所属
エネルギー・情報卓越教育院 准教授
職名
准教授
外部リンク
ヤマシタ ヒデトシ
山下 英俊
YAMASHITA HIDETOSHI
学位
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博士（学術） （ 2003年3月 東京大学 ）
研究キーワード
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エネルギー政策
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廃棄物・リサイクル政策
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マテリアル・フロー分析
研究分野
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環境・農学 / 環境政策、環境配慮型社会
学歴
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東京大学 大学院総合文化研究科 広域科学専攻
1996年4月 - 2000年6月
国名： 日本国
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東京大学 教養学部 基礎科学科第二
- 1996年3月
国名： 日本国
経歴
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一橋大学 大学院経済学研究科 准教授
2008年4月 - 現在
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一橋大学 大学院経済学研究科 講師
2004年4月 - 2008年3月
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東京大学 新領域創成科学研究科環境学専攻 助手
2000年6月 - 2004年3月
所属学協会
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日本環境会議
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環境科学会
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環境経済・政策学会
論文
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文献調査が地域に与えた影響――寿都町町民アンケートの結果から
山下英俊
環境と公害 55 ( 3 ) 67 - 70 2026年1月
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地域における再生可能エネルギー利用の実態と課題 : 第3回全国都道府県アンケートの結果から
藤井 康平, 山下 英俊
一橋経済学 = Hitotsubashi economics / 『一橋経済学』編集委員会 編 16 ( 1 ) 49 - 90 2025年10月
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地域における再生可能エネルギー利用の実態と課題 : 第4回全国市区町村アンケートの結果から
藤井 康平, 山下 英俊
一橋経済学 = Hitotsubashi economics / 『一橋経済学』編集委員会 編 16 ( 1 ) 1 - 47 2025年10月
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都道府県単位で見た再生可能エネルギー利用の特徴と課題 : 第4回全国市区町村アンケートの結果から
藤井 康平, 山下 英俊
一橋経済学 = Hitotsubashi economics / 『一橋経済学』編集委員会 編 16 ( 1 ) 91 - 122 2025年10月
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再生可能エネルギーの地域経済効果：地場産業化に向けた道筋
山下英俊
丸山康司・本巣芽美 編著 『〈よい再エネ〉を拡大する：地域に資するための社会的仕組み』法政大学出版局 5 - 24 2024年12月
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進化する自然の権利訴訟――エクアドル，コロンビアにおける判例の展開
大久保規子, チアゴ トレンチネラ, 山下英俊
環境と公害 53 ( 1 ) 51 - 56 2023年7月
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放射性廃棄物と除去土壌を巡る諸問題
大串伸吾, 諸松瀬里奈, 大坂恵里, 茅野恒秀, 山下英俊, 大島堅一
環境と公害 53 ( 1 ) 37 - 44 2023年7月
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再エネの地域所有：現状と課題
山下英俊
共生エネルギー社会実装研究所 編著『最新図説 脱炭素の論点 2023-2024』旬報社 384 - 387 2023年6月
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公共事業はこれでよいか――公共事業評価の再検討
山下英俊
環境と公害 52 ( 4 ) 26 - 31 2023年4月
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再生可能エネルギーがもたらした地域付加価値に関する実証的研究：再エネと地域との共生のかたち
山下英俊, 小川祐貴, 佐々木陽一
PHP総研特別レポート 2022年4月
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地域主導か地域貢献か：再生可能エネルギーの市場化とドイツにおけるコミュニティ・パワーの課題
山下英俊, 寺林暁良
丸山 康司・西城戸 誠編著 『どうすればエネルギー転換はうまくいくのか』 新泉社 118 - 138 2022年3月
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「地元」として、「主体」として：自治体が直面するエネルギー転換の課題
山下英俊
丸山 康司・西城戸 誠編著 『どうすればエネルギー転換はうまくいくのか』 新泉社 246 - 263 2022年3月
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地域における再生可能エネルギー利用の実態と課題 : 第3回全国市区町村アンケートの結果から
藤井康平, 山下英俊
一橋経済学 12 ( 1 ) 1 - 36 2021年12月
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地域における再生可能エネルギー利用の実態と課題 : 過去3回の全国市区町村アンケートの結果から
山下 英俊, 藤井 康平
一橋経済学 12 ( 1 ) 67 - 85 2021年12月
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地域における再生可能エネルギー利用の実態と課題 : 第2回全国都道府県アンケートの結果から
藤井 康平, 山下 英俊
一橋経済学 12 ( 1 ) 37 - 66 2021年12月
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Locally Initiated Energy Transition Transcends Market, Government, and Institutional Failures
