossain, Yasunori Muromachi

    ACCIDENT ANALYSIS AND PREVENTION   57   17 - 29   2013年8月

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    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

    DOI： 10.1016/j.aap.2013.03.024

    Web of Science

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  • A real-time crash prediction model for the ramp vicinities of urban expressways

    Moinul Hossain, Yasunori Muromachi

    IATSS RESEARCH   37 ( 1 )   68 - 79   2013年7月

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    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

    DOI： 10.1016/j.iatssr.2013.05.001

    Web of Science

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  • A Bayesian network based framework for real-time crash prediction on the basic freeway segments of urban expressways

    Moinul Hossain, Yasunori Muromachi

    ACCIDENT ANALYSIS AND PREVENTION   45   373 - 381   2012年3月

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    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

    DOI： 10.1016/j.aap.2011.08.004

    Web of Science

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  • Revisiting Decomposition Analysis for Carbon Dioxide Emissions from Car Travel Introduction of Modified Laspeyres Index Method

    Yoshinori Mishina, Yasunori Muromachi

    TRANSPORTATION RESEARCH RECORD   ( 2270 )   171 - 179   2012年

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    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

    DOI： 10.3141/2270-20

    Web of Science

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  • 都市部におけるエコドライブ・プログラムによる燃費改善 : 東京とマニラにおけるケーススタディ

    アブーゾ アナベル, 室町 泰徳

    都市計画論文集 = Papers on city planning   46 ( 3 )   265 - 270   2011年10月

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    記述言語：英語   出版者・発行元：公益社団法人 日本都市計画学会  

    都市部における交通起源のCO2排出量を削減する上で、単体対策や公共交通整備と共にエコドライブの普及が効果的であると考えられる。開発途上国におけるエコドライブ・プログラムの適用は、未だ数が非常に少ないものの、燃料費に対する関心が高いことから、将来的な普及が期待される。本研究では、東京とマニラにおいてエコドライブ・プログラムを実施し、特にドライバーの心理的な要因が燃費やプログラムの効果に与える影響に関して検討した。その結果、マニラにおいても東京同様、プログラムの効果を確認した。また、東京とマニラのドライバーに共通な心理尺度を構築し、これを用いて心理的要因の影響を検討した結果、東京のケースでは乱暴運転が燃費にマイナスの影響を及ぼす可能性が示されたが、マニラのケースでは心理的要因の影響は認められなかった。

    DOI： 10.11361/journalcpij.46.265

    CiNii Books

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  • Understanding Crash Mechanisms and Selecting Interventions to Mitigate Real-Time Hazards on Urban Expressways

    Moinul Hossain, Yasunori Muromachi

    TRANSPORTATION RESEARCH RECORD   ( 2213 )   53 - 62   2011年

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    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

    DOI： 10.3141/2213-08

    Web of Science

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  • Why Carbon Dioxide Emissions from Japanese Passenger Cars Peaked in 2001 Complete Decomposition Analysis from 1990 to 2008

    Yoshinori Mishina, Yoshiki Taniguchi, Yasunori Muromachi

    TRANSPORTATION RESEARCH RECORD   ( 2252 )   152 - 160   2011年

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    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

    DOI： 10.3141/2252-19

    Web of Science

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  • 自由回答インタビューを利用した都市交通メガプロジェクトに関わる経験知識の抽出に関する研究

    大村 陽, 室町 泰徳

    都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning   45 ( 3 )   475 - 480   2010年10月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 日本都市計画学会  

    本研究では、対象とする都市交通メガプロジェクトに関与した人々から得られる自由回答インタビューデータと一般資料とを、言語情報処理技術を援用して比較することで、一般資料からは得られにくいものの、インタビューデータからは捕捉し得る対象プロジェクトに関わる経験知識の抽出を試みた。インタビューデータに出現しやすく、一般資料に出現しにくい単語を形態素解析により抽出した結果、「住民」の他、「地下鉄」や「埋設物」といった単語が見られ、インタビューデータにおいて「住民」、「地下鉄」事業主体、「埋設物」管理主体との関係に関わる文脈がより多く抽出される可能性が示唆された。また、談話分析を用いて、対象プロジェクトに関わる経験知識の抽出を試みた結果、「プロジェクトに対する「住民の理解」を得ること」、「プロジェクトに対する「行政の理解・承認」を得ること」に関連付けられる経験知識がインタビューデータから捕捉し得ることが示された。総じて、インタビューデータから得られる経験知識は、今後、他のプロジェクトを実施する上で多くの有用な内容を含んでいるものと考えられる。

    DOI： 10.11361/journalcpij.45.3.475

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  • 都市地下鉄道における震災時の避難計画に関する基礎的研究

    小畑 純一, 室町 泰徳

    都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning   45 ( 3 )   493 - 498   2010年10月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 日本都市計画学会  

    本研究では、地下鉄道における震災時の避難計画に資することを目的とし、通勤ラッシュ時における地下鉄道の運行状況、及び地下鉄道利用者の震災時における意識や行動意向を検討した。地下鉄道利用者の震災時における意識、及び行動意向を把握する目的から行ったアンケート調査結果からは、地下鉄道利用者の多くは、震災時の地下鉄道の安全性に対し否定的な評価を持っており、地下鉄道は大規模地震に対して比較的安全な空間である点を十分に認識していない点、利用者の多くは震災時に「駅員の指示に従う」といった落ち着いた行動を取るという意向を持っているものの、いざ自分の周囲が地上へ避難し始めると、利用者はその行動に同調することになり、およそ70％以上の人が地上へ避難することになる点が示された。しかし、地下鉄道に対する安全評価の高い人は、地上へ避難することへの同調率が低下することがわかった。また、平日朝の通勤ラッシュ時のように混雑率が非常に高い列車に乗車している場合、震災後、待機可能な時間は20分程度である。この時間を過ぎると、一部の利用者が列車外へ脱出し始め、最終的に半数以上の乗客が車外へ出てしまう可能性が示された。

    DOI： 10.11361/journalcpij.45.3.493

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  • コンパクトシティと都市のマネジメント

    室町 泰徳

    日本不動産学会誌   24 ( 1 )   45 - 50   2010年

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：Japan Association for Real Estate Sciences  

    DOI： 10.5736/jares.24.1_45

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    その他リンク： https://jlc.jst.go.jp/DN/JLC/20013436665?from=CiNii

  • Value of Travel Time Savings Under Random Taste Heterogeneity Application to Cities in Developing Countries

    Caesar P. Rubite, Yasunori Muromachi

    TRANSPORTATION RESEARCH RECORD   ( 2082 )   148 - 155   2008年

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    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

    DOI： 10.3141/2082-18

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  • メガシティにおける雇用の空間的分散状況が通勤交通と業務効率性に与える影響に関する研究

    明石 正人, 室町 泰徳

    都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning   42 ( 3 )   895 - 900   2007年10月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 日本都市計画学会  

    本研究では、メガシティにおける雇用の空間的分散が、通勤時間、業務効率性、および通勤交通エネルギー消費にどのような効果をもたらしているのか、７都市について分析を行った。本研究の主な結論は、（１）いずれのメガシティも、都心部の外側に複数のサブセンターを形成しながら雇用が空間的に分散していることが確認された、（２）通勤時間については、多極集中型のバンコク、および多極分散集中型の全てのメガシティにおいて、サブセンターの通勤時間は都心部よりも短くなっていることが示された、マニラにおける結果は、雇用が局地的に集中した場合、通勤時間が長くなる可能性があることを示唆していた、分散型のロサンゼルスでは差が小さく、高いモビリティ水準がその要因と考えられた、（３）業務効率性については、いずれのメガシティにおいても都心部が有利であるという結果が得られた、多極集中型のサブセンターは都心の近くに分布しているため業務効率性の低下は少なく、多極分散集中型のサブセンターは都心部や他のサブセンターへのアクセスに時間を要するため、低下が大きいことが示された、などである。

