2026/04/03 更新

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ナガサワ　ヤスヒロ
長澤　康弘
NAGASAWA YASUHIRO
所属
環境・社会理工学院 研究員
職名
研究員
外部リンク

学位

  • 博士（工学） （ 2022年3月   東京工業大学 ）

  • 修士（経営学） （ 2014年3月   東北大学 ）

  • 学士（デザイン工学） （ 2012年3月   東北芸術工科大学 ）

研究キーワード

  • 合意形成

  • 市民参加

研究分野

  • 環境・農学 / 環境政策、環境配慮型社会

学歴

  • 東京工業大学大学院   総合理工学研究科   環境理工学創造専攻 博士後期課程

    2015年4月 - 2022年3月

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  • 東北大学大学院   経済学研究科   経済経営学専攻 博士課程前期2年の課程

    2012年4月 - 2014年3月

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  • 東北芸術工科大学   デザイン工学部   建築・環境デザイン学科

    2008年4月 - 2012年3月

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経歴

  • 東京科学大学   環境・社会理工学院 融合理工学系   特別研究員

    2024年10月 - 現在

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  • 東京工業大学   環境・社会理工学院 融合理工学系   特別研究員

    2022年5月 - 2024年9月

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  • 東京工業大学   環境・社会理工学院 融合理工学系   リサーチ・アシスタント

    2020年9月 - 2021年2月

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  • 東北大学大学院   経済学研究科 経済経営学専攻   ティーチング・アシスタント

    2013年10月 - 2014年3月

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所属学協会

  • 環境アセスメント学会

    2022年6月 - 現在

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  • 日本計画行政学会

    2022年4月 - 現在

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  • 環境情報科学センター

    2020年4月 - 現在

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  • 日本NPO学会

    2013年4月 - 2015年3月

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論文

  • 陸上風力発電事業における累積的影響に関する住民意見の内容分析 査読

    髙木 健太郎, 錦澤 滋雄, 長澤 康弘, 村山 武彦

    環境情報科学論文集   ceis39   121 - 126   2025年12月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 環境情報科学センター  

    風力発電事業の一定地域への集中による累積的影響が懸念されている。本研究では，陸上風力発電事業における累積的影響に関する住民意見の提出状況と意見内容を分析した。第1に，累積的影響に関する住民の懸念が既に多くの事業において提出されていることが明らかになった。第2に，景観については提案事業と稼働中事業が組み合わさることによる影響を懸念する意見が多く出されており，その半数で事業への反対が示されていた。第3に，提案事業と他の計画中事業との影響評価が実施されないことに対する懸念が多く示されており，計画中事業を考慮した累積的影響への対応が重要であることが示唆された。

    DOI： 10.11492/ceispapers.ceis39.0_121

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  • 再生可能エネルギーに関する地域共生型課税条例に基づく協議会の合意形成上の機能 査読

    長澤 康弘, 錦澤 滋雄, 林 希一郎

    環境情報科学論文集   ceis39   342 - 347   2025年12月

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    担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 環境情報科学センター  

    本研究では，宮城県白石市を事例に，再生可能エネルギーに関する地域共生型課税条例に基づく協議会の合意形成上の機能について，制度間の連携の観点からも分析・考察を行った。その結果，本協議会は，事業者により設置・運用され，環境影響評価の評価書段階における内容の確認が行われていた。また，地域住民等との同意は努力義務である白石市再エネ条例に対し，参加の機会を増やすものと考えられた。そして，環境面への配慮，事業の適切性や法令順守等を総合評価し，このうち地域貢献策の具体化は特徴的であった。しかし，事業者の非課税事業認定への意向が必要なこと，拠出額と運用利益のバランス，他制度との合理化が課題として挙げられた。

    DOI： 10.11492/ceispapers.ceis39.0_342

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  • ゾーニングを考慮した太陽光発電の導入ポテンシャルに係る研究—長野県を事例にして 査読

