2026/04/28 更新

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ヒモト ケイスケ
樋本 圭佑
HIMOTO KEISUKE
所属
総合研究院 多元レジリエンス研究センター 教授
職名
教授
外部リンク

学位

  • 博士(工学)

研究キーワード

  • リスクベース工学

  • 火災安全工学

  • 防災・減災計画

研究分野

  • 社会基盤(土木・建築・防災) / 建築環境、建築設備

  • 社会基盤(土木・建築・防災) / 建築計画、都市計画

学歴

  • 京都大学   大学院工学研究科   生活空間学専攻

    - 2005年3月

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    国名: 日本国

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  • 京都大学   工学部   建築学科

    - 2000年3月

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    国名: 日本国

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経歴

  • 東京科学大学   教授

    2025年4月 - 現在

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  • 国土交通省 国土技術政策総合研究所   都市研究部   室長

    2024年7月 - 2025年3月

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  • 国土交通省 国土技術政策総合研究所   建築研究部   主任研究官

    2016年4月 - 2024年6月

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  • 国立研究開発法人建築研究所   防火研究グループ   主任研究員

    2014年4月 - 2016年3月

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  • 京都大学   防災研究所   助教

    2011年4月 - 2014年3月

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  • 京都大学   次世代開拓研究ユニット   特定助教

    2007年2月 - 2011年3月

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  • 東京大学   大学院工学系研究科   助手

    2005年12月 - 2007年1月

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  • 独立行政法人日本学術振興会

    2004年4月 - 2005年12月

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所属学協会

論文

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書籍等出版物

MISC

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受賞

  • 日本建築学会著作賞

    2025年5月   日本建築学会   Large Outdoor Fire Dynamics

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  • 日本建築学会賞(論文)

    2020年5月   日本建築学会   防火地域等に指定される市街地における大規模火災リスクの評価・低減に関する研究

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  • 科学技術分野の文部科学大臣表彰 若手科学者賞

    2013年4月   文部科学省  

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  • 日本火災学会内田奨励賞

    2010年5月   日本火災学会  

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  • 日本建築学会奨励賞

    2008年9月   日本建築学会  

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 火災荷重データベース構築のための画像解析に基づく可燃物収納実態調査法の開発

    研究課題/領域番号:25K01382  2025年4月 - 2028年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

    樋本 圭佑

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    配分額:9360000円 ( 直接経費:7200000円 、 間接経費:2160000円 )

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  • 2025年大船渡市山林火災の総合調査研究

    研究課題/領域番号:25K21634  2025年4月 - 2026年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  特別研究促進費

    桑名 一徳, 廣井 悠, 峠 嘉哉, 五十嵐 康記, 田中 賢治, 渡部 哲史, 加村 晃良, 恩田 裕一, 加藤 弘亮, 篠原 慶規, 丸岡 照幸, 高橋 純子, 中安 祐太, 笘居 高明, 小林 加代子, 峰尾 恵人, 中川 由佳, 成瀬 友宏, 岩見 達也, 樋本 圭佑, 鈴木 雄太, 鈴木 佐夜香, Manzello SamuelL., 杉安 和也, 四井 早紀, 柴山 明寛, 饗庭 伸, 荒木 笙子, 松山 賢, 中村 祐二, 鳥飼 宏之, 廣田 光智, 細川 直史, 阿部 伸之, 二瓶 泰雄, 田中 衛, 久田 嘉章, 村上 正浩, 平山 由佳理, 竹林 洋史

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    配分額:37401000円 ( 直接経費:28770000円 、 間接経費:8631000円 )

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  • 避難安全計画に関するエキスパートジャッジメントのヒートマップによる可視化手法

    研究課題/領域番号:22K18852  2022年6月 - 2024年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  挑戦的研究(萌芽)

    樋本 圭佑, 鈴木 圭一, 出口 嘉一

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    配分額:6370000円 ( 直接経費:4900000円 、 間接経費:1470000円 )