    DOI： 10.11361/journalcpij.42.3.895

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  • 都市環境が徒歩行動と健康に与える影響に関する研究

    難波 孝太, 室町 泰徳

    都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning   42 ( 3 )   925 - 930   2007年10月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 日本都市計画学会  

    本研究では，歩道整備率など都市環境が異なる４つの住宅地の通勤者を対象とした通勤行動と健康に関するアンケート調査を実施し，BMI，被験者の通勤時と非通勤時における身体活動量，ライフスタイル，調査対象地区の歩道整備率の相互関係に関する検討を行った．本研究の主な結論としては，（1）通勤交通手段利用状況，身体活動量，BMIの相互関係を検討し，通勤交通手段が後者に与える影響を確認した，(2)歩道整備率の異なる都市環境と通勤時の身体活動量との相互関係は認められたものの，非通勤時の身体活動量との相互関係は認められなかった， (3)「徒歩が好き」因子によって示されるライフスタイルは，通勤交通手段と相互に関係していることが確認できたものの，身体活動量との間には明確な関係が認められなかった，また，「徒歩が好き」因子と歩道整備率で表される都市環境との間には，居住年数５年未満の場合のみ相互関係が認められた，つまり，ライフスタイルとして徒歩が好きな人が「歩きやすい」地区を選択して住むようになった結果を表していると考えられる，といった点が挙げられる．

    DOI： 10.11361/journalcpij.42.3.925

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  • 賃貸住宅を対象とした大学生による住宅探索過程に関する研究

    石崎 博之, 室町 泰徳

    都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning   42 ( 3 )   547 - 552   2007年10月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 日本都市計画学会  

    本研究では、実際の探索財の選択状況として、学生による賃貸住宅選択状況を対象とし、実際の選択状況に即した選択肢の探索、選択肢集合の形成、選択の実験を行い、探索行動に影響を与える要因はどのようなものか、また、それらが選択肢集合の形成にどのように結びついているのか、を検討した。分散の大小と期待効用の大小に関しては、期待効用が大きい場合、期待効用が小さい場合よりも探索時間、探索選択肢数が多くなった。選択肢集合数については、分散が大きい場合に多くなるという結果となった。探索経験の有無による探索選択肢数、探索時間、選択肢集合数の違いについては、探索経験がある被験者の場合、選択肢集合数が小さくなる傾向にあった。また、探索行動を反映した探索選択肢数推計モデルの適用により、若干ながら探索実験結果をより良くの再現できることが確かめられた。

    DOI： 10.11361/journalcpij.42.3.547

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  • 都市のコンパクト化による都市施設マネジメント費用の変化に関する研究

    根市 政明, 土屋 貴佳, 室町 泰徳

    土木計画学研究・論文集   24   217 - 222   2007年

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    出版者・発行元：Japan Society of Civil Engineers  

    本研究では、都市のコンパクト化を人口密度の高度化として捉え、三次メッシュ単位による都市のコンパクト化施策の有無別全国将来人口分布予測結果を前提として、都市施設のマネジメント費用の変化を分析した。対象として上下水道管路、ガス管路、道路、除雪を取り上げ、それらの維持管理費用の削減効果を明らかにした。試算では都市のコンパクト化により、都市施設維持管理費用が年間最大710億円削減されることがわかった。また、都市のコンパクト化のデメリットとして震災リスクの変化もあわせて検討し、都市のコンパクト化により若干ながら震災リスクが上昇する可能性を示した。

    DOI： 10.2208/journalip.24.217

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  • 違法路上駐輪の撤去活動の認知レベルが鉄道駅前地区アクセス交通手段選択に与える影響に関する研究

    室町 泰徳

    都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning   41 ( 1 )   37 - 42   2006年4月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 日本都市計画学会  

    本研究では、違法駐輪の撤去活動レベルが異なる鉄道駅前地区を複数抽出し、自転車利用者に対するアンケート調査を実施して、地方自治体による撤去活動レベルが違法駐輪行動の選択に与える影響を検討した。その結果、自転車利用者は返還料を正確に認知し、撤去回数もある程度正確に認知している。撤去回数の認知は、路上駐輪利用者と駐輪場利用者とで異なる傾向があり、後者の方が認知が曖昧で、撤去回数の少ない側に偏っている可能性がある。路上駐輪利用者は駐輪場利用割合を小さめに認知し、駐輪場利用者は駐輪場利用割合を正確に認知している。自転車利用者の駐輪場利用割合の認知自体は、協力行動開始割合との相互関係において違法路上駐輪行動の選択に影響を与えている。鉄道駅前地区へのアクセス交通手段選択モデルの推定より、自転車利用者による撤去活動レベルと駐輪場利用割合に対する認知が、アクセス交通手段選択行動に影響していることが示された。

    DOI： 10.11361/journalcpij.41.1.37

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  • ドライバーの速度選択行動に関する基礎的研究

    土田哲彰, 室町泰徳

    土木学会年次学術講演会講演概要集(CD-ROM)   60th ( Disk 2 )   2005年

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  • Simulation Model for Activity Planning (SMAP): GIS-based Gaming Simulation 査読

    Nobuaki Ohmori, Yasunori MUROMACHI, Katsutoshi OHTA

    Selected Proceedings from the 9th World Conference on Transport Research CD-ROM   9   2003年

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    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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  • コネクターコストの確率分布を考慮した交通ネットワークモデルの開発と鉄道経路・駅選択モデルへの適用 査読

    円山琢也, 室町泰徳, 原田昇, 太田勝敏

    土木計画学研究・論文集   18 ( 3 )   545 - 552   2001年9月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：Japan Society of Civil Engineers  

    従来の交通ネットワークモデルでは, トリップの発生地点は発着ゾーンの代表地点 (セントロイド) で近似され, 発生地点から道路等のネットワークへのアクセスコストも代表的な一意な値での近似がなされてきた・本来, 人の移動は空間上の任意の地点間で起こりうるが, これらの近似を仮定することで, 分析結果に誤差を生じることになる. 本研究では, コネクターのコストの確率分布を考慮することで, この「空間的集計誤差」を除去可能な交通ネットワークモデルを提案した. この提案モデルを東京都市圏の鉄道ネットワークにおける経路・駅選択モデルに適用し, モデルの挙動を確認した.

    DOI： 10.2208/journalip.18.545

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  • 事業所における普通貨物車の保有期間選択に関する研究 排出ガス抑制政策の効果分析への適用 査読

    野村隆浩, 室町泰徳, 原田昇, 太田勝敏

    土木計画学研究・論文集   18 ( 3 )   417 - 424   2001年9月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：Japan Society of Civil Engineers  

    本論文では、普通貨物車のミクロレベルでの保有構造を明らかにするために、普通貨物車の保有期間に焦点を当て、主たる保有者である事業所の意思決定と普通貨物車の取得・保有・利用に伴うコストの変化を検討した。保有期間選択行動を表現する二項選択ロジットモデルを作成し、モデルによる分析の結果、一連のコストが保有期間選択行動に及ぼす影響を定量的に把握した。また、作成したモデルを実際のトリップデータに適用して排出ガス抑制政策の効果分析に関するケーススタディを行い、政策と税収とのバランスに関するいくつかの知見を得た。

    DOI： 10.2208/journalip.18.417

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  • コンピュータベース調査による交通行動データ収集手法の開発 査読

    青野貞康, 室町泰徳, 原田昇, 太田勝敏

    土木計画学研究・論文集   18 ( 1 )   123 - 128   2001年9月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：Japan Society of Civil Engineers  

    本研究は、交通行動調査におけるコンピュータベース調査の開発とその有効性の検討を目的としている。コンピュータベース調査の特徴の整理した上で、GIS機能を組み込んだコンピュータネットワーク対応型の交通行動調査システムを開発し、買物時の交通手段選択に関するSP調査に適用した。調査票調査によるデータと比較する形で交通手段選択モデルへの適合性を検討したが、モデルの説明力に関しては調査票調査に劣る結果となった。一方で、仮想代替案に対する現実感など、調査システムに対する被験者の評価がモデルの説明力に影響を与えることが明らかとなり、今後同様のシステムを開発する上での重要な示唆となった。