    北村 崚之輔, 錦澤 滋雄, 村山 武彦, 長澤 康弘

    環境情報科学論文集   ceis38   154 - 159   2024年

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 環境情報科学センター  

    ゾーニングにおける促進区域は再エネ導入を進めるエリアであるが，促進区域の基準を設定する都道府県の中には厳格な基準を設けているところもある。促進区域が十分に設定できない場合，炭素中立社会の実現が困難となる可能性がある。本稿では，環境紛争が多く県基準が厳格と考えられる長野県を事例とし，県内市町村が現行の県基準下で使用電力を全て再エネ(本研究では太陽光発電に限定した)で賄う「再エネ100％」が可能か地理情報システム（GIS）を用いて検討した。その結果，8割以上の自治体で達成可能であり，達成困難な自治体で県基準緩和等のシナリオを設定した結果，防災や森林に関する基準の緩和や，屋根置き太陽光の設置を増やすことで再エネ100％を達成できることがわかった。

    DOI： 10.11492/ceispapers.ceis38.0_154

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  • 社会的合意形成のための再生可能エネルギーに関する条例による地域共生型課税の設定 査読

    長澤 康弘, 錦澤 滋雄

    環境情報科学論文集   ceis38   233 - 238   2024年

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    担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 環境情報科学センター  

    本研究では，宮城県を事例に，再生可能エネルギーに関する条例による地域共生型課税の設定に関し，合意形成の観点も含め分析した。この新税の目的は，適地への誘導であり，対象事業は，林地開発の許可基準見直しを踏まえ0.5ha以上とし，累積性に関しても一体性を有するものとして検討された。また，税収の使途は，法外普通税としたため，県を対象とする公共的なものとされた。そして，非課税の対象には，合意形成の方策が先行する現制度が取り入れられ，これらに準ずるものとして，市町村の協議会等により行われる地域での合意形成に関するガイドラインのあり方が議論され公表された。このような課税設定は，社会的合意形成につながると考察された。

    DOI： 10.11492/ceispapers.ceis38.0_233

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  • 地域貢献型太陽光発電施設の地域受容性に関する研究 査読

    池 翔, 錦澤 滋雄, 村山 武彦, 長澤 康弘

    環境情報科学論文集   ceis37   116 - 121   2023年12月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：一般社団法人 環境情報科学センター  

    <tt>本研究では，地域貢献に資する太陽光発電施設に着目し，それらの取り組みが施設の受容性に及ぼす影響を明らかにした。社会，環境・エネルギー，経済的側面から検討し，対象事例として千葉県匝瑳市飯塚地区を選定した。そして，アンケート調査を実施し，回答の単純集計，クロス分析および重回帰分析を行った。その結果，緊急電源への利用認識が，住民の事業への賛成態度形成に正の効果を及ぼすことが把握できた。また，住民の賛成意識を形成する上位の影響要因は「温室効果ガスの排出抑制」，「災害への対応の強化」，「地域の活性化」であり，パネルオーナーの出資行為に影響する最大の効果要因は「長期の利益へ期待」であることがわかった。</tt>

    DOI： 10.11492/ceispapers.ceis37.0_116

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  • 再生可能エネルギーに関する条例における協定の傾向と合意形成上の役割 査読

    長澤 康弘, 錦澤 滋雄

    環境情報科学論文集   ceis37   92 - 97   2023年12月

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    担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：一般社団法人 環境情報科学センター  

    <tt>本研究では，再生可能エネルギーに関する条例における協定の傾向と合意形成上の役割を明らかにした。まず，太陽光発電施設に焦点を当てた条例が急増し，地域環境影響への対応と事業の適切性の確約の具体的な記載が多くみられた。そして，事例分析の岐阜県恵那市では，地域住民等と事業者の協定締結に関し自治体は助言などに留まり，短期間で妥協点を見出すため協定書のひな型を用意していた。これらでは，地域環境影響への対応，事業の適切性の確約，平常・災害時のコミュニケーション，地域貢献の取り決めに加えて，関係法令では規定がなく太陽光発電施設設置の制限が困難な区域において同施設設置の設定場所の交渉を行う機能も考慮されていた。</tt>

    DOI： 10.11492/ceispapers.ceis37.0_92

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  • ソーラーシェアリングに対する住民態度に関する研究—神奈川県小田原市を事例として 査読