Hidetoshi YAMASHITA
Oshima, K., Teranishi S., and Suzuki, K. eds, Toward a Sustainable Japanese Economy, Impress R&D 67 - 78 2021年12月
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所有と調達――地域経済効果の理論 招待
山下英俊
風力エネルギー 45 ( 3 ) 388 - 391 2021年11月
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再生可能エネルギーと地域再生の可能性 招待
山下英俊
生活経済政策 ( 298 ) 14 - 18 2021年11月
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放射性廃棄物管理に失敗した処分場の原状回復問題――ドイツ・アッセＩＩ鉱山
山下英俊, 渡辺重夫, 西林勝吾
環境と公害 51 ( 2 ) 52 - 55 2021年10月
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再生可能エネルギー推進と地域社会の持続――地球温暖化対策推進法における自治体の役割
山下英俊
環境と公害 51 ( 2 ) 20 - 24 2021年10月
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地域コミュニティと再生可能エネルギー――環境と生業の融合へ 招待
山下英俊
世界 ( 948 ) 195 - 204 2021年8月
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地域に根ざした再生可能エネルギー事業による環境保全の可能性 招待
山下 英俊
環境技術 49 ( 3 ) 2020年5月
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農山村地域からのエネルギー転換
山下英俊
寺西俊一・石田信隆・山下英俊編著『農家が消える：自然資源経済論からの提言』みすず書房 223 - 260 2018年10月
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再生可能エネルギーの市場化と地域貢献をめぐる課題：ドイツの市民風力発電事業を事例として （共著）
山下 英俊, 渡辺 重夫
環境と公害 48 ( 1 ) 28 - 32 2018年7月
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自治体再生可能エネルギー施策に関する実証分析 : 全国市区町村アンケート調査を用いて 査読
吉村 武洋, 藤井 康平, 山下 英俊
財政と公共政策 40 ( 1 ) 65 - 79 2018年5月
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日本が進めるインドネシアにおける石炭火力発電所開発
山下 英俊
環境と公害 47 ( 4 ) 52 - 55 2018年4月
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地域における再生可能エネルギー利用の実態と課題：第2回全国市区町村アンケートおよび都道府県アンケートの結果から （共著）
山下 英俊, 藤井 康平, 山下 紀明
一橋経済学 11 ( 2 ) 49 - 95 2018年1月
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モニカ ベーム
行政法研究 18 ( 18 ) 131 - 148 2017年3月
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ドイツにおけるエネルギー転換の新段階―再生可能エネルギー法2014年改正の背景と評価
山下 英俊
『ドイツ研究』 ( 50 ) 129 - 145 2016年5月
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基礎自治体における再生可能エネルギー導入の取り組みと政策課題
山下 英俊
『環境と公害』 45 ( 4 ) 8 - 13 2016年4月
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日本の地方自治体における再生可能エネルギーに対する取り組みの現状と課題 （共著） 招待
山下 英俊, 藤井 康平
サステイナビリティ研究 ( 6 ) 57 - 70 2016年3月
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エネルギー源別に見た自治体の再生可能エネルギーに対する取り組み （共著） 招待
山下 英俊, 藤井 康平
都市問題 106 ( 5 ) 44 - 55 2015年5月
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山下 英俊
経済志林 82 ( 1・2 ) 145 - 163 2015年3月
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山下 英俊
環境会議 ( 2015年春 ) 182 - 187 2015年3月
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都道府県単位で見た再生可能エネルギー利用の特徴と課題 : 全国市区町村アンケートの結果から （共著）
石倉 研, 山下 英俊
一橋経済学 8 ( 1 ) 63 - 98 2015年1月
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地域における再生可能エネルギー利用の実態と課題 : 全国市区町村アンケートの結果から （共著）
藤井 康平, 山下 英俊
一橋経済学 8 ( 1 ) 27 - 61 2015年1月
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JEC35周年シンポジウム―開催記録
山下 英俊
『環境と公害』 44 ( 22 ) 71 2014年10月
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エネルギー自立を通した農村再生の可能性
山下 英俊
岡本雅美監修，寺西俊一・井上真・山下英俊編『自立と連携の農村再生論』，東京大学出版会 89 - 121 2014年5月
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再生可能エネルギーによる地域の自立をめざして――日本でこそ『地域からのエネルギー転換』を
山下 英俊
『環境と公害』（岩波書店） 43 ( 4 ) 2 - 7 2014年4月
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山下 英俊
一橋経済学 7 ( 2 ) 1 - 20 2014年1月
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日本でも地域からのエネルギー転換を
山下 英俊
寺西俊一・石田信隆・山下英俊編『ドイツに学ぶ 地域からのエネルギー転換―再生可能エネルギーと地域の自立』，家の光協会 169 - 191 2013年5月
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環境ガバナンスの経済理論―制度派環境経済学の可能性