    DOI： 10.2208/journalip.18.123

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  • Development of mode and destination choice model using micro-scale spatial information 査読

    古谷知之, 室町泰徳, 原田昇, 太田勝敏

    Journal of the Eastern Asia Society for Transportation Studies   3 ( 2 )   203 - 216   2001年

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    掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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  • The combined modal split/assignment model in the Tokyo metropolitan area 査読

    円山琢也, 室町泰徳, 原田昇, 太田勝敏

    Journal of the Eastern Asia Society for Transportation Studies   4 ( 2 )   293 - 304   2001年

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    掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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  • New housing developments and mobility problems in Jakarta Metropolitan Area 査読

    D Sasono, Y Muromachi, N Harata, K Ohta

    PROCEEDINGS OF THE EASTERN ASIA SOCIETY FOR TRANSPORTATION STUDIES, VOL 3, NO 2   245 - 260   2001年

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    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（国際会議プロシーディングス）  

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  • 駐車場情報がドライバーの駐車場探索行動に与える影響に関する基礎的研究

    室町 泰徳

    土木学会論文集 = Proceedings of JSCE   660   15 - 25   2000年10月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 土木学会  

    ITSプロジェクトの利用者サービスの1つには交通関連情報の提供が含まれており, 目的地付近の駐車場情報を含むナビゲーションシステムの高度化が企画されている. 本研究では, 駐車場情報提供下のドライバーの駐車場選択行動と探索行動モデルを推定し, 駐車場探索行動の発生メカニズムを検討した. その結果, 駐車場情報提供下では, ドライバーは期待入庫待ち時間を推定して駐車場選択行動をしていること, ドライバーによる経路上における期待待ち時間が, 初期選択駐車場の直近においては新たな駐車場探索行動を行うか否かの判断材料となり得ること, 探索行動の抑制には経路上における駐車場情報の精度が重要であること, が示された.

    DOI： 10.2208/jscej.2000.660_15

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  • 仙台市における統合的道路交通騒音削減施策の効果分析 査読

    横山重久, 室町泰徳, 原田昇, 太田勝敏

    環境システム研究論文集   28   171 - 176   2000年10月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：Japan Society of Civil Engineers  

    本研究では交通量配分モデル, 道路交通騒音被害予測モデルよりなる道路交通騒音分析モデルを構築し, ケーススタディとして仙台市にこれを適用して, 複数の道路交通騒音削減施策を実施した場合の効果分析を行った. GIS上で構築された道路交通騒音分析モデルは, 道路交通騒音の現状把握, 問題個所の抽出, 施策効果の分析などを効率的, 視覚的に行える点で有用である. 分析結果より, 仙台市中心部への交通流入に課金するコードンプライシングと低騒音舗装を敷設された環状道路の整備とを合わせた統合的道路交通騒音削減施策の有効性が示された.

    DOI： 10.2208/proer.28.171

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  • 鉄道駅端末の自転車交通を対象とした規制と取締りの社会的費用に関する研究 査読

    室町泰徳, 原田昇, 太田勝敏

    土木計画学研究・論文集   17 ( 17 )   863 - 868   2000年9月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：Japan Society of Civil Engineers  

    本研究では, 鉄道駅端末交通のコンテクストにおいて, 規制や取締りが交通の社会的費用に与える影響を検討した. 交通規制の例として鉄週駅からの距離による自転車利用禁止規制を取り上げ, 規制前後の社会的費用を計算して, 当該規制が社会的費用の増大につながること, その影響は時間価値グループにより相違があることを示した. また, 駅前広場における違法駐輪を対象に, その取締り費用を含む社会的費用の算定を行い,(資源費用としての) 返還料と違法駐輪の損害費用の相対的な関係が把握できれば, 最適な取締り確率pと返還料fの組み合わせを求めることが可能であることなどを示した.

    DOI： 10.2208/journalip.17.863

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  • New developments and urban mobility in Jakarta area 査読

    D Sasono, Y Muromachi, N Harata, K Ohta

    TRAFFIC AND TRANSPORTATION STUDIES   202 - 209   2000年

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    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（国際会議プロシーディングス）  

    Web of Science

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  • Private involvement in toll road projects 査読

    Pradono, Y Muromachi, N Harata, K Ohta

    TRAFFIC AND TRANSPORTATION STUDIES   789 - 796   2000年

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    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（国際会議プロシーディングス）  

    Web of Science

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  • Data collection on en route behaviour under ATIS 査読

    J Kullenberg, Y Muromachi, N Harata, K Ohta

    TRAFFIC AND TRANSPORTATION STUDIES   710 - 717   2000年

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    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（国際会議プロシーディングス）  

    Web of Science

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  • A study on land use-transportation integrated model based on stochastic user equilibrium 査読

    T Furutani, Y Muromachi, N Harata, K Ohta

    TRAFFIC AND TRANSPORTATION STUDIES   480 - 487   2000年

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    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（国際会議プロシーディングス）  

    Web of Science

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  • The integration of travel demand management and technological measures for reducing the level of road traffic noise 査読

    Y Muromachi, S Yokoyama, N Harata, K Ohta

    URBAN TRANSPORT VI   6   307 - 316   2000年

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    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（国際会議プロシーディングス）  

    Web of Science

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  • Travel Behavior Data Collected Using GPS and PHS 査読

    N.Ohmori, Y.Muromachi, N.Harata, K.Ohta

    Proceedings of ICTTS   851 - 858   2000年

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    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（国際会議プロシーディングス）  

    DOI： 10.1061/40503(277)130

    Scopus

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  • A Study on Travel Demand Forecast Model with Considering Urban Design - A Modal Share Model- 査読

    古谷 知之

    Journal of the Eastern Asia Society for Transportation Studies   3 ( 5 )   333-346   1999年

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    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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  • 自動車利用削減のための土地利用／交通施策に関する議論の整理と商業立地上の論点に関する一考察 査読

    高見淳史, 室町泰徳, 原田昇, 太田勝敏

    土木計画学研究・論文集   15   217 - 226   1998年9月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：Japan Society of Civil Engineers  

    本論文では、欧米などで見られる自動車利用削減を目的とした土地利用/交通施策の考え方を理解するため、施策の要素を抽出し、自動車利用削減との関係及びそれにまつわる議論を整理した。次にそれと関連して、自動車利用削減の観点から見た商業施設 (SC) の立地のあり方について試算を行った。その結果、SCの商圏が都市地域全体に及ぶような場合には、SCは都心近くに立地することが望ましいが、収益の点から見るとそこに立地する可能性はあまり高くないことと、SCが近隣のみを商圏とするような場合にはやや郊外側に立地することが望ましく、収益から見て、SCがその位置の近くに立地しようとすることの現実性は前者の場合に比べて高いことを示した。

    DOI： 10.2208/journalip.15.217

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  • 都市間バスターミナル利用者の乗車場所選択とアクセス手段選択行動の分析:インドネシア, Probolinggo Cityをケーススタディとして

    アクマド ウイジヤクソノ, 室町 泰徳, 原田 昇, 太田 勝敏

    土木計画学研究・論文集   15   689 - 696   1998年

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    出版者・発行元：Japan Society of Civil Engineers  

    インドネシアの都市の中には、都市間バスターミナルが都心部から郊外部へ移転する例が見られるが、都市間旅行者にとっては利用しにくいものとなっている。本研究は、都市間バスの乗車場所選択と乗車場所へのアクセス手段選択モデルの構築により、それらの選択に影響を与える決定的な要因を明らかにした。乗車場所選択においては乗車外時間と都市間バス乗車時間の差が、アクセス手段選択においてはアクセス移動時間が、それぞれ重要な政策変数であることがわかった。また短距離旅行者は長距離旅行者と比較して、アクセス移動時間と都市間バス乗車時間の差に、より敏感に反応する。このモデルを用いて、ターミナルの配置に関する政策評価を行った。