    柴田 直弥, 錦澤 滋雄, 村山 武彦, 長澤 康弘

    環境情報科学論文集   ceis37   8 - 13   2023年12月

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    記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：一般社団法人 環境情報科学センター  

    2013 <tt>年から導入が本格化したソーラーシェアリング</tt>(<tt>営農型太陽光発電</tt>)<tt>は，導入推進にあたり様々な課題が発生している一方，耕作放棄地の解消手段としても期待されている。本稿では，耕作放棄地を再生させ，地域と共生した小田原市の事例に着目し，周辺住民へのアンケート調査からソーラーシェアリングの地域共生に関する住民意識との関係性を考察した。その結果，住民属性である移住経験・居住年数が，地域課題である耕作放棄地の認識と相関を持ち，最終的なソーラーシェアリング事業への賛否・参画意欲の形成と相関があった。今後は，地域課題低減などの地域便益創出による再生可能エネルギーの地域共生手法の研究や支援策の拡充が必要と考えられる。</tt>

    DOI： 10.11492/ceispapers.ceis37.0_8

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  • Local Acceptance of Distributed Wind Power Systems in China 査読

    Zheng Kaijia, Nishikizawa Shigeo, Murayama Takehiko, Nagasawa Yasuhiro

    Environmental Information Science   2023 ( 1 )   12 - 23   2023年10月

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    記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：Center for Environmental Information Science  

    This study aimed to clarify the correlation between setback distance, local acceptance, and negative impacts of the distributed wind power project and identify the proper setback distance according to subsidy. The related policies and regulations for wind power systems and information on the distributed renewable energy demonstration project clarified its recognition, as well as the factors correlated with satisfaction and acceptance. Accordingly, a questionnaire for centralized and distributed wind power projects was designed to investigate awareness regarding local wind power projects and related questions for the control group. Correlations were seen between satisfaction, setback distance, and negative impacts. To obtain a fit setback distance for distributed wind power systems, the data were entered into SPSS regression models. The following formula was obtained: Satisfaction = 2.828 -0.016 * Distance + 4.305e-5 * Distance2 -2.447e-8 * Distance3. Other questions assessed the distance that respondents were willing to increase or decrease if subsidy could be obtained, and the results were close to normal distribution. The mean of 483.79 meters indicated that respondents found it acceptable to live near distributed wind farms with an 8% discount in electricity bills when the setback distance was set at 484 meters.

    DOI： 10.11492/ceispapersen.2023.1_12

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  • 再生可能エネルギーの導入拡大に向けた環境配慮施策の現状と課題 : 太陽光発電事業を中心に—Current Status and Challenges of Environmental Consideration Measures toward Promotion of Renewable Energies : Focus on Solar-PV Projects—特集 地域主導の脱炭素計画づくりの先行事例とその実現のプロセス 招待

    錦澤 滋雄, 長澤 康弘

    環境情報科学 = Environmental information science   52 ( 3 )   5 - 9   2023年

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：環境情報科学センター  

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  • 再生可能エネルギーに関する条例における事前協議の傾向と機能 査読

    長澤 康弘, 錦澤 滋雄

    環境情報科学論文集   ceis36   81 - 86   2022年11月

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    担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：一般社団法人 環境情報科学センター  

    本研究では，再生可能エネルギーに関する条例における事前協議の傾向と機能について，仮説をもとに検討した。2015 年から本文に事前協議の記載がある再生可能エネルギーに関する条例がみられるようになり増加傾向にあり，これらにおいては，必ず説明会のあり方に関する記載もなされていたが，開催時期や事前協議時の提出書類等は自治体により異なっていた。事例分析を行った群馬県前橋市では，審議対象の事業数は年々増加し，要再審議となる事業申請もみられる年もあったが，翌年にはみられなくなった。審議会では，主に地域における環境面の課題対応についての審議・是正が行われ，事業者の適格性に関し問題がある場合は要再審議となっていた。事前協議には，これらの議論・審査を行うための基礎を構築する機能があったが，適切な説明会の実施に関しては課題があり，初期段階での累積的影響も視野に入れたコミュニケーションの場が望まれる。