山下 英俊
『環境と公害』（岩波書店） 41 ( 4 ) 2 - 7 2012年4月
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自然資源経済論の理論的基礎に関する試論 : 自然資源の固有性に着目して
山下 英俊
一橋経済学 5 ( 2 ) 31 - 40 2012年1月
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自然資源経済と物質循環―日本におけるバイオマス利用の可能性と現実
山下 英俊
寺西俊一・石田信隆編著『自然資源経済論入門＜2＞ 農林水産業の再生を考える』，中央経済社 255 - 277 2011年12月
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未曾有の多重災害からの復興と再生をめざして
塩崎賢明, 淡路剛久, 礒野弥生, 大久保規子, 大島堅一, 佐無田光, 長谷川公一, 原科幸彦, 宮本憲一, 山下英俊, 寺西俊一
『環境と公害』 40 ( 1 ) 21 - 30 2011年7月
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中国の環境政策の鍵を握る地方環境ガバナンス （共著）
山下 英俊, 寺西俊一
『環境と公害』（岩波書店） 40 ( 4 ) 2 - 6 2011年4月
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アジアの温室効果ガス排出とエネルギー消費
山下 英俊
大島堅一，小島道一，除本理史，山下英俊編『アジア環境白書2010/11』，東洋経済新報社 314 - 317 2010年12月
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韓国の環境を脅かす四大河川事業
山下 英俊
金丁勗著『環境と公害』 40 ( 2 ) 47 - 48 2010年10月
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玉堤薫風
山下 英俊
『環境と公害』（岩波書店） 38 ( 4 ) - 66 2009年4月
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山下英俊
季論21（本の泉社） ( 2 ) 101 - 110 2008年10月
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リサイクルという名の埋立処分への懸念―熊本県苓北町の石炭灰リサイクル問題
山下英俊
環境と公害（岩波書店） 38 ( 1 ) 64 - 67 2008年7月
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山下英俊, 小林和彦
環境と公害（岩波書店） 37 ( 2 ) 62 - 70 2007年10月
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環境と災害のリスク管理の確立と真の『四日市学』の構築に向けて－環境政策部会からの報告 （共著）
山下英俊, 土井妙子
環境と公害（岩波書店） 37 ( 2 ) 25 - 28 2007年10月
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一つの系としての生協の地球温暖化問題への取り組み－温暖化ガス収支算定の新たなモデル
山下英俊
財団法人 消費生活研究所編 『環境事業支援政策研究会報告書』消費生活研究所 2 - 19 2007年10月
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三重県と四日市市における化学物質排出状況－PRTRデータによる検討 （共著）
山下英俊, 除本理史
東京経済大学学術研究センター ワーキング・ペーパー・シリーズ 2007-E-01『三重県四日市市の公害・環境問題と自治体環境政策に関する調査報告書』東京経済大学 64 - 71 2007年5月
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三重県の産業廃棄物最終処分量減少要因に関する予備的分析－産業廃棄物税導入後の動向把握のために （共著）
山下英俊, 除本理史
東京経済大学学術研究センター ワーキング・ペーパー・シリーズ 2007-E-01『三重県四日市市の公害・環境問題と自治体環境政策に関する調査報告書』東京経済大学 72 - 93 2007年5月
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国際リサイクルの実情と今後の課題
竹内啓介, 外川健一, 中石斉孝, 細田衛士, 浅妻裕, 阿部新, 平岩幸弘, 貫真英, 寺西俊一, 山下英俊
環境と公害（岩波書店） 36 ( 4 ) 56 - 64 2007年4月
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国際リサイクルの制度設計に向けて
山下英俊
環境と公害（岩波書店） 36 ( 4 ) 2 - 8 2007年4月
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アジアに向かう資源ごみ－国際リサイクルの現状
山下英俊
DEAR News（開発教育協会） ( 124 ) 2 - 4 2006年12月
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循環型社会における廃棄物発生抑制政策の評価
山下英俊
環境科学会誌（環境科学会） 19 ( 6 ) 587 - 594 2006年11月
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朝鮮民主主義人民共和国―知られざる環境面の実態 （共著）
山下英俊, 崔順踊
井上真，大島堅一，小島道一，除本理史，山下英俊編 『アジア環境白書2006/07』東洋経済新報社 169 - 188 2006年10月
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大塚健司, 寺西俊一, 原田正純, 礒野弥生, 山下英俊
環境と公害（岩波書店） 36 ( 1 ) 36 - 44 2006年7月
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物質循環・物質収支
山下英俊
環境経済・政策学会編 『環境経済・政策学の基礎知識』，有斐閣 86 - 87 2006年7月
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第7回アジア・太平洋NGO 環境会議 (APNEC-7) の記録と宣言
山下英俊
環境と公害 35 ( 4 ) 64 - 66 2006年4月
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国際リサイクルの適正管理に向けて
山下英俊
寺西俊一，大島堅一，井上真編 『地球環境保全への途―アジアからのメッセージ』有斐閣 207 - 224 2006年3月
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国際リサイクルとその指標 査読
山下英俊
小島道一編『アジアにおける循環資源貿易』アジア経済研究所 149 - 162 2005年6月
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A General Equilibrium Analysis of Waste Management Policy in Japan （共著）
