2025/10/29 更新

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ツジモト　マサハル
辻本　将晴
TSUJIMOTO MASAHARU
所属
環境・社会理工学院 教授
職名
教授
ホームページ
https://sites.google.com/view/tsujimotolab/top
外部リンク

News & Topics

  • 南海電鉄と高野線列車内の混雑状況の可視化に関する実証実験を実施

    2023/02/01

    掲載言語： 日本語

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    東京工業大学は南海電気鉄道株式会社（以下、南海電鉄）と、高野線列車内の混雑状況の可視化に関する実証実験を2023年1月27日から3月31日にかけて実施します。本実証実験は、東工大 環境・社会理工学院の辻本研究室が開発した「列車内の混雑度解析技術」（特許出願中）の精度を検証するものです。同研究室がこれまでの実証実験で培ってきた技術に加え、今回は新たに鉄道運行データと連携し、急行や普通、回送列車などの

研究キーワード

  • エコシステム

  • プラットフォーム

研究分野

  • 人文・社会 / 経営学

経歴

  • 旧所属 法政大学 専門職大学院 イノベーション・マネジメント研究科   准教授

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論文

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書籍等出版物

  • ビジネス統計 : 統計基礎とエクセル分析 : ビジネス統計スペシャリスト・エクセル分析スペシャリスト対応

    後藤, 正幸, 辻本, 将晴, 玄場, 公規

    オデッセイコミュニケーションズ  2015年5月  （ ISBN:9784908327001 ）

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    総ページ数：xi, 226p   記述言語：日本語  

    CiNii Books

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  • イノベーションの相互浸透モデル : 企業は科学といかに関係するか : innovation/science/technology

    榊原, 清則, 辻本, 将晴, 松本, 陽一

    白桃書房  2011年3月  （ ISBN:9784561265535 ）

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    総ページ数：viii, 200p   記述言語：日本語  

    CiNii Books

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  • 新世代研究者による挑戦

    香川, 敏幸, 小島, 朋之, 池田, 信夫, 宮川, 祥子, 土屋, 大洋, 河端, 瑞貴, 白, 迎玖, 井庭, 崇, 宮垣, 元, 佐藤, 文香, 堀, 真奈美, 伊藤, 修一郎, 蟹江, 憲史, 廣瀬, 陽子, 辻本, 将晴

    慶應義塾大学出版会  2003年10月  （ ISBN:4766410262 ）

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    総ページ数：vii, 316p   記述言語：日本語  

    CiNii Books

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MISC

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • エコシステムの可視化と動作分析・デザイン・オーケストレーションの研究

    研究課題/領域番号：25K00659  2025年4月 - 2030年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

    辻本 将晴, 大橋 匠, 後藤 美香

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    配分額：16900000円 （ 直接経費：13000000円 、 間接経費：3900000円 ）

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  • 海外起業家教育プログラムの参加者周辺組織非公式制度への影響

    研究課題/領域番号：24K05090  2024年4月 - 2027年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

    芦澤 美智子, 辻本 将晴, 渡邉 万里子

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    配分額：4680000円 （ 直接経費：3600000円 、 間接経費：1080000円 ）

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  • プラットフォームを介したP2P取引における評判の信頼性と嘘の理論モデル解析と調査

    研究課題/領域番号：21K01626  2021年4月 - 2026年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

    中丸 麻由子, 辻本 将晴

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    配分額：4160000円 （ 直接経費：3200000円 、 間接経費：960000円 ）