    DOI： 10.11492/ceispapers.ceis36.0_81

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  • 風力発電のゾーニングマップ策定における社会的合意形成に向けた自治体の役割—Roles of municipalities to develop the zoning map of wind energy for social consensus building 査読

    長澤 康弘, 錦澤 滋雄, 村山 武彦, 長岡 篤

    環境情報科学 = Environmental information science   51 ( 2 )   91 - 97   2022年7月

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    担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

    DOI： 10.11492/eis.51.2_91

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  • 行政主導による再生可能エネルギー導入の合意形成に関する研究

    長澤 康弘

    東京工業大学大学院 総合理工学研究科 環境理工学創造専攻 博士論文   2022年3月

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    記述言語：日本語   掲載種別：学位論文（博士）  

    identifier:oai:t2r2.star.titech.ac.jp:50682906

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    その他リンク： https://t2r2.star.titech.ac.jp/cgi-bin/publicationinfo.cgi?q_publication_content_number=CTT100866413

  • 農山漁村再生可能エネルギー法に基づく基本計画策定時の協議会における合意形成プロセス 査読

    長澤 康弘, 錦澤 滋雄, 村山 武彦, 長岡 篤

    環境情報科学論文集   ceis34   25 - 30   2020年12月

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    担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 環境情報科学センター  

    <tt>本研究では，農山漁村再生可能エネルギー法に基づく基本計画とその策定過程における協議会を対象に，地域便益と環境面に関する規定と議事録内容を整理し，選定した対象事例の合意形成プロセスを分析した。分析にあたっては，協議会議事録の論点整理に基づく内容分析と，テキストマイニングによる分析を併用した。その結果，基本計画の記載内容は，環境面より地域便益の具体施策を記載する自治体が多いこと，協議会では，序盤にまず事業によるメリットを共有して事業推進の方向を確認した上で，中盤では環境面の課題や懸念事項を抽出し対策を検討，終盤において今後，検討していくべき事項を確認する方向で合意形成が図られたことが明らかになった。</tt>

    DOI： 10.11492/ceispapers.ceis34.0_25

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  • 指定管理者制度によるNPO中間支援施設の現状と課題―宮城県仙台市を事例として―

    長澤 康弘

    東北大学大学院 経済学研究科 経済経営学専攻 修士論文   2014年3月

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    掲載種別：学位論文（修士）  

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MISC

  • 合意形成，市民参加

    錦澤 滋雄, 長澤 康弘

    環境アセスメント学会誌   24 ( 1 )   4 - 5   2026年2月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：環境アセスメント学会  

    DOI： 10.20714/jsia.24.1_4

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  • Challenges in consensus building regarding introduction of wind power facilities and consideration of countermeasures using kLAB system

    YASUHIRO NAGASAWA, SHIGEO NISHIKIZAWA, KIICHIRO HAYASHI

    International Conference on Materials and Systems for Sustainability 2025（ICMaSS2025）Extended Abstract   LC-4-01   2025年12月

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    担当区分：筆頭著者   記述言語：英語   掲載種別：研究発表ペーパー・要旨（全国大会，その他学術会議）  

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  • 陸上風力発電事業における累積的影響に関する意見発生状況の地域比較

    髙木 健太郎, 錦澤 滋雄, 長澤 康弘, 村山 武彦

    環境アセスメント学会 2025年度 第24回大会発表要旨集   129 - 134   2025年8月

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  • 市民参加

    錦澤 滋雄, 長澤 康弘

    環境アセスメント学会誌   23 ( 1 )   4 - 5   2025年2月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：環境アセスメント学会  

    DOI： 10.20714/jsia.23.1_4

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  • 特別集会1エリア対応アセスの勧め

    柴田 裕希, 傘木 宏夫, 長澤 康弘, 松島 正興, 上杉 哲郎

    環境アセスメント学会誌   23 ( 1 )   14 - 17   2025年2月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：環境アセスメント学会  