    DOI： 10.2208/journalip.15.689

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  • 交通需要の空間非集計化に関する研究 査読

    古谷知之, 表 明榮, 室町泰徳, 原田 昇, 太田勝敏

    地理情報システム学会講演論文集   7   85 - 90   1998年

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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  • センターの階層化と自動車利用削減との関係に関する分析 査読

    高見 淳史, 室町 泰徳, 原田 昇, 太田 勝敏

    都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning   32   601 - 606   1997年10月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本都市計画学会  

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  • 誘発交通量の算定に関する基礎的研究 査読

    室町泰徳, 原田昇, 太田勝敏

    土木計画学研究・論文集   34 ( 14 )   519 - 526   1997年9月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：Japan Society of Civil Engineers  

    海外における誘発交通に関する研究をレビューし、誘発交通の定義と内容、算定手法とその課題を整理した。また、短期的な交通頻度の変化、トリップ長の変化に関する理論的考察を行った。最後に、多摩ニュータウンにおけるアンケート調査をベースに交通需要予測モデルを構築し、買物目的交通に関する誘発交通量の算定を試験的に行った。誘発交通の内容は短期的には交通頻度の変化とトリップ長の変化に分けられ、その算定に関する理論フレームは準備されている。推定された買物交通手段選択と買物頻度に関するモデルは、試験的とはいえ理論フレームに沿った交通需要予測モデルであり、モデルを適用した政策シミュレーションの実行可能性が示された。

    DOI： 10.2208/journalip.14.519

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  • 駐車場案内システムの導入を中心とした駐車政策のモデル分析手法に関する研究 査読

    室町泰徳, 原田昇, 太田勝敏

    土木計画学研究・論文集   30 ( 12 )   527 - 537   1995年8月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

    DOI： 10.2208/journalip.12.527

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  • 都心商業地域の衰退状況と大規模小売店舗の立地動向に関する研究 査読

    室町泰徳, 原田昇, 太田勝敏

    都市計画論文集   29 ( 29 )   529 - 534   1994年11月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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  • 都心商業地域における駐車料金システム改善に関する研究 査読

    室町泰徳, 原田昇, 太田勝敏

    都市計画論文集   28   109 - 114   1993年11月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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  • 情報提供による駐車場選択行動変化のモデル分析 (交通行動分析の新展開) 査読

    室町 泰徳, 兵藤 哲朗, 原田 昇

    土木学会論文集   ( 470 )   p145 - 154   1993年7月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：土木学会  

    DOI： 10.2208/jscej.1993.470_145

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  • 都心商業地域の駐車場容量に関する基礎的研究 査読

    室町泰徳, 原田昇, 太田勝敏

    都市計画論文集   27   415 - 420   1992年11月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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  • 離散連続モデルを利用した買物トリップ発生に関する基礎的分析

    室町 泰徳

    土木計画学研究・論文集   10   47 - 54   1992年

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    出版者・発行元：Japan Society of Civil Engineers  

    In some context of travel demand analysis, mixture of discrete and continuous dependent variables should be considered simultaneously. Most of these cases the correlation of error terms between the two required discrete-continuous model technique to avoid biased estimation of parameters. We have applied this to the context of shopping destination choice model as discrete, and shopping trip generation model as continuous model, following utility maximization theory.<BR>In conclusion, the analysis which could account for the discrete-continuous error term correlation indicated the biased situation and correcting terms, inserted into shopping trip generation model, were found to be significant.<BR>Finally existent trip generation model, ordered logistic model, was constructed to compare model reliability and characteristics. Relatively ordered logistic model indicated suferior ability to reproduce the original dataset, but corrected discrete-continuous model had also some power of prediction.

    DOI： 10.2208/journalip.10.47

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  • 駐車需要の時間変動を考慮した駐車場選択モデルに関する研究 査読

    室町泰徳, 原田昇, 吉田朗

    都市計画論文集   26   289 - 294   1991年11月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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  • 首都圏郊外部における大規模ショッピングセンターの立地影響に関する研究 査読

    室町泰徳, 原田昇, 太田勝敏

    都市計画論文集   25   487 - 492   1990年10月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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書籍等出版物

  • 新領域土木工学ハンドブック

    朝倉書店  2003年 

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  • 都市交通－都市交通計画・都市物流計画

    丸善  2002年 

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  • やさしい非集計分析

    丸善  2001年 

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  • それは足からはじまった

    技報堂出版  2000年 

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MISC

  • 東京都市圏における鉄道通勤を対象とした居住地誘導による過剰通勤交通削減に関する研究

    横田 裕也, 室町 泰徳

    都市計画論文集 = Papers on city planning   47 ( 3 )   853 - 858   2012年10月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：日本都市計画学会  

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  • 計量的言語処理を利用した大規模交通プロジェクトに関する経験知識の抽出に関する研究

    長 尚希, 室町 泰徳, 板谷 和也

    都市計画論文集 = Papers on city planning   47 ( 3 )   793 - 798   2012年10月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：日本都市計画学会  

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  • 自動車利用に影響を与える都市環境・個人要因のマルチレベル分析

    鈴木 崇正, 室町 泰徳

    都市計画論文集 = Papers on city planning   46 ( 1 )   13 - 18   2011年4月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：日本都市計画学会  

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  • 通勤者の交通手段選択と健康

    室町 泰徳

    IATSS review : 国際交通安全学会誌   33 ( 3 )   253 - 259   2008年9月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：国際交通安全学会  

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  • 特集「まちのロジスティクスを読む」の編集にあたって

    苦瀬 博仁, 室町 泰徳

    都市計画   56 ( 2 )   4 - 4   2007年4月

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    記述言語：日本語  

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  • 特集「都市解析の美とリアリティ」の編集にあたって

    室町 泰徳, 栗田 治

    都市計画   55 ( 6 )   4 - 4   2006年12月

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    記述言語：日本語  

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  • メガシティを対象とした人口密度と自動車利用の相互関係に関する再検討 : 都市面積と自動車利用距離に注目して

    鈴木 崇正, 室町 泰徳

    都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning   41 ( 3 )   151 - 156   2006年10月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：日本都市計画学会  

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  • 都市のコンパクト化による道路維持管理費用削減に関する研究

    土屋 貴佳, 室町 泰徳

    都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning   41 ( 3 )   845 - 850   2006年10月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：日本都市計画学会  

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  • 交通 (特集2:都市計画研究の現状と展望)

    室町 泰徳

    都市計画   54 ( 5 )   61 - 67   2005年10月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：日本都市計画学会  

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  • 総合都市交通計画に関する研究

    原田昇主査

    日交研シリーズ   A365   30 - 36   2004年

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  • Sustainability of Road Transport - A Comprehensive View from Material Flow

    Yasunori Muromachi

    The JSCE-NCTS-PICE Joint Seminar for the sustainable urban transport systems   2004年

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  • Sustainability of Road Transport - A Comprehensive View from Material Flow

    Yasunori Muromachi

    The JSCE-NCTS-PICE Joint Seminar for the sustainable urban transport systems   2004年

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  • 運輸部門におけるCO2排出量削減に関する研究

    室町泰徳

    JAMAGAZINE   38 ( 9 )   29 - 31   2004年

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  • 航空によるCO2排出削減に関する基礎的研究

    馬場健太郎, 室町泰徳

    土木学会年次学術講演会講演概要集   59   2004年

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  • Illegal On-street Parking Problems As Social Dilemma

    Muromachi, Y., Y. Takeushi, D. Harata, N. Ohta, K

    WCTR   10   2004年

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  • 海外における交通分析手法の開発動向に関する研究

    太田勝敏主査

    道経研シリーズ   A109   81 - 94   2004年

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  • 駅前違法路上駐輪の撤去活動レベルと条例成立可能性