    2000年の建築基準法防火規定の一部性能規定化以降,避難安全検証法などの法適合性を検証するための計算手法の整備が進められた.一部規定の適用緩和を受けられることと,比較的簡便な計算手続きを採用していることで,避難安全検証法の普及は順調に進んだ.しかし,同検証法では,平面図上の階段配置,出入口の視認性,日常動線と避難動線の関係性など,本来であれば避難安全上の影響が小さくない平面計画上の要因を適切に評価することができない.これに対し,一部特定行政庁の指導に基づく防災計画評定では,専門家によって,総合的な見地から設計内容を検討する機会が設けられている.しかし,実施の負担が大きく,対象は一部の大規模建築物に限られている.そこで本研究では,避難安全検証法と同程度の負担で,防災計画評定と同等の課題検出精度を有する,平面計画分析モデルを開発する.この結果をヒートマップにより可視化することで,避難安全に係る平面計画上の課題を分かりやすく提示し,設計に反映させる枠組みを構築することを目的とする.
    本年度は,平面計画の特徴を効果的に抽出できるようにすることを念頭に,在館者の避難時経路選択を確率的に予測するマルチエージェントシミュレーションモデルの開発を進めた.また,経路選択モデルの検証に必要なデータを取得するための,VRを利用した避難行動実験の計画を進めた.このほか,平面計画が避難安全に及ぼす影響を分析する枠組みとして,新たに3R+A概念を構築し,数値シミュレーションを通じてその意義や必要性を吟味した.3R+A概念は,Rapidity,Availability,Reliability,Redundancyの頭文字をとったもので,従来の「避難完了時間」と「避難余裕時間」の大小関係に基づく評価の枠組みに代わるものとして位置づけられる.
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  • 性能等級概念を導入した新しい防火設計フレームワークの構築

    研究課題/領域番号:20K21040  2020年7月 - 2022年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 挑戦的研究(萌芽)  挑戦的研究(萌芽)

    樋本 圭佑

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    配分額:6370000円 ( 直接経費:4900000円 、 間接経費:1470000円 )

    建築物に対して建築基準法が要求する防火性能は,生命保護等の観点から必要とみなされる最低限の水準に留められている.このため同法を遵守することは,必ずしも大きな火災被害の発生防止を保証しない.これまでにも,性能を指標化し,より高度なものへの誘導を試みる例はあった.こうした枠組みでは,評価項目ごとの条件適合度をチェックシート評価方式で評価し,その結果を建築物の性能に換算することが多い.手続きは簡便となる一方で,評価項目同士の関連性が曖昧で,評価軸の数量化や評価結果の解釈が難しい.そこで本研究では,総合的なリスク評価を活用した,防火性能指標の合理化の枠組みについて検討した.

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  • 関東大震災で大きな被害をもたらした巨大火災旋風の現代の市街地での発生可能性

    研究課題/領域番号:17H03369  2017年4月 - 2021年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B)  基盤研究(B)

    樋本 圭佑, 林 吉彦, 成瀬 友宏

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    配分額:14820000円 ( 直接経費:11400000円 、 間接経費:3420000円 )