Okushima, S, Yamashita, H
Hitotsubashi Journal of Economics 46 ( 1 ) 111 - 134 2005年4月
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越境するリサイクル
山下英俊
高木保興編 『国際協力学』東京大学出版会 128 - 135 2004年6月
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なぜ三重県では産廃最終処分量が激減したのか？ （共著）
山下英俊, 除本理史
環境と公害（岩波書店） 33 ( 4 ) 448 - 455 2004年4月
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『アジア環境白書2003/04』 刊行記念シンポジウム
山下英俊
環境と公害 34 ( 1 ) 69 2004年4月
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廃棄物政策―発生抑制インセンティブの効果的利用に向けて （共著）
山下英俊, 小出秀雄
寺西俊一編 『新しい環境経済政策―サステイナブル・エコノミーへの道』東洋経済新報社 155 - 192 2003年11月
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リサイクルの国際化
山下英俊
日本環境会議/ 「アジア環境白書」 編集委員会編『アジア環境白書2003/04』 東洋経済新報社 374 - 377 2003年11月
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増大する廃棄物と発生抑制に向けた新政策 （共著）
山下英俊, 小島道一
日本環境会議/ 「アジア環境白書」 編集委員会編『アジア環境白書2003/04』東洋経済新報社 370 - 373 2003年11月
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越境するリサイクルをデータで追う
山下英俊
国際環境協力（東京大学大学院新領域創成科学研究科環境学専攻国際環境協力コース） 2 115 - 125 2002年4月
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紙リサイクルの南北問題
山下英俊
日本環境会議/ 「アジア環境白書」 編集委員会編『アジア環境白書2000/01』東洋経済新報社 338 - 341 2000年10月
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Linkage between recycling and consumption: A case of toilet paper in Japan 査読
Kazunori Hanyu, Hirohisa Kishino, Hidetoshi Yamashita, Chikio Hayashi
Resources, Conservation and Recycling 30 ( 3 ) 177 - 199 2000年9月
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Circulation indices: new tools for analyzing the structure of material cascades （共著） 査読
Yamashita, H, Kishino, H, Hanyu, K, Hayashi, C. Abe, K
Resources, Conservation and Recycling 28 ( 28 ) 85 - 104 2000年4月
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環境学者の作り方―Ｔ字型モデルからの脱却をめざして
山下英俊
環境と公害（岩波書店） 29 ( 4 ) 63 - 66 2000年4月
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若い世代にとっての地球環境問題 （共著）
山下英俊, 菊地一佳, 近藤直人, 藤井朋樹, 宮田幸子, 八十島光子, 吉田孝志
阿部寛治編『概説地球環境問題』東京大学出版会 143 - 165 1998年3月
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Correspondence analysis of paper recycling society : Consumers and paper makers in Japan 査読
Kishino, H, Hanyu, K, Yamashita, H, Hayashi, C
Resources, Conservation and Recycling 23 ( 4 ) 193 - 208 1998年
書籍等出版物
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農家が消える：自然資源経済論からの提言
寺西 俊一, 石田 信隆, 山下 英俊（ 担当： 共編者(共編著者)）
みすず書房 2018年10月
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自立と連携の農村再生論 （共編著）
寺西俊一, 井上真, 山下英俊（ 担当： 共編者(共編著者)）
東京大学出版会 2014年4月 （ ISBN:9784130760294 ）
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ドイツに学ぶ 地域からのエネルギー転換―再生可能エネルギーと地域の自立 （共編著）
寺西俊一, 石田信隆, 山下英俊（ 担当： 共編者(共編著者)）
家の光協会 2013年4月 （ ISBN:9784259547448 ）
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アジア環境白書2010/11 （共編著）
山下英俊, 大島堅一, 小島道一, 除本理史（ 担当： 共編者(共編著者)）
東洋経済新報社 2010年12月 （ ISBN:9784492443705 ）
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アジア環境白書2006/07 （共編著）
山下英俊, 井上真, 大島堅一, 小島道一, 除本理史（ 担当： 共編者(共編著者)）
東洋経済新報社 2006年10月 （ ISBN:9784492443286 ）
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アジア環境白書2003/04
山下英俊, 井上真, 大島堅一, 小島道一（ 担当： 共編者(共編著者)）
東洋経済新報社 2003年11月 （ ISBN:9784492443064 ）
講演・口頭発表等
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" A Study on the Actual Conditions of Renewable Energy Use in the Japanese Municipalities" 国際会議
藤井 康平, 山下 英俊, 奥島 真一郎
14th International Association for Energy Economics European Energy Conference, Sustainable Energy Policy and Strategies for Europe 2014年10月