    室町泰徳

    土木計画学研究・講演集   29   2004年

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  • Illegal On-street Parking Problems As Social Dilemma

    Muromachi, Y., Y. Takeushi, D. Harata, N. Ohta, K

    WCTR   10   2004年

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  • Illegal Parking from the View Point of Social Dilemma

    Daiichiro Takeuchi, Yasunori MUROMACHI, Katsutoshi Ohta

    Transportation Science Society of the Philippines   11   2003年

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  • INTER-RELATIONSHIP BETWEEN ROUTE AND PARKING LOCATION CHOICE BEHAVIOR IN DOWNTOWN

    Muromachi, Y

    The Journal of EASTS   5   2003年

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  • Illegal Parking from the View Point of Social Dilemma

    Daiichiro Takeuchi, Yasunori MUROMACHI, Katsutoshi Ohta

    Transportation Science Society of the Philippines   11   2003年

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  • INTER-RELATIONSHIP BETWEEN ROUTE AND PARKING LOCATION CHOICE BEHAVIOR IN DOWNTOWN

    Muromachi, Y

    The Journal of EASTS   5   2003年

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  • 法規遵守態度に着目した違法路上駐車行動に関する分析

    室町泰徳, 竹内大一郎, 原田昇, 太田勝敏

    土木学会論文集   2003 ( 737 )   39 - 46   2003年

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 土木学会  

    違法路上駐車問題は典型的な社会的ジレンマの問題の1つと考えられている. ドライバーは最も利便性の高い選択肢として違法路上駐車をつい選択してしまう一方, ドライバーが全員路外駐車場を選択すれば道路交通状況がかなり改善すると考えている. 本研究では, このような違法路上駐車問題をドライバーが社会的ジレンマとして認識している点を確認した後, 駐車利便性重視態度と法規遵守重視態度という駐車場所選択行動に関わる潜在変数を仮定し, 共分散構造分析を用いて同定した. また, 潜在変数を用いて調査サンプルを分割して, 駐車場所選択モデルを推定し, 推定結果より法規遵守態度の形成は, 強力な違法路上駐車の抑止力として機能することを示した.

    DOI： 10.2208/jscej.2003.737_39

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  • 総合的な交通政策・計画の分析評価手法とモデルの展開

    太田勝敏主査

    道経研シリーズ   A107   161 - 171   2003年

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  • 人口減少期の都市スプロールに関する基礎的研究

    室町泰徳

    土木計画学研究・講演集   27   2003年

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  • 路上駐車の弊害と改善策

    室町泰徳

    道と文化   ( 86 )   16 - 18   2002年

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  • 社会的ジレンマからみた路上駐車問題に関する研究

    竹内大一郎, 室町泰徳, 原田昇, 太田勝敏

    土木計画学研究・講演集   ( 26 )   2002年

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  • Analysis of day-to-day variations of travel time using GPS and GIS

    N Ohmori, Y Muromachi, N Harata, K Ohta

    TRAFFIC AND TRANSPORTATION STUDIES, VOLS 1 AND 2, PROCEEDINGS   1306 - 1313   2002年

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    記述言語：英語  

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  • 道路交通量からみたCO2排出抑制の可能性に関する研究

    室町泰徳

    日交研シリ－ズ   ( A321 )   1 - 12   2002年

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  • 分担配分統合モデルを用いた東京圏における混雑料金政策評価

    円山琢也, 室町泰徳, 原田昇, 太田勝敏

    交通工学研究発表会論文報告集   21st   93 - 96   2001年10月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：交通工学研究会  

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  • 渋滞発生下におけるリンクコスト関数の形状に関する考察

    円山琢也, 室町泰徳, 原田昇, 太田勝敏

    土木学会年次学術講演会講演概要集 第4部   56th   700 - 701   2001年9月

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    記述言語：日本語  

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  • 少子高齢化人口減少社会が都市内公共交通機関に与える定量的影響評価

    円山琢也, 室町泰徳, 原田昇, 太田勝敏

    都市計画論文集   36 ( 36 )   541 - 546   2001年

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 日本都市計画学会  

    We construct a model that evaluates the influence of aged society with fewer children and decreasing population upon the urban public transportation system until the year 2050. The characteristic of our forecasting model is firstly we use the cohort population forecasting model considering the acquisition ratio of driving license. Secondly we use the spatially detailed and socio-economically multi-classed OD matrix and the large transportation network with multi-mode. Thirdly we use the combined modal split / assignment model. We put the Chiba Urban Monorail as a case study, and show how much this transportation system will be suffered from the fewer number of customers due to the progress of aged society with fewer children. Finally we proposed some ideas so as to maintain the urban public transportation.

    DOI： 10.11361/journalcpij.36.541

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  • Transport and the Environment: A review of recent studies on economic evaluation of environmental damages caused by road transport

    Muromachi, Y

    2001 Philippine Institute of Environmental Planners National Convention   2001年

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  • Environmental Issues in Transport Sector : A Comparative Study for Sustainable Transport in Bangkok and Tokyo

    Muromachi, Y

    27th National Convention of Philippine Institute of Civil Engineers   2001年

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  • 情報通信利用が個人の活動スケジュールに与える影響

    大森 宣暁, 室町 泰徳, 原田 昇, 太田 勝敏

    土木計画学研究・論文集   18 ( 4 )   587 - 594   2001年

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    出版者・発行元：公益社団法人 土木学会  

    情報通信技術の発展と普及が著しい現在、情報通信が交通行動に与える影響を明らかにする必要性は高い。本研究では、情報通信手段の特徴と活動スケジュールの概念を整理し、学生に対して行った一週間の活動日誌調査と通信履歴調査で得られたデータを用いて、情報通信の利用実態を把握し、情報通信利用が交通行動の意思決定の本源的要因となる活動スケジュールの意思決定に与える影響を考察した。また、情報通信を考慮したヴァーチャルアクセシビリティの概念に基づき、二人のコミュニケーション活動のアクセシビリティに関する基礎的分析例として、電話、電子メールの利用可能時間について考察を行った。最後に、本研究で提案した調査・分析手法についての今後の展望についてまとめた。

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  • Transport and the Environment: A review of recent studies on economic evaluation of environmental damages caused by road transport

    Muromachi, Y

    2001 Philippine Institute of Environmental Planners National Convention   2001年

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  • Environmental Issues in Transport Sector : A Comparative Study for Sustainable Transport in Bangkok and Tokyo

    Muromachi, Y

    27th National Convention of Philippine Institute of Civil Engineers   2001年

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  • 個人選択モデルの最近の開発動向に関するレビュー

    兵藤哲朗, 室町泰徳

    土木計画学研究論文集   18 ( 16 )   517 - 522   2001年

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  • コネクターコストの確率分布を考慮した交通ネットワークモデルの開発と鉄道経路・駅選択モデルへの適用

    円山琢也, 室町泰徳, 原田昇, 太田勝敏

    土木計画学研究・講演集   ( 23,Pt.2 )   681 - 684   2000年11月

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    記述言語：日本語  

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  • 東京圏の自動車交通による排出ガス削減施策の効果分析

    奥平 剛次, 室町 泰徳, 原田 昇

    交通工学研究発表会論文報告集   20   221 - 224   2000年10月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：交通工学研究会  

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  • 渋滞を内生化した準動的交通均衡配分モデルの有効性に関する実証的検討

    円山琢也, 室町泰徳, 原田昇, 太田勝敏

    交通工学研究発表会論文報告集   20th   181 - 184   2000年10月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：交通工学研究会  

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  • トリップ発生の空間的連続分布近似を用いた利用者均衡モデル

    円山琢也, 室町泰徳, 原田昇, 太田勝敏

    土木学会年次学術講演会講演概要集 第4部   55th   710 - 711   2000年8月

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    記述言語：日本語  

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  • 海外の報告/英国における総合交通政策の展開--道路交通量の成長は止められるか?