    DOI： 10.20714/jsia.23.1_14

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  • エリア対応アセスの勧め

    柴田裕希, 傘木宏夫, 長澤康弘, 松島正興, 上杉哲郎

    環境アセスメント学会 2024年度 第23回大会発表要旨集   151 - 154   2024年8月

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  • 再エネ立地紛争の事例紹介

    長澤康弘

    環境アセスメント学会 2024年度 第23回大会発表要旨集   158 - 158   2024年8月

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    担当区分：筆頭著者  

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  • 技術2

    真田 純子, 長澤 康弘

    環境アセスメント学会誌   22 ( 1 )   10 - 11   2024年2月

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    記述言語：日本語   掲載種別：会議報告等   出版者・発行元：環境アセスメント学会  

    DOI： 10.20714/jsia.22.1_10

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  • 再生可能エネルギー事業による環境紛争の発生状況とその要因

    長澤康弘, 錦澤滋雄

    環境アセスメント学会 2023年度 第22回大会発表要旨集   51 - 56   2023年9月

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    担当区分：筆頭著者   掲載種別：研究発表ペーパー・要旨（全国大会，その他学術会議）  

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  • 次世代のアセス他（2）

    伊東 英幸, 長澤 康弘

    環境アセスメント学会誌   21 ( 1 )   15 - 16   2023年2月

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    記述言語：日本語   掲載種別：会議報告等   出版者・発行元：環境アセスメント学会  

    DOI： 10.20714/jsia.21.1_15

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  • 2022年度環境アセスメント学会第21回大会ポスターセッションの開催報告

    長澤 康弘, 錦澤 滋雄

    環境アセスメント学会誌   21 ( 1 )   58 - 59   2023年2月

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    担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：会議報告等   出版者・発行元：環境アセスメント学会  

    DOI： 10.20714/jsia.21.1_58

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  • Consensus building to promote renewable energies led by local governments

    Yasuhiro Nagasawa, Shigeo Nishikizawa, Takehiko Murayama

    The 15th Asia Impact Assessment Online Conference (AIC2022) Abstracts   21 - 21   2022年9月

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    担当区分：筆頭著者   記述言語：英語   掲載種別：研究発表ペーパー・要旨（国際会議）  

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  • 環境アセスメント研究の動向：1970年初頭から半世紀を対象に

    長澤康弘, 錦澤滋雄

    環境アセスメント学会 2022年度 第21回大会要旨集   59 - 64   2022年9月

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    担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究発表ペーパー・要旨（全国大会，その他学術会議）  

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講演・口頭発表等

  • Tendencies and functions of prior consultations under ordinances related to renewable energy in Japan

    Yasuhiro Nagasawa, Shigeo Nishikizawa

    Conference on Environmental Impact Assessment for the Construction of a Beautiful China cum 7th China Environmental Assessment Forum  2025年6月 

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    開催年月日： 2025年6月

    記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

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  • ゾーニングを考慮した太陽光発電の導入ポテンシャルに係る研究—長野県を事例にして

    北村 崚之輔, 錦澤 滋雄, 村山 武彦, 長澤 康弘

    2024年度 環境情報科学研究発表大会  2024年12月 

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    開催年月日： 2024年12月

    会議種別：口頭発表（一般）  

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  • 社会的合意形成のための再生可能エネルギーに関する条例による地域共生型課税の設定

    長澤 康弘, 錦澤 滋雄

    2024年度 環境情報科学研究発表大会  2024年12月 

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    開催年月日： 2024年12月

    会議種別：口頭発表（一般）  

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  • 特別集会① 「エリア対応アセスの勧め」報告３「事業の集積の懸念に対して地域が計画で対応した例」

    長澤 康弘

    環境アセスメント学会 2024年度 第23回大会  2024年8月 

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    開催年月日： 2024年8月

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  • 特別集会② 「若⼿研究会セッション 再エネ⽴地問題の現状と課題」パネルディスカッション

    伊東 英幸,本巣 芽美,傘木 宏夫,長澤 康弘,林 希一郎,田中 充

    環境アセスメント学会 2024年度 第23回大会  2024年8月 

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    開催年月日： 2024年8月

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  • 特別集会② 「若⼿研究会セッション 再エネ⽴地問題の現状と課題」・再エネ⽴地紛争の事例紹介