    まずはプラットフォーム(PF)を介したP2P取引と嘘の情報に関するエージェントベースモデルを構築することが主眼である。R3年度はまずは基礎固めのエージェントベースモデルを構築した。そのモデルでは、あえてプラットフォームは入れずに、人々のネットワーク構造が嘘の噂の広がりと協力の進化にどのように影響を与えるのかについてのエージェントベースモデルを構築し、それをプログラミングをして、モンテカルロシミュレーションを行なっている。社会ネットワークとしては、ランダムなもの、格子のようなネットワーク、スケールフリーネットワークである。ただいま、シミュレーションを行なって結果を整理している。
    ネットワーク上の相互作用において、ネットワークを繋いだり切ったりすることはPFを介したP2P取引でも生じている。このモデルについてもまずはPFをあえて入れずに、人々の社会的ネットワークにおけるリンクの切り貼りと協力の進化に関するエージェントベースモデルを構築し、シミュレーションを行なっている。また、共同研究者を中心にして人を被験者とする実験も行い、実験結果をシミュレーションが説明できていることもわかった。
    PF上で商品などを取引する際に人々は商品のさまざまな属性を見て商品を選ぶ。属性としては値段、品質、見た目などさまざまあり、これを多属性という。人によって着目する属性も異なるし、選ぶときの判断基準も異なる。R3年度はこのような多属性意思決定を一人ではなくて集団で行う際についてのシミュレーション研究を行なった。結果もほぼ揃いつつあり、論文執筆を始める予定である。

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  • 力学モデルを用いたダイナミックケイパビリティの技術・事業統合解析

    研究課題/領域番号：21H00740  2021年4月 - 2025年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

    梶川 裕矢, 辻本 将晴

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    配分額：16900000円 （ 直接経費：13000000円 、 間接経費：3900000円 ）

    本研究では従来、質問票調査や財務データをもとに推測されてきたダイナミックケイパビリティをM&Aや出資データといったビジネス情報ならびに特許データを用いた技術情報をもとに定量的に解析を行うことを目的としている。当該年度では、ビジネスエコシステムおよび技術ランドスケープにおける各企業の位置情報を、特許データおよび出資データを用いて算出した。対象としては特許や技術・事業戦略の重要性が高いと考えられる精密・電子機器業界、製薬業界を選択し分析を行った。
    精密・電子機器業界を対象とする分析では、各社の特許データをもとに、国際特許分類(IPC分類)を用いて、特許ポートフォリオをベクトルで表現した。この時間的推移を時間微分することで、技術および事業のモーメンタムを導出し、自社のこれまでのトラジェクトリによる慣性の効果、他社の技術・事業モーメンタムによる引力・斥力を含む外力の効果を考慮した数理モデルを構築することが可能になるが、各社の技術的重複が必ずしも大きいとは言えないため、サブグループ等の詳細分類を用いると解析が困難となる。そのため、今後の解析のフィージビリティを確保するために適切なIPC分類の階層性の検討を行った。
    製薬業界を対象とする分析では、対象疾患毎等の粒度で特許分析を行うと精密・電子機器業界と同様に技術的重複が少なくなることが予想されるため、ビジネスカテゴリに基づく分析から着手した。また、汎用製品を扱う精密・電子機器業界に対し、対象国・地域ごとに重要な疾患領域や希少疾患等のターゲットが異なることを考慮し、対象国を分析項目に追加し、製薬企業各社のM&Aや出資データを分析した。その結果、３つの戦略類型が存在することを見出した。今後は、これらの各類型内での戦略追随および類型を跨る大きな戦略転換の事例について詳細な分析を行っていく。

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  • 力学モデルを用いたダイナミックケイパビリティの技術・事業統合解析

    研究課題/領域番号：23K20623  2021年4月 - 2025年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

    梶川 裕矢, 辻本 将晴

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    配分額：16900000円 （ 直接経費：13000000円 、 間接経費：3900000円 ）

    企業情報データベースを用いて、企業間の提携構造や出資関係の分析を行い、ビジネスエコシステムの構造を記述した。また、特許データベース(Clarivate Innovation)を用いて、各企業の特許ポートフォリオならびにグローバルな技術ランドスケープを分析した。ビジネスエコシステムの構造をネットワークとして表現することで、他企業の事業戦略や特許ポートフォリオをネットワーク特徴量として分析に用いるた。ネットワークのクラスタリングにより、特定の産業領域におけるエコシステムの次元削減を行い、その空間上で各社の位置をマッピングするとともに、その時間発展を分析した。これにより、各企業のビジネスエコシステム上の事業戦略の変化を事業モーメンタムとして記述した。
    具体的には、特許データベースを用いて行った遺伝子編集等を含む農業分野や医薬品分野における共同出願の構造を記述することで、各社の戦略や公的機関との共同研究の役割を分析した。また、また、上記の分野を含む消費財分野における企業間の提携構造の分析を行い、新たな技術の登場に対する事業変革能力等のダイナミックケイパビリティの分析を行った。これらの定量的な分析結果を各社の事業関連情報等の定性情報と合わせて分析することで、事業戦略および技術戦略の双方の観点から分析の詳細化を行った。
    構築したモデルにより、これまで企業のマネジメント層に対するインタビュー調査などで定性的もしくは半定量的にしか把握できなかったダイナミックケイパビリティをファクトデータに基づき定量的に評価することが可能となった。