    室町 泰徳

    道路交通経済   24 ( 1 )   58 - 64   2000年1月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：経済調査会  

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  • GlS ベースのゲーミングシミュレーションツールの開発と高齢者の活動交通分析への適用

    大森 宣暁, 室町 泰徳, 原田 昇, 太田 勝敏

    土木計画学研究・論文集   17   667 - 676   2000年

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    出版者・発行元：公益社団法人 土木学会  

    超高齢社会に向けて、高齢者の交通行動を明らかにし、政策による生活活動パターンヘの影響を的確に把握する必要がある。本稿では、一週間のアクティビティダイアリーデータを用いて、二人の活動スケジュールの時空間制約を考慮した同乗可能性、および複数日単位での外出活動のトレードオフを考慮できる代替活動パターン生成モデルをGISとリンクして、GISベースのゲーミングシミュレーションツールを開発した。このツールを用いて訪問面接調査を行うことで、従来の調査や分析手法では把握することが困難な、個々人に特有の詳細な制約条件を把握することができ、制約条件の変化による活動パターンの変更可能性に関して有益な考察ができた。

    DOI： 10.2208/journalip.17.667

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  • 大都市圏への人口移動による車利用削減の可能性に関する研究

    室町泰徳

    都市計画論文集   35 ( 35 )   457 - 462   2000年

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  • PHSの位置情報サービスを用いた高齢者の一週間の交通行動調査

    大森 宣暁, 室町 泰徳, 原田 昇

    交通工学研究発表会論文報告集   19   113 - 116   1999年12月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：交通工学研究会  

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  • 物流調査におけるPHSの利用可能性に関する研究

    室町 泰徳, 大森 宣暁, 原田 昇

    交通工学研究発表会論文報告集   19   109 - 112   1999年12月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：交通工学研究会  

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  • 高度情報機器を用いた交通行動データ収集の可能性

    大森 宣暁, 室町 泰徳, 原田 昇

    都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning   34   169 - 174   1999年10月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：日本都市計画学会  

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  • 少子高齢化社会の進展を考慮した交通需要分析

    円山琢也, 室町泰徳, 原田昇, 太田勝敏

    土木学会年次学術講演会講演概要集 第4部   54th   302 - 303   1999年8月

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    記述言語：日本語  

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  • 高度情報機器を用いた交通行動データ収集の可能性

    大森 宣暁, 室町 泰徳, 原田 昇, 太田 勝敏

    都市計画論文集   34 ( 0 )   169 - 174   1999年

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 日本都市計画学会  

    This paper aims to develop travel behavior data collecting system using GPS (Global Positioning System) and PHS (Personal Handyphone System) and to examine the systems&#039; applicability for travel survey for people. The detailed travel behavior data would be very useful to evaluate the effects of TDM strategies and ITS technologies. We developed travel behavior data collecting system using GPS and PHS, and collected spatio-temporal data of car trip using GPS system and person trip using PHS system. For GPS data, we gave examples of day-to-day variability analysis of travel distance, time, velocity of commuting trips. We analyzed the probability of collecting trip data from PHS data. Some problems for further application to travel survey for people using these new systems are summarized.

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  • 交通行動調査へのGPSの適用可能性に関する研究

    大森 宣暁, 室町 泰徳, 原田 昇

    交通工学研究発表会論文報告集   18th ( 18 )   5 - 8   1998年11月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：交通工学研究会  

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  • 生活活動パターンを考慮した高齢者のアクセシビリティに関する研究:秋田市をケーススタディとして

    大森 宣暁, 室町 泰徳, 原田 昇, 太田 勝敏

    土木計画学研究・論文集   15   671 - 678   1998年

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    出版者・発行元：公益社団法人 土木学会  

    超高齢社会に向けて、高齢者が容易に社会参加が可能な外出環境の整備が重要な課題である。本稿では、高齢者の外出の中で重要な位置を占める通院活動に着目し、総合病院へのアクセシビリティを、所要時間、一般化時間、さらに高齢者の一日の時間利用データを用いて、個人の時空間制約の下で通院活動が可能かどうかという視点から分析を行った。また、施設の移転に伴う変化と、交通供給サイドおよび活動機会サイドの改善施策効果を分析した。都心部から郊外部への移転に伴いアクセシビリティは低下するが、交通供給サイドの改善のみでは現状のアクセシビリティを維持することは困難であり、活動機会サイドの改善が有効であるとの結果が得られた。

    DOI： 10.2208/journalip.15.671

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  • 自動車利用削減のための土地利用／交通施策に関する議論の整理

    高見淳史, 室町泰徳, 原田昇, 太田勝敏

    土木計画学研究・講演集   20 ( 2 )   153 - 156   1997年11月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究発表ペーパー・要旨（全国大会，その他学術会議）  

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  • 信号交差点密度を考慮した集計パフォーマンスの開発

    李 薫基, 室町 泰徳, 原田 昇

    交通工学研究発表会論文報告集   ( 17 )   197 - 200   1997年11月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：交通工学研究会  

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  • 多摩ニュータウン住民のセンター利用と自動車利用に関する基礎的分析

    高見淳史, 室町泰徳, 原田昇, 太田勝敏

    土木学会年次学術講演会講演概要集（第IV部門）   52   94 - 95   1997年9月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究発表ペーパー・要旨（全国大会，その他学術会議）  

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  • 交通需要管理手法を活用したモビリティ戦略に関する研究--「モビリティ戦略」プロジェクト〔含 資料〕

    原田 昇, 新田 保次, 室町 泰徳

    日交研シリーズ A   ( 223 )   1 - 81   1997年8月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：日本交通政策研究会  

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  • 韓国ソウル市の住宅地区道路に関する住民意識調査研究

    陳 章元, 室町 泰徳, 原田 昇

    交通工学研究発表会論文報告集   ( 16 )   125 - 128   1996年11月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：交通工学研究会  

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  • 都心商業地域における駐車政策分析モデルに関する研究

    室町 泰徳

    都市計画   45 ( 3 )   14 - 15   1996年10月

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    記述言語：日本語  

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  • S2-4 駐車場情報システムと駐車場利用者行動モデルに関する研究

    室町 泰徳, 原田 昇, 太田 勝敏

    日本行動計量学会大会発表論文抄録集   24   54 - 55   1996年9月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：日本行動計量学会  

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  • 特集 交通需要マネージメント 米国における交通インパクト・アセスメントとその課題

    室町泰徳, 原田昇, 太田勝敏

    道路交通経済   67   11 - 22   1994年4月

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    記述言語：日本語  

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  • 3-3 情報提供による駐車場利用行動変化の分析

    室町 泰徳, 原田 昇

    日本行動計量学会大会発表論文抄録集   20   148 - 151   1992年9月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：日本行動計量学会  

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  • 都市の「成長管理」と駐車政策

    原田昇, 室町泰徳

    都市計画   171   79   1991年9月

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    記述言語：日本語  

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  • 特集: 都市とクルマの共存のための駐車対策 大規模ショッピングセンターと駐車場

    原田昇, 室町泰徳

    都市計画   171   43 - 46   1991年9月

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    記述言語：日本語  

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受賞

  • 日本都市計画学会論文奨励賞

    1996年  

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    受賞国：日本国

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 自動運転普及過渡期における高速道路のリアルタイム交通事故リスク低減システムの開発

    研究課題/領域番号：24K01003  2024年4月 - 2028年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

    室町 泰徳, 吉井 稔雄, 瀬尾 亨

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    配分額：9490000円 （ 直接経費：7300000円 、 間接経費：2190000円 ）

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  • アジア中規模都市におけるパラトランジット～次世代交通の調和型計画・事業の促進策

    研究課題/領域番号：15H02632  2015年4月 - 2019年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(A)

    屋井 鉄雄, 齋藤 潮, 川崎 智也, 坂野 達郎, 室町 泰徳, 福田 大輔, 中西 航, 朝倉 康夫, 中道 久美子, 寺井 清寿, 花岡 伸也, 代田 孝広, 鈴木 美緒, 日下部 貴彦