    長澤 康弘

    環境アセスメント学会 2024年度 第23回大会  2024年8月 

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    開催年月日： 2024年8月

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  • 特別集会① 「エリア対応アセスの勧め」 全体討論

    柴田 裕希,傘木 宏夫,長澤 康弘,松島 正興,上杉 哲郎

    環境アセスメント学会 2024年度 第23回大会  2024年8月 

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    開催年月日： 2024年8月

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  • 地域貢献型太陽光発電施設の地域受容性に関する研究

    池 翔, 錦澤 滋雄, 村山 武彦, 長澤 康弘

    2023年度 環境情報科学研究発表大会  2023年12月 

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    開催年月日： 2023年12月

    会議種別：口頭発表（一般）  

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  • ソーラーシェアリングに対する住民態度に関する研究—神奈川県小田原市を事例として

    柴田 直弥, 錦澤 滋雄, 村山 武彦, 長澤 康弘

    2023年度 環境情報科学研究発表大会  2023年12月 

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    開催年月日： 2023年12月

    会議種別：口頭発表（一般）  

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  • 再生可能エネルギーに関する条例における協定の傾向と合意形成上の役割

    長澤 康弘, 錦澤 滋雄

    2023年度 環境情報科学研究発表大会  2023年12月 

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    開催年月日： 2023年12月

    会議種別：口頭発表（一般）  

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  • 再生可能エネルギー事業による環境紛争の発生状況とその要因

    長澤康弘, 錦澤滋雄

    環境アセスメント学会 2023年度 第22回大会  2023年9月 

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    開催年月日： 2023年9月

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  • Consensus building to promote renewable energies led by local governments

    Yasuhiro Nagasawa, Shigeo Nishikizawa, Takehiko Murayama

    The 15th Asia Impact Assessment Online Conference (AIC2022)  2022年9月 

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    開催年月日： 2022年9月

    会議種別：口頭発表（一般）  

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  • 環境アセスメント研究の動向：1970年初頭から半世紀を対象に

    長澤康弘, 錦澤滋雄

    環境アセスメント学会 2022年度 第21回年次大会  2022年9月 

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    開催年月日： 2022年9月

    会議種別：口頭発表（一般）  

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  • 再生可能エネルギーに関する地域共生型課税条例に基づく協議会の合意形成上の機能

    長澤 康弘, 錦澤 滋雄, 林 希一郎

    2025年度 環境情報科学研究発表大会  2025年12月 

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  • Challenges in consensus building regarding introduction of wind power facilities and consideration of countermeasures using kLAB system

    YASUHIRO NAGASAWA, SHIGEO NISHIKIZAWA, KIICHIRO HAYASHI

    International Conference on Materials and Systems for Sustainability 2025（ICMaSS2025）  2025年12月 

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    記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

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  • 陸上風力発電事業における累積的影響に関する住民意見の内容分析

    髙木 健太郎, 錦澤 滋雄, 長澤 康弘, 村山 武彦

    2025年度 環境情報科学研究発表大会  2025年12月 

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  • 再生可能エネルギー事業による環境紛争の発生状況とその要因

    錦澤 滋雄, 長澤 康弘

    一般社団法人 日本風力発電協会（JWPA） 環境一般ＷＧ 意見交換会（2023年度3回目）  2024年1月 

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    会議種別：公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等  

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  • 行政主導による再生可能エネルギー導入の合意形成に関する研究

    長澤 康弘

    2022年度 第2回環境アセスメント学会 若手研究部会  2022年7月 

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    会議種別：口頭発表（一般）  

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  • 農山漁村再生可能エネルギー法に基づく基本計画策定時の協議会における合意形成プロセス

    長澤 康弘, 錦澤 滋雄, 村山 武彦, 長岡 篤

    2020年度 環境情報科学研究発表大会  2020年12月 

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    会議種別：口頭発表（一般）  

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  • 指定管理者制度によるNPO中間支援施設の現状と課題―宮城県仙台市を事例として―

    長澤 康弘

    日本NPO学会 第16回年次大会  2014年3月 

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    会議種別：口頭発表（一般）  

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  • 陸上風力発電事業における累積的影響に関する意見発生状況の地域比較