    (1)地震発生の季節・時間帯の影響を考慮するための出火確率モデルの改良
    アンケート調査に基づき構築した地震火災データベースを利用した分析を進め,1995年から2017年までに国内で発生した複数の地震における火災種別,出火,火災延焼,消防活動,防火関連設備の揺れによる作動障害に関する比較分析を行った.また,出火データを用いることで,市区町村単位の出火件数を,揺れの強さや地域特性を踏まえて評価可能な統計モデルを構築した.
    (2)大規模市街地に対応するための市街地火災延焼性状予測モデルの改良
    火災風洞実験により,市街地風を模擬した横風が加えられた火源(正方形)の風下側温度場の計測を行い,並行して開発を進めている簡易流体解析モデルの検証用データを収集した.また,温度場に関する相似則を構築し,これを火災風洞実験により得られた風下側温度場のデータを用いて検証した.これにより市街地火災における風下側の温度上昇を,より簡便な手続きにより確認することが可能になった.
    (3)火災風洞実験に基づく火災旋風発生条件の分析
    火災風洞実験を行い,火源の規模や流入風の風速といった条件が,火災旋風の発生頻度に及ぼす影響について調べた.過去に実施した小規模実験における発生頻度と比較をしたところ,規模が小さい火源を用いた方が,火災旋風の発生頻度が高くなる傾向があることが確認できた.ただし,統計的に意味のある結論を得るには,計測時間の長さが依然として不十分であることから,今後も検討を継続する必要があることを確認した.

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  • 統計情報を利用した人口の時空間分布推定モデルの開発と自然災害リスク評価への展開

    研究課題/領域番号:25560180  2013年4月 - 2016年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究  挑戦的萌芽研究

    樋本 圭佑, 寶 馨

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    配分額:3770000円 ( 直接経費:2900000円 、 間接経費:870000円 )

    本研究では,国勢調査,経済センサス,社会生活基本調査といった全国的に整備される統計情報を利用することで,任意の時刻における広域圏内人口分布を推定するためのモデルの開発を行った.同モデルにより,京阪神都市圏の時刻別人口分布の推定を行い,交通網の被害発生状況や徒歩による通勤・通学者の帰宅可能距離が,大規模自然災害時における帰宅困難者の発生に及ぼす影響を分析した.また,2011年東北地方太平洋沖地震が発生した際の気仙沼市における人口分布の推知を行い,立地施設の種別や規模が津波浸水区域内の滞在人口に及ぼす影響を分析した.

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  • 歴史的細街路における三項道路指定の活用と付帯的防火規制の検証に関する研究

    研究課題/領域番号:24360248  2012年4月 - 2015年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B)  基盤研究(B)

    樋本 圭佑, 田中 哮義, 大宮 喜文, 出口 嘉一

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    配分額:11570000円 ( 直接経費:8900000円 、 間接経費:2670000円 )

    本研究では,細街路空間模型を用いた火災建物から周辺建物への伝熱測定実験,ならびに軒下模型を用いた火炎伝搬実験を行うことで,歴史的細街路で発生する火災の延焼危険性を実験的に明らかにした.また,東北地方太平洋沖地震時の出火アンケート調査の結果に基づいて地震出火モデルを構築すると同時に,市街地火災延焼モデルに改良を加えるなどして,地震火災リスク評価手法の整備を進めた.さらに,市街地火災延焼モデルを利用することで三項道路規定を防火的な観点から分析し,付帯的防火規制の整備に向けた基礎的な検討を加えた.

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  • 文化財建築物に適用される地震火災対策の実効性向上に関する研究

    研究課題/領域番号:22760459  2010年 - 2011年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 若手研究(B)  若手研究(B)

    樋本 圭佑

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    配分額:4030000円 ( 直接経費:3100000円 、 間接経費:930000円 )

    本研究では,物理的知見に基づき構築された延焼モデルを利用することで,文化財建築物を地震火災の被害から守るために整備される各種対策の有効性を,定量的に評価する手法の開発を行った.本評価手法では,周辺市街地で発生した火災が評価対象となる文化財建造物に燃え広がるまでの流れをイベントツリーの形で整理し,各事象の発生確率を考慮したモンテカルロシミュレーションを行うことで,市街地における特定の建物の焼失リスクの評価を行っている.さらに,開発した評価手法を利用することで,現行の地震火災対策の課題を整理し,それらの実効性を向上させるための方策を明らかにした.