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    配分額：39520000円 （ 直接経費：30400000円 、 間接経費：9120000円 ）

    地域に根差した交通システムであるパラトランジットを新たに，LAMAT(Locally Adapted, Modified and Advanced Transport)という名称で再定義し，ベトナム，フィリピン，カンボジア，インドネシア，タイの研究者とともに，これらにスリランカ等を加えたアジア各国の中規模都市を対象に，利用者，ドライバー，組合，政府等の主体を含む総合的な調査を実施し，LAMATの固有性と一般性とを明らかにし，LAMATの計画や事業を分析・評価するための計画検討ツールを開発し，一部成果のモデル地域での実験等を通じて，LAMATと次世代交通との調和型計画事業促進に有用な成果を得た．

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  • 健康に配慮した交通行動誘発のための学際的研究

    研究課題/領域番号：26249073  2014年4月 - 2018年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(A)

    谷口 綾子, 谷口 守, 井上 茂, 市川 政雄, 室町 泰徳, 中原 慎二, 白水 真理子, 宮地 元彦, 久野 譜也, 藤井 聡, 大森 宣暁, 樋野 公宏

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    配分額：40820000円 （ 直接経費：31400000円 、 間接経費：9420000円 ）

    生活習慣に伴う健康問題は，全ての世代に共通した社会問題となっている．日常の交通行動は，こうした健康問題に多大な影響を及ぼす習慣的な身体活動であり，徒歩・自転車・公共交通など自動車以外の交通手段の利用促進は，交通問題だけでなく健康問題にも密接に関わるものである．本研究では，これまで個別に取り組まれてきた都市交通系と医療系の研究者が連携し，健康に配慮した交通行動誘発のための行動変容プログラムを構築し，ケーススタディとして神奈川県大和市の市役所職員と特定保健指導対象者を対象に実証実験と効果計測を行い，大規模な実務展開に向けた課題を明らかにした．

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  • 都市高速道路を対象としたリアルタイム交通事故予測・回避システムの構築

    研究課題/領域番号：25420535  2013年4月 - 2017年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

    室町 泰徳, 兵藤 哲朗

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    配分額：4290000円 （ 直接経費：3300000円 、 間接経費：990000円 ）

    本研究では、リアルタイムに交通事故に至りやすい交通状況を検知し、交通状況の改善効果の高い回避手段を選択、実施することを可能とする都市高速道路を対象としたリアルタイム交通事故予測・回避システムの開発を行った。交通事故予測システムに関しては、ダイナミックベイジアンネットワークの導入によりリアルタイム交通事故モデルの予測パフォーマンスの向上、期待値最大化アルゴリズムと適応アルゴリズムを用いたモデルの頑強性の向上を図った。交通事故回避システムに関しては、交通事故予測システムとシミュレーションを用いて、具体的に車両制御による交通状況の改善効果を路線全体で検討できるシステムの開発を行った。

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  • データ同化による交通現象の解析と交通調査・マネジメン トへの展開

    研究課題/領域番号：25289161  2013年4月 - 2016年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

    佐々木 邦明, 室町 泰徳, 羽藤 英二, 山本 俊行, 小根山 裕之, 福田 大輔, 布施 孝志

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    配分額：17290000円 （ 直接経費：13300000円 、 間接経費：3990000円 ）

    計算機能力の進展に伴うシミュレーションの発達と合わせて，交通状態に関する様々な観測データが得られるようになってきた．両者にはいずれも長所と短所があり，これらを融合することで，より精度の高い予測や，観測が不可能な領域の交通状態の推計が可能になると考えられる．
    本研究では，様々な観測データとして既存のPTだけでなく，携帯電話の基地局データ，プローブカーデータ，スマートフォンデータ，ETCなど様々なデータの活用を検討した．あわせて，行動シミュレーターや，歩行者シミュレーター，交通シミュレーターなどをこれらのデータに同化する事例を通じて，その枠組みを一般化し，交通の調査とマネジメントへの適用を示した．

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  • 大規模交通プロジェクトにおけるリスクと不確実性への対応に関する研究

    研究課題/領域番号：16560469  2004年 - 2005年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

    太田 勝敏, 鹿島 茂, 原田 昇, 室町 泰徳, 大森 宣暁, 円山 琢也, 橋本 成二

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    配分額：3600000円 （ 直接経費：3600000円 ）

    大規模交通プロジェクトは、計画から建設・運用開始まで長期間を要することから、さまざまな不確実性とリスクが発生する。その結果、需要量の過大予測、建設費の予算超過、工期の犬幅遅延といった問題が生じやすい。このため、需要予測手法の改善といった技術面での対応の検討、そして予想される不確実性とリスクとそれらへの対応を予め組み入れIだ計画と計画プロセスのおり方について検討し、提案することが本研究の目的である。
    需要予測手法の改善に関しては、理論的整合性に加えて、実務画では予測精度の改善とモデルの操作性の向上が重要であること、特に従来の「段階型需要予測モデル」に対して誘発交通の考慮を含めて「統合需要利用者均衡モデル」が有効であることを理論的に、また東京大都市圈を例に実証的に示した。
    計画とそのプロセスにおけるリスクと不確実性への対応については、関連分野における研究動向を分析し、また内外の大規模交通プロジェクトの事例分析を行い、直画した不確実性とリスクの把握とその影響および対応について検討した。交通メガプロジェクト計画とそのプロセスに関して、予測・計画段階では将来の社会経済状況などの基本的要因についての背景シナリオと関連する政策スタンスにかかわる政策シナリオを組み合わせたシナリオ分析の有効性、Optimism Bias割増率(英国)にみるような計画の文脈における安全率の導入、ステークホルダーの参画の下での動的適応型計画プロセスの重要性が明らかになった。

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  • 人口減少下の都市の将来と都市計画

    2002年 - 2005年

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    資金種別：競争的資金

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  • Environmental Cost of Transportation System

    2002年 - 2005年

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    資金種別：競争的資金

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  • 交通行動分析と交通需要予測

    2002年 - 2005年

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    資金種別：競争的資金

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  • 交通システムの環境費用

    2002年 - 2005年

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    資金種別：競争的資金

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  • Future City and City Planning with Population Decrease

    2002年 - 2005年

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    資金種別：競争的資金

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  • Travel Behavioral Analysis and Transportation Demand Forecasting

    2002年 - 2005年

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    資金種別：競争的資金

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  • 詳細な時空間データと応答型意識調査を用いた活動交通シミュレーションに関する研究

    研究課題/領域番号：11450191  1999年 - 2000年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

    原田 昇, 大森 宣暁, 吉田 朗, 室町 泰徳

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    配分額：4800000円 （ 直接経費：4800000円 ）

    本研究の目的は、プライシングを始めとするTDM(交通需要管理)政策の詳細な評価および個人の交通行動の制約を緩和する新しい交通政策の評価を目指し、アクティビティベーストアプローチに基づく活動交通スケジュールモデルの改良を行うことである。今年度の主な研究成果は以下の点にまとめられる。
    1.GPSおよびPHSを用いた新たな交通行動時空間データ収集・分析システムを確立し、本システムと調査票記入形式調査との併用により得られた一週間の交通行動データから、トリップ所要時間の信頼性、調査票記入形式調査とPHS調査におけるトリップ数の比較と出発・到着時刻の精度に関する分析を行った。また、今後本システムの大規模調査への実用化に際しての課題および発展可能性を整理した。
    2.活動交通シミュレーションモデルの入力データおよびGISベースの応答型意識調査のバックグラウンドデータとして必要な、既存の道路ネットワークデータをはじめ、バス・鉄道などの公共交通ネットワークやサービスレベルなどの交通供給サイド、および施設の立地とサービス時間帯などの活動機会サイドの詳細な時空間GISデータベースを作成した。
    3.1および2で得られた交通需要サイド、交通供給サイド、活動機会サイドの詳細な時空間データを用いて、二人の活動スケジュール制約を導入することで同乗可能性を考慮でき、複数日単位での活動のトレードオフを考慮できる代替活動パターン生成モデルを構築し、高齢者世帯における家族間の同乗の実態などに関する分析を行った。
    4.3で開発したモデルをGISとリンクすることで、GISベースの活動交通ゲーミングシミュレーションツールを開発し、高齢者世帯に対して調査を行い、活動交通スケジュールモデル構築において重要となる制約条件の詳細把握と、制約条件の変化による活動パターンの変更可能性に関する考察を行い、本ツールの有効性を確認した。