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地域における再生可能エネルギー利用の実態と課題―全国市区町村アンケート調査の結果から
藤井 康平, 山下 英俊
環境経済・政策学会2014年大会 2014年9月
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Motivational aspects of energy transitions in Japan: Some empirical findings 国際会議
Hidetoshi YAMASHITA, Shinichiro OKUSHIMA
15th IAEE European Conference 2017 in Vienna 2017年9月
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What are the determinants of Renewable Energy Use in localities? The Japanese case 国際会議
Hidetoshi YAMASHITA, Kohei FUJII, Takehiro YOSHIMURA, Shinichiro OKUSHIMA
Global Cleaner Production & Sustainable Consumption Conference 2015年11月
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産廃税は産廃最終処分量削減に寄与しているか―要因分解による検証
山下英俊
資源循環に関する研究交流会 2010年2月
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景気変動が国際資源循環に及ぼす影響―再生資源市場のモデル分析
山下英俊
環境経済・政策学会2009年大会 2009年9月
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環境ガバナンスの理論的位置づけ―制度派エコロジー経済学の文脈から
山下 英俊
上海科研総括ワークショップ 2011年12月
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An analysis of the effects of the waste tax on the reduction of the final disposal of industrial wastes in Mie prefecture 国際会議
Hidetoshi Yamashita
1st congress of the East Asian Association of Environmental and Natural Resource Economics 2010年8月
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日本の廃棄物問題と地方行政の役割・課題 国際会議
山下英俊
地方環境ガバナンスと日中環境協力に関する嘉興ワークショップ 2009年9月
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三重県産業廃棄物税による産廃最終処分量削減効果の分析
山下英俊, 除本理史
環境経済・政策学会2007年大会 2007年10月
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全国市区町村の再生可能エネルギー施策の効果分析 国際会議
徳武雅也, 藤井康平, 奥島真一郎, 山下英俊
環境経済・政策学会2019年大会 2019年9月 環境経済・政策学会
共同研究・競争的資金等の研究課題
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再生可能エネルギーと地域との共生に関する政治・経済・法学研究
研究課題/領域番号：25K03334 2025年4月 - 2029年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
林 大祐, 藤井 康平, 山下 英俊, 高橋 寿一, 大島 堅一, 関 耕平
配分額：18720000円 （ 直接経費：14400000円 、 間接経費：4320000円 ）
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熱帯諸国における保全的慣習地の国際比較研究
研究課題/領域番号：25H00517 2025年4月 - 2029年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A)
井上 真, 伊達 規子, 原 知章, 藤澤 奈都穂, 寺内 大左, 藤原 敬大, 石橋 弘之, 佐野 洋輔, 田中 求, 古田 尚也, 山下 英俊, 関根 久雄, 金沢 謙太郎, 友松 夕香, 百村 帝彦, 岩井 雪乃, 藤井 紘司, 椙本 歩美, 目黒 紀夫
配分額：46150000円 （ 直接経費：35500000円 、 間接経費：10650000円 ）
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多様性尊重の深化に伴う科学的分類の再検討と再構築
研究課題/領域番号：24H00079 2024年4月 - 2027年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A)
寺尾 智史, 岩谷 彩子, 小俣ラポー 日登美, 小川 敦, 菊池 夢美, 黒田 晴之, 小町 守, 坂野 徹, 志村 真幸, 杉本 篤史, 鈴木 俊貴, 竹沢 泰子, 都留ドゥヴォー 恵美里, 知足 美加子, 中尾 麻伊香, 箱田 徹, 包 聯群, 松井 真之介, 松田 素二, 三中 信宏, 安田 仁奈, 山下 英俊
配分額：48230000円 （ 直接経費：37100000円 、 間接経費：11130000円 ）
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高レベル放射性廃棄物の最終処分に対する社会的合意形成に関する社会科学的総合研究
研究課題/領域番号：23K28294 2023年4月 - 2027年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
山下 英俊, 大久保 規子, 大島 堅一, 丸山 康司, 奥島 真一郎, 中澤 高師, 西林 勝吾, 青木 聡子, 西城戸 誠
資金種別：競争的資金
配分額：17940000円 （ 直接経費：13800000円 、 間接経費：4140000円 ）
本研究プロジェクト開始と相前後して、長崎県対馬市でも高レベル放射性廃棄物（HLW）最終処分場の文献調査受入の是非をめぐる議論が始まった。これを受け、2023年度は、申請時の計画を変更し、対馬市で地域住民を対象とした放射性廃棄物に関する住民会議（核ごみ市民会議）を開催した。具体的には、市民によるHLWに関する情報収集を第三者的立場から支援することを目的とし、市民からの要望に応じて本研究プロジェクトメンバーや外部の専門家による勉強会を実施した。年度内に対馬市内8カ所で開催し、それぞれ10名から50名程度の市民の参加を得た。各回の参加者にアンケートをとり、勉強会の内容や運営についてフィードバックを受け、市民の印象に残った情報、市民が追加的に必要としている情報などに関する知見を収集した。こうした知見を踏まえつつ、2025年度にミニパブリックス実験を実施する方向で準備を進めることとした。