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  • 都市大地震火災時の住民避難危険評価システムの開発

    研究課題/領域番号:21360291  2009年 - 2012年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B)  基盤研究(B)

    田中 哮義, 西野 智研, 樋本 圭佑, 大宮 善文

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    配分額:17940000円 ( 直接経費:13800000円 、 間接経費:4140000円 )

    機構の物理的延焼モデルの計算手法を時間微分方程式をオイラー法で解く方法から、準定常状態に対する代数方程式を解く方法に変更することにより、延焼予測計算の高速化を実現した。被災地域を市街地火災から発生する火災気流による危険度と、避難者が安全な避難場所を志向する心理的志向から構成される非難危険度ポテンシャル場と考える地震火災時住民避難行動モデルを開発した。両者を統合して都市地震火災時の住民避難性状予測モデルを構築した。実務者が、地震火災に備えた住民避難リスクを評価し、また安全対策を講じる上での避難予測を容易に行えるようにするための住民避難危険度評価支援システムを構築した。

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  • 町並み保全に配慮した歴史的建築物群の火災安全計画に関する研究

    研究課題/領域番号:20760406  2008年 - 2009年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 若手研究(B)  若手研究(B)

    樋本 圭佑

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    配分額:3770000円 ( 直接経費:2900000円 、 間接経費:870000円 )

    本研究では,隣接敷地との境界に位置する戸境壁に防火補強を施すことで,歴史的町並みの改変を伴わない市街地防火性能の向上策について検討を加えた.また,これまでに開発した市街地火災延焼予測モデルの機能を拡張させると同時に,操作インターフェースを整備することで,従来のような建物そのものの建て替えや道路拡幅といった大規模な防火対策だけでなく,戸境壁の補強のような建物部材レベルの防火対策の有効性を評価することを可能とした.

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  • 都市火災の物理的延焼予測モデルの開発と防災性能評価システムとしての実用化

    研究課題/領域番号:04J00676  2004年 - 2005年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 特別研究員奨励費  特別研究員奨励費

    樋本 圭佑

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    配分額:1900000円 ( 直接経費:1900000円 )

    本研究では,市街地の火災安全性能に対する合理的な評価を行うため,都市火災の延焼性状を,現象の物理的知見に基づいて定式化した.延焼モデルは,建物内部の火災性状予測モデルと,建物間の火災拡大性状予測モデルの二つのモデルから構成される.このうち前者については,建物内の各室を火災性状の検査体積とみなすゾーンモデルを拡張したものを利用した.後者については,火源からの輻射熱伝達,火災気流による温度上昇,火の粉の飛散を延焼要因として考えた.
    なお,延焼モデルを構成する個別の現象については,開口噴出気流性状に関するサブモデルを区画模型実験の結果をもとに定式化した.また,火の粉の飛散性状については,正方形平板の飛散シミュレーションを数値流体力学的手法に基づいて行い,この結果をもとに相似則を導いた.
    本延焼モデルの妥当性については,建物単体の火災性状を調べた既往の実験結果,ならびに酒田市大火(1976)での観測結果との比較を行うことで検討を加えた.このうち前者については,区画を隔てる扉や壁の燃え抜け時間を調整することで妥当な一致が得られた.一方,後者については,市街地において帯状の燃焼領域を形成しながら火災が拡大するとの定性的な傾向は一致する結果が得られたものの,延焼速度は全般的に過大評価された.
    さらに,ここまでに構築した延焼モデルを利用し,伝統的建造物群保存地区に指定される高山市三町地区を対象とした延焼シミュレーションを行って,市街地が有する火災リスクの評価を行った.伝建地区という性格上,火災安全性能を向上させるにあたって市街地の大規模な改変を加えることは困難であることから,建物の部材レベルの防火性能を向上させることで市街地全体の火災安全性能を向上させることを考えた.こうした場合の延焼シミュレーションを行った結果,市街地の火災リスクが低減される結果が得られた.

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  • 歴史環境と調和した防災まちづくり

    JST若手研究者研究推進事業(TOREST) 

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    資金種別:競争的資金

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