    髙木 健太郎, 錦澤 滋雄, 長澤 康弘, 村山 武彦

    環境アセスメント学会 2025年度 第24回大会  2025年9月 

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  • 再生可能エネルギーに関する条例における事前協議の傾向と機能

    長澤康弘, 錦澤滋雄

    2022年度 環境情報科学研究発表大会  2022年12月 

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    会議種別：口頭発表（一般）  

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  • 自治体における再エネ事業の対応について

    長澤康弘

    環境省主催 教育機関と連携した地域再エネ導入促進及び地域中核人材育成研修 / 東京工業大学「地域共生型再生可能エネルギーの導入を支援する合意形成支援・促進人材の育成」  2023年1月 

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    会議種別：公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等  

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  • 東京工業大学「地域共生型再生可能エネルギーの導入を支援する合意形成支援・促進人材の育成」

    錦澤滋雄, 長澤康弘

    環境省主催 教育機関と連携した地域再エネ導入促進及び地域中核人材育成研修 第１回全体交流会  2022年12月 

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    会議種別：公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等  

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受賞

  • 大学院第一種奨学金（博士課程）特に優れた業績による返還免除の認定（半額免除）

    2021年6月   日本学生支援機構  

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  • 大学院第一種奨学金（修士課程）特に優れた業績による返還免除の認定（半額免除）

    2014年5月   日本学生支援機構  

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 地域共生型再生可能エネルギー導入に向けた社会的合意形成に関する施策の最適化

    研究課題/領域番号：25K21427  2025年4月 - 2030年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  若手研究

    長澤 康弘

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    担当区分：研究代表者 

    配分額：4810000円 （ 直接経費：3700000円 、 間接経費：1110000円 ）

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  • 風力発電の問題事例に関するｋLABシステムを用いた事前回避可能性

    2025年4月 - 2026年2月

    名古屋大学未来材料・システム研究所  「環境調和型で持続発展可能な省エネルギー・創エネルギーのための材料とシステム研究拠点」 2025年度 共同利用・共同研究 

    錦澤滋雄, 長澤康弘, 林希一郎

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    担当区分：研究分担者 

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学術貢献活動

  • 環境アセスメント学会 2025年度 第24回大会 一般研究発表② 「合意形成，市⺠参加」 座長補佐

    役割：パネル司会・セッションチェア等

    2025年9月

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    種別：大会・シンポジウム等 

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  • 環境アセスメント学会 学術委員会 委員

    役割：査読

    2024年12月 - 現在

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    種別：査読等 

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  • 環境アセスメント学会 学術委員会 幹事

    2024年12月 - 現在

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  • 環境アセスメント学会 2024年度 第23回大会 ⼀般研究発表② 「市⺠参加」 座長補佐

    役割：パネル司会・セッションチェア等

    2024年8月

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    種別：大会・シンポジウム等 

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  • 環境アセスメント学会 企画委員会 小冊子WG

    役割：企画立案・運営等

    2023年11月 - 現在

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    種別：学会・研究会等 

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  • 環境アセスメント学会 2023年度 第22回大会 一般研究発表⑥ 「技術2」 座長補佐

    役割：パネル司会・セッションチェア等

    2023年9月

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    種別：大会・シンポジウム等 

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  • 日本計画行政学会 計画賞事業計画 幹事

    役割：企画立案・運営等

    2023年5月 - 現在

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    種別：学会・研究会等 

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  • 日本計画行政学会 計画賞事務局

    役割：企画立案・運営等

    2023年5月 - 現在

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    種別：学会・研究会等 

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  • 環境アセスメント学会 2022年度 第21回大会 セッション⑨ 「次世代のアセス他（2）」座長補佐

    役割：パネル司会・セッションチェア等

    2022年9月

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    種別：大会・シンポジウム等 

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  • 環境アセスメント学会 若手研究部会

    役割：企画立案・運営等

    2022年7月 - 現在

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    種別：学会・研究会等 

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  • 環境アセスメント学会 若手研究部会 幹事

    役割：企画立案・運営等

    2022年7月 - 2023年5月

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    種別：学会・研究会等 

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