並行して、文献調査が進行していた北海道寿都町において現地調査を実施し、スノーボールサンプリングの手法で住民に対するヒヤリングを行った。文献調査に対する立場の異なる複数の住民の方々から、文献調査や町の将来に関する思いを伺うことができた。これを踏まえ、2024年度に住民意識調査を実施する方向で準備を進めることとした。
こうした個別調査の前後に、オンラインで本研究プロジェクトによる研究会を開催し、個別調査の実施計画の事前検討や、調査結果の評価を行い、以降の研究の方向性を検討した。 -
「市民社会アプローチ」によるエネルギー転換に関する実証的研究
研究課題/領域番号：23K20647 2021年4月 - 2026年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
西城戸 誠, 丸山 康司, 本巣 芽美, 山下 英俊, 黒田 暁, 福永 真弓, 山本 信次, 廣本 由香
資金種別：競争的資金
配分額：15600000円 （ 直接経費：12000000円 、 間接経費：3600000円 ）
本研究の目的は「エネルギー転換（移行）がなされるためにはどのようにすればよいのか」というサステイナビリティトランジッション論（ST論）におけるエネルギー転換研究の中心的な問いに対して、ST論で相対的に看過されている「市民社会ガバナンスアプローチ」から実証分析を行い、エネルギー転換の要件を考察することである。また、ST論の理論枠組みの再検討を行うとともに、中範囲理論的な志向性をもって制度変革過程の実証研究を積み重ねるという社会変動研究に接続させ、規範の脱構築に終始し対案提示が不得手な社会学に、ある規範を前提とした社会変動にどのような社会学的な介入が可能かという、新たな社会変動研究の可能性を模索するというものである。
本年は研究2年目も、新型コロナウィルスの感染拡大により、現地調査を円滑に行うことができない可能性があったが、年度の後半から徐々に調査研究を再開させることができた。特に福島県喜多方市の太陽光発電への調査研究はアクションリサーチ的な関与が可能となった。また、従前から調査していた、庄内地方（山形県、秋田県）の太陽光発電、長崎県五島市の洋上風力発電への調査を行い、コロナ禍で中断してた調査を再開することができた。また、岩手県各地のバイオマス発電については、新規の現地調査を行うことができた。
また、研究メンバーによる対面とオンラインを組み合わせた研究会も複数回実施した。その結果、順応的な環境ガバナンス（adaptive environmental govanance）をキーワードとした再生可能エネルギーによるエネルギー転換について実証的、理論的な研究成果を英文で発表することができた。ST論に関連して、リスク論と環境社会学、コロナ後の連帯社会に関する理論研究も進展させた。 -
低炭素化・エネルギー転換の包摂性評価：基本的エネルギーニーズの観点から
研究課題/領域番号：23K21782 2021年4月 - 2025年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
奥島 真一郎, 宇佐美 誠, 吉原 直毅, 山下 英俊
資金種別：競争的資金
配分額：13650000円 （ 直接経費：10500000円 、 間接経費：3150000円 ）
本研究の目的は、「包摂的な低炭素化・エネルギー転換」について、人々の基本的エネルギーニーズの享受、という観点から、規範理論的、事実解明的に検討することである。
当該年度は、「基本的エネルギーニーズ」の概念、その評価手法の妥当性について再検討した。具体的には、分配的正義論における「十分主義」（Sufficientarianism）、また「上限主義／限界主義」（Limitarianism）の観点から、（家庭内）エネルギーサービスの適正な利用量を設定するための閾値の数やその手法について再検討し、「エネルギー充足」（Energy sufficiency）を評価するための新しい指標を開発した。本研究でいうエネルギー充足とは、人々が適正な量の（家庭内）エネルギーサービスを享受している状態のことであり、いわゆるエネルギー貧困でもエネルギー過剰でもない状態のことである。
そして、この新指標を用いて、我が国を対象に実証分析を行った。分析結果より、日本において人々はおおむねエネルギー充足の状態にあるものの、必要なエネルギーが得られていない世帯が約８％、またエネルギーを必要な量を大幅に超えて利用している世帯が約4％いることが確認された。
また本研究では、人々の「生計排出」（Subsistence emissions）の分布を推計し、人々が1トンの二酸化炭素排出でできること、について評価した。そして、当結果を用いて、基本的ニーズ充足の必要性の観点から、排出量平等主義(Equal-per-capita view/Emissions egalitarianism)についての批判的考察を行った。
当該年度は、以上のような成果を国際学会等で発表した。現在もこれらテーマに関する研究を引き続き進めており、今後成果が期待できる。 -
自然の権利の理論と制度ー自然と人間の権利の体系化をめざして
研究課題/領域番号：20H00053 2020年4月 - 2025年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 基盤研究(A)
伊達 規子, 井上 真, 原 圭史郎, 松本 和彦, 山下 英俊, 高村 ゆかり, 大塚 直
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炭素制約と市場化の下での電力システム─その定量的評価と政策研究
研究課題/領域番号：20H00649 2020年4月 - 2024年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 基盤研究(A)
大島 堅一, 木村 啓二, 歌川 学, 山下 英俊, 林 大祐, 竹濱 朝美, 安田 陽, 高村 ゆかり, 高橋 洋
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放射性廃棄物処分問題に関する社会科学的総合研究
研究課題/領域番号：19H04335 2019年4月 - 2022年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B)
山下 英俊, 伊達 規子, 大島 堅一, 西林 勝吾, 丸山 康司, 奥島 真一郎, 中澤 高師, 青木 聡子
担当区分：研究代表者
配分額：14690000円 （ 直接経費：11300000円 、 間接経費：3390000円 ）
本研究では、放射性廃棄物処分政策に関して、1)政策に関する責任論・規範論的側面、2)放射性廃棄物のリスクと費用の側面、3)意思決定プロセスにおける市民参加の側面、の3つの側面から評価する。その際、放射性廃棄物処分政策を適切に行うにあたって重要となる基本概念の整理を行い、必要な概念ツールを共有し、再構築する。
この方針に基づき、今年度は5月にスタートアップの全体研究会を実施し、以後、8月、11月、2月と合計4回の全体研究会を開催した。各全体研究会では、放射性廃棄物処分政策に関する国内の研究者を招聘し、既往の研究成果に関する報告を受けつつ、今年度の課題である基礎概念の共有・再整理に向けた議論を重ねた。あわせて、内外の放射性廃棄物処分政策の現状に関する情報共有と整理を進め、本研究課題独自の調査対象（国・事例）の絞り込みを行った。
放射性廃棄物処分政策に関する責任論・規範論的側面について検討を行う責任論検討班では、既往研究に基づく責任論についての論点・課題整理を進めた。
放射性廃棄物のリスクと費用の側面について検討を行う費用負担論検討班では、既往研究に基づく評価方法についての論点・課題抽出を行った。