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  • 社会的費用便益アプローチによる道路の最適整備水準と整備財源オプションに関する研究

    研究課題/領域番号：10650521  1998年 - 1999年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

    太田 勝敏, 室町 泰徳, 原田 昇

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    配分額：2200000円 （ 直接経費：2200000円 ）

    本研究では、まず、道路整備に関する社会的費用便益アプローチのレビューを行った。国内外の道路整備に関する社会的費用便益アプローチ、道路整備財源、道路整備水準に関連した資料を収集して整理した。社会的費用に関するD.L.Greene et al.(1997)の包括的なレポートによれば、道路交通を含めた交通の社会的費用項目(例)は、非金銭的個人費用(車の運転)、金銭的民間費用(車購入費)、バンドルされた金銭的民間費用(駐車場)、政府費用(道路管理)、金銭的外部費用(混雑)、非金銭的外部費用(大気汚染)に分類できることが明らかにされており、本研究においてもこの分類を基準とした。
    研究対象とする都市圏として仙台都市圏を選定した。開発したソフトウェアと道路整備による社会的費用便益の算定手法を適用して具体的な費用算定を行い、これを基に道路整備水準に関する検討を行った。社会的費用の算定には、通常の時間節約便益に加え、環境費用便益が含められているが、これらが全体に占める割合は大きくないことが分かった。また、仙台都市圏における交通需要推定を行い、合わせて既存道路の整備状況の分析、必要となる道路投資のバランスに関して検討した。さらに、環境費用として道路交通騒音を取り上げ、ロードプライシングを導入した場合に関して、道路投資とのバランスに関して分析した。最後に社会的費用便益アプローチによる道路整備水準とその整備財源に関して検討を行った。

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  • 都市内の駐車空間と建物空間の効率的配分に関する研究

    研究課題/領域番号：10750398  1998年 - 1999年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  奨励研究(A)

    室町 泰徳

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    配分額：1500000円 （ 直接経費：1500000円 ）

    平成11年度は、住宅地における駐車空間と建物空間の効率的配分を検討し、研究全体のまとめを行った。まず、ロスアンジェルス、ロンドンの住宅地における駐車空間消費の資料収集と分析を行い、各地域の住宅地における駐車空間消費の実態に関する研究資料の整理と分析を行った。これらの整理と分析から、住宅を対象とした駐車場付置義務制度やレジデントパミット(路上の車庫化)制度が必ずしも駐車空間と建物空間の効率的配分に貢献していない点、これらの制度により生じた駐車空間の社会的費用に与える影響が大きい点が明らかとなった。また、東京の住宅地における駐車空間(各住宅の車庫、民間月極駐車場)の実態を分析し、住宅地における駐車空間消費の現状を明らかにした。住宅地の駐車空間に実質的に生じている社会的費用の算定を行い、社会的費用からみた車庫法の制度や集合住宅を対象とした駐車場付置義務制度の影響を分析し、その他の制度(レジデントパミット制度など)との比較評価を行った。その結果、住宅地における駐車空間と建物空間の効率的配分を達成する上で車庫法の制度は有効であるが、その一方で、建物空間の密度、自動車保有率と分担率、道路利用に関する社会的なコンセンサス、違法駐車の取り締まり状況などが駐車空間の配置に大きく影響することが明らかとなった。最後に、ロスアンジェルス、ロンドン、東京の商業業務地・住宅地における駐車空間と建物空間の効率的配分に関して検討し、全体の研究成果を報告書にまとめている。

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  • サスティナブルモビリティを実現するための都市圏交通計画手法の開発

    研究課題/領域番号：08455238  1996年 - 1997年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

    太田 勝敏, 吉田 朗, 家田 仁, 桑原 雅夫, 室町 泰徳, 原田 昇

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    配分額：900000円 （ 直接経費：900000円 ）

    本研究は、経済成長を支える交通需要を環境負荷の小さな形態で実現する為の交通戦略、即ちサスティナブルモビリティを実現する交通戦略を構築する為の都市圏交通計画手法の開発である。平成八年十月の採択以後、平成十年度三月までの研究期間の主な研究成果は以下の通りである。
    1.離散選択モデルアプローチによる集計交通需要予測手法の開発
    従来型の四段階推定法による日本交通量予測に対して、ネスティドロジットモデルを組み込んだ改良モデルを提案した。具体的に仙台都市圏において、モデルを推定し、より理論的で精度の高い分布モデルと鉄道端末を考慮した鉄道経路選択モデルを構築し、その有用性の例示として、様々な交通戦略を比較した。
    2.交通手段・配分同時均衡分析による外部費用の内部化方策の効果分析
    自動車の外部費用を内部化する事により、受益者負担原則に照らしてよりサスティナブルな交通状況を実現する戦略を評価する為に、交通手段・配分同時均衡モデルを開発した。仙台都市圏を対象に、時間帯別OD表に関するプライシング施策等の効果分析を実施した。
    3.戦略交通モデルの開発と適用
    個別リンク交通量を算出する従来型の配分手法に対して、一定地域内の道路や鉄道の供給量と需要量、ならびに速度等のサービスレベルを関連付ける集計パフォーマンス関数を活用する戦略モデルについて、その開発状況と適用事例を整理した。また、東京都市圏の道路網を対象として、モデルを推定し、ロードプライシング等のモビリティ戦略の評価が可能な実用的モデルが構築可能である事を明らかにした。
    4.これらの研究成果は、四段階推定法の改良モデル、配分段階を簡略した戦略交通モデルの二種類の分析手法に関して、より論理的で精度の高い手法を与えており、サスティナブルモビリティを実現する為の交通戦略を評価する都市圏交通計画手法の骨子を形成する事が出来たと考える。

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  • 駐車政策シミュレーションシステムに関する研究

    研究課題/領域番号：04452236  1992年 - 1993年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  一般研究(B)

    太田 勝敏, 室町 泰徳, 原田 昇

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    配分額：3600000円 （ 直接経費：3600000円 ）

    本研究では,地域速度-交通量モデル(以下,駐車場パフォーマンスとする)や非集計駐車需要予測モデル,駐車需要配分モデルに関する一連の研究を統合し,地方自治体における駐車施設整備マスタープラン策定に資する駐車政策シミュレーションシステムの構築を目的としている。
    平成4年度では,9月に千葉県柏市において駐車場利用状況調査を実施し,調査結果をベースとして非集計駐車需要予測モデル,及び駐車需要配分モデルの検討を行った。非集計駐車需要予測モデルに関しては,駐車料金や目的地までの徒歩距離といった従来の駐車場選択要因に加えて,駐車場情報案内としての駐車場待ち時間や駐車料金システムに関連した要因をモデルに組み込むことができた。また,これまで見過ごされがちであった駐車時間モデルも合わせて検討した。一方,駐車需要配分モデルに関しては,駐車需要予測モデルと駐車時間モデルを合わせて組み込み,特に駐車料金システムが駐車場選択と駐車時間に与える影響を分析し得るようにモデルを改善した。
    平成5年度では,非集計駐車需要予測モデルと駐車需要配分モデルを用いて,マイクロシミュレーション分析を行い,駐車場パフォーマンスを介して,各駐車政策,特に駐車場情報案内システムの導入と駐車料金システムの改善に関する分析評価を行った。分析結果より,両駐車政策の有効性が確認された。また,駐車政策シミュレーションシステムとして円滑に処理が進むように,分散していた各モデルの作業環境を整理統合した。

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