意思決定プロセスにおける市民参加の側面について検討を行う意思決定論検討班では、意思決定プロセスの国際比較に関する論点・課題整理を行った。
以上の作業をふまえつつ、一部は作業に並行して、スイス、ドイツ、スウェーデン、フィンランドで現地調査を実施し、立地選定に関する意志決定プロセスや費用負担の実態、市民参加の現状とその評価について、各国の状況を把握した。 -
再生可能エネルギー事業開発にかかわるアクティビズムと合意形成に関する比較研究
研究課題/領域番号：18H00933 2018年4月 - 2021年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B)
西城戸 誠, 丸山 康司, 本巣 芽美, 宮内 泰介, 山下 英俊, 福永 真弓, 山本 信次
担当区分：研究分担者
配分額：17160000円 （ 直接経費：13200000円 、 間接経費：3960000円 ）
福島原発事故以降、再生可能エネルギー事業の導入をすすめる運動と、再生可能エネルギー事業への抗議活動も各地で顕在化している。こうした再生可能エネルギーにかかわる双方の運動の包括的な調査は行われていない。また、従来の環境社会学における環境運動研究は、運動が起こる社会的事象の因果メカニズムを説明するにとどまり、双方の運動が生じる現実の中からどう問題解決すればよいか、十分に示されていない。本研究では、再生可能エネルギー事業を推進する運動と反対する運動の双方について国内外で事例研究を行い、特にそれぞれのアクティビズム自体がもっている論理とその源泉に注目して分析する。この分析から再生可能エネルギーの持続可能な開発に向けた「現場に即した規範や倫理」による合意形成のロジックを提示し、地域に資する再生可能エネルギー（コミュニティパワー）へ向けた「よりよい現実的な選択肢」を提示することである。
国内事例研究については、コミュニティパワーの事例として、生活クラブ生協による風力発電、太陽光発電、長崎県五島列島における風力発電事業の事例調査を実施した。また、風力発電・太陽光発電事業に対する反対運動があった自治体、住民への聞き取り調査を実施した。さらに、薪利用に関する事例研究や、これまで実施した全国市区町村の再生可能エネルギー施策に関する分析も進めた。
一方、海外調査に関しては、米国ハワイ州カウアイ島における再生可能エネルギー事業の展開と、再生可能エネルギーに対するアクティビズムに関する実地調査を行った。また、米国カリフォルニア州における再生可能エネルギーと資源管理に関する調査を実施した。
以上の国内外の事例研究を踏まえて、再生可能エネルギー開発の合意形成に関する理論研究と、自然資源管理に関する考察を進めた。 -
環境・エネルギーに関する多次元貧困指標の開発と政策分析
研究課題/領域番号：17K00679 2017年4月 - 2021年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C)
奥島 真一郎, 山下 英俊
担当区分：研究分担者
配分額：4810000円 （ 直接経費：3700000円 、 間接経費：1110000円 ）
本研究の目的は、家計や個人における、エネルギー・環境に関する貧困を測定するための新しい多次元指標を開発し、それを用いて有効な対策についての評価を行うことである。
令和元年度は、①エネルギーに関する貧困をエネルギーサービスの利用量（熱量ベース）で直接評価するという新しいタイプの多次元エネルギー貧困指標、②主観ベースの多次元エネルギー貧困指標、の二種類を用いて、日本のエネルギー貧困、エネルギー脆弱性に関する実証分析、さらに包摂的なエネルギー転換（Inclusive low-carbon energy transition）を実現するための課題と対応策についての検討、などを進めた。その結果、①エネルギー貧困プレミアム（エネルギー貧困世帯の方が基礎的エネルギーサービスを高い価格（単位当たり費用）で購入していること）、②低炭素エネルギーに対するアクセスの差、等が日本の包摂的なエネルギー転換実現のための課題であることを明らかにした。日本においては、このようなエネルギー正義（Energy Justice）や気候正義（Climate Justice）、公正な移行（Just Transition）に関する分析が特に不足しており、これらの結果は、今後のFIT（固定価格買取制度）や、カーボンプライシングの強化などの気候変動政策を考える上で、重要な知見となりうる。
令和元年度は、以上のような成果を国際学術雑誌や国際学会等で発表した。加えて、本テーマに関する国際共同研究も現在複数進めており、今後成果が期待できる。 -
エネルギー技術の多元性と多義性を踏まえたガバナンス方法の研究
研究課題/領域番号：17H00828 2017年4月 - 2021年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 基盤研究(A)
丸山 康司, 西城戸 誠, 三上 直之, 角 一典, 本巣 芽美, 宮内 泰介, 藏田 伸雄, 山下 英俊, 茅野 恒秀, 森岡 正博, 山本 信次
担当区分：研究分担者
配分額：39390000円 （ 直接経費：30300000円 、 間接経費：9090000円 ）
エネルギー技術と社会の関係が多様な主体の福利に適う条件を明らかにするための調査研究を進め、論文ならびに研究報告合わせて30報の成果を発表した。実証研究班、社会理論班、社会実験班の研究グループを構成し、それぞれ以下のような実績があった。
（1）実証研究班：波及的影響も含めた広義の利害関係を調査し、主体と価値の関係性をアクターネットワークとして図式化した。事例研究では社会的受容性にも注目した調査を実施し、多様な主体に便益が存在することや、将来世代への投資を伴うような配分が社会受容性に強く影響していることが明らかになった。また事業利益の配分という考え方以外に、地域活動を行う主体の財源として再生可能エネルギー事業に取り組むという手段としての再生可能エネルギー事業という考え方を示した。個別事例の調査に基づいてエネルギー事業が地域社会にもたらしうる正負のインパクトの総体を時空間別に明らかにした。（2）社会理論班：エネルギー技術と環境倫理についての既存研究をまとめながら、実証研究班の研究成果をマッピングするための理論的枠組みを構築した。社会紛争化しやすい要因の一つとして、認知的不正義の問題に注目し、問題が共有されないことに伴う問題について検討を進めた。また土地利用に伴う歴史的経緯など、環境史との関連も含めて扱うべき問題の所在も明らかになった。（3）社会実験班：風力発電の適地をあらかじめ地域で選定するゾーニングについてのアクションリサーチを前年度に引き続き実施し、多様な主体の利益に適う社会的制御の方法を試行した。ローカルナレッジを反映させる手法として市民調査を応用した量的手法や、熟議的手法を試行し、実際の政策形成過程に反映させた。こうしたガバナンスの手法がステークホルダからの信頼に寄与することも明らかになった。 -
研究課題/領域番号：17H01930 2017年4月 - 2020年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B)
碇山 洋, 伊達 規子, 尾崎 寛直, 寺西 俊一, 入谷 貴夫, 野田 浩二, 吉村 良一, 川瀬 光義, 菊本 舞, 山下 英俊, 土井 妙子, 永井 進, 中村 剛治郎, 武田 公子, 諸富 徹, 佐無田 光
担当区分：研究分担者
配分額：16380000円 （ 直接経費：12600000円 、 間接経費：3780000円 ）
(１）環境政策形成史の研究については、主に以下のような領域で成果を得ることができた。 ①環境経済学の発展過程における「宮本経済学」の意義。 ②法理論と環境政策の相互連関。 ③新たな地域政策の展開過程の環境政策への影響。 ④コミュニティ政策・住民参加の発展と環境政策の相互作用。
（２）今後の環境政策の発展に貢献し得る研究では、主に以下のような領域で成果を挙げることができた。 ①公共事業と経済の接続における最新の変化。 ②地域的再生可能エネルギー事業の役割。 ③分権化の進展による 環境政策展開の可能性。(１)(２)の研究成果の一部は、碇山洋編『日本における環境政策形成をめぐる諸問題』に収められた。 -
社会資本形成に対する総合的コミュニティ開発の有効性に関するパネルモデリング
2015年11月 - 2018年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 特別研究員奨励費
資金種別：競争的資金
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「地域に資する再生可能エネルギー事業開発をめぐる持続性学の構築」（代表：西城戸誠）
2014年10月 - 2017年9月
科学研究費助成事業 日本学術振興会領域開拓プログラム
資金種別：競争的資金
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「アジア版オーフス条約に向けた提言―環境正義実現のための国際連携構築」（代表：大久保規子），三井物産環境基金
2014年4月 - 2017年3月
共同研究（国内共同研究）
資金種別：競争的資金
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「地域主体型再生可能エネルギー事業の支援政策に関する研究」（代表：山下英俊）
2013年4月 - 2016年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
資金種別：競争的資金
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「持続可能な農業・農村の再構築をめざして―自然資源経済の再生」（代表：岡本雅美），（財）日本生命財団 平成22年度学際的総合研究助成
2010年4月 - 2013年3月
共同研究（国内共同研究）
資金種別：競争的資金
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農林中金寄附講義「自然資源経済論」プロジェクト（代表：寺西俊一）
2009年4月 - 2021年3月
共同研究（国内共同研究）
資金種別：競争的資金
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農林中金寄附講義「自然資源経済論」プロジェクト（代表：寺西俊一）
2009年4月 - 2015年3月
共同研究（国内共同研究）
資金種別：競争的資金
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中国の地方環境ガバナンスと日中環境協力に関する政策研究（研究分担者）
2009年4月 - 2012年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
資金種別：競争的資金
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「アジア環境協力のための基本戦略と総合政策に関する社会科学的学際共同研究」（代表：寺西俊一），一橋大学学内プロジェクト
2008年4月 - 2010年3月
共同研究（学内共同研究）
資金種別：競争的資金
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産業廃棄物税の政策効果に関する理論的・実証的研究（研究代表者）
2008年4月 - 2010年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究(B)
資金種別：競争的資金
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アジアにおける循環型社会と環境ガバナンス（研究分担者）
2007年4月 - 2010年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A)
資金種別：競争的資金
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ＩＴと環境問題―電気・電子機器廃棄物を中心に（研究分担者）
2006年4月 - 2009年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
資金種別：競争的資金
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ITと環境問題-電気・電子機器廃棄物を中心として-
研究課題/領域番号：18310026 2006年 - 2008年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
吉田 文和, 寺西 俊一, 山下 英俊, 外川 健一, 寺西 俊一, 山下 英俊, 外川 健一
配分額：17770000円 （ 直接経費：14800000円 、 間接経費：2970000円 ）
ITと環境問題を3の側面から検討した。第1は.IT製品・IT部品の生産による環境影響である。いわゆるハイテク汚染問題そして半導体生産に必要な原料やエネルギー需要の問題である。第2は, IT製品の消費によるエネルギー需要である。とくにサーバによる電力需要が増加傾向にある。第3は, IT製品のリサイクルと廃棄による環境問題である。日本と世界の家電リサイクル制度について比較検討を行った。
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「アジア環境協力」の制度構築に向けた基本ビジョンと具体的システムに関する政策研究（研究分担者）
2005年4月 - 2008年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
資金種別：競争的資金
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環境教育の現状と方向性に関する研究
研究課題/領域番号：14380265 2002年 - 2003年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
山路 永司, 國島 正彦, 柳田 辰雄, 佐藤 仁, 山下 英俊, 岩橋 健定
配分額：12200000円 （ 直接経費：12200000円 ）
人間活動が地球環境に大きな影響を与えるということが明らかになってから既に数十年が経つ。各既往の研究分野においては、人間活動と地球環境との関係、とくに開発と環境保全という課題への挑戦を続けてきた。そこで本研究では、高等教育レベル(大学・大学院)における国内外の環境教育を対象として、現状を調査・分析し、その望ましいあり方を提言することを目的とし、以下の調査・考察を行った。1)国内の「環境」を冠した大学・学部における環境教育プログラムの実態を調査した。まず悉皆的に一覧を作成した上で、特徴的と思われる大学については詳細調査を行った。2)海外の大学における環境教育プログラムの実態を調査した。途上国における環境教育プログラムとして、韓国、インドネシア、シンガポール、ベトナム、フィジー等の大学を対象に、設置状況、カリキュラムの内容、教育理念等について、調査、整理した。先進国の例として、アメリカ合衆国を調査した。途上国については、これまで日本に紹介されてこなかった国も多く選定した。3)環境教育の実態調査として、医学教育の現場における環境教育の実態を調査した。また、東京大学教養学部の環境教育ゼミナールを例に、学生サークルやそのネットワークの歴史・成果・限界、今後の可能性を分析した。
以上を踏まえ、環境教育のより良いあり方を考究した。