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  • イノベーションデザイン・プラットフォーム

    2021年

    科学技術振興機構  産学が連携した研究開発成果の展開 研究成果展開事業 大学発新産業創出プログラム(START) 拠点都市環境整備型 

    渡辺 治, 辻本 将晴

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    イノベーションデザイン・プラットフォーム(IdP)は、主幹・共同機関の主要4大学と外部協力機関の協働により「本格型プラットフォームによるベストプラクティスの開発と実践」によるチャレンジングな目標の達成に取り組む。Deep Tech、医工連携などを対象領域として、アカデミック起業家・学生起業家・カーブアウト起業家をそれぞれに適したプログラムで支援する。起業家の探索にあたっては、参画機関横断的に設置するSDC(Search and DevelopmentCommittee)による探索とイノベーションデザイン・フェスティバル(公募イベント)による選定を併用する。また、参画機関の活動を効果的に連携し、潜在的な起業家(シーズ)に関する共通データベースを構築する。参画機関の充実した海外ネットワークを用いて海外進出やグローバル資金獲得も目指す。参画機関を増やしていきながら、中期的(5年間程度)には本プラットフォーム参画機関から創出されたスタートアップで時価総額総計5兆円を目指す。

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    J-GLOBAL

  • エコシステムの可視化と自己組織化パターンの解明によるマネジメント方法の提案

    研究課題/領域番号：17KK0065  2018年 - 2022年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)

    辻本 将晴

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    配分額：15340000円 （ 直接経費：11800000円 、 間接経費：3540000円 ）

    本研究の目的は，次の3つである．第一に，社会ネットワーク分析と定性分析を組み合わせたBES分析プロセスとツールを作成する．第二に，作成した分析プロセスとツールを分析対象（非接触ICによる決済，水素エネルギー，自動運転）に適用して，グローバルな産業融合によるエコシステム生成の自己組織化パターンを同定する．第三に，Prof. Hacklinの高度なマネジメント研究力・提案力の支援を受け，具体的なエコシステムのマネジメントに資する提案を行う.
    それぞれの目的について研究実績の概要をまとめる．第一の目的に関して，ツールについてはデータベース（Factiva）を用いた記事内での共起関係に基づくネットワークの可視化を可能とした．この分析ツールを含む提案がトヨタモビリティ・ファンドの研究プロジェクトに採択された。第二の目的に関してはJournal of Open Innovation（1本），International Journal of Services Technology and Management（1本），Sustainability（2本）に査読付き論文（合計4本）が採択された． また、Springer，Edward Elgerから出版される書籍に査読を経て2本の原稿が採録された．さらに、フルペーパー査読の国際学会での発表も2件採択された。第三の目的に関しては，トヨタモビリティ・ファンドの研究プロジェクトに採択され，水素エネルギーエコシステムのデザインに取り組んでいる．さらにトヨタモビリティ・ファンドから追加的に共同研究にも採択されている。また、JST共創の場形成支援プログラム（COI-NEXT）の育成型に本研究を元とした水素エネルギーエコシステムの設計、実装の提案（「ジオフリーエナジー社会の構築」）が採択されたことで、より一層研究が加速している。

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  • デュアルユース水素ビジネスエコシステムの構築

    研究課題/領域番号：15K13030  2015年4月 - 2019年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  挑戦的萌芽研究

    西條 美紀, 辻本 将晴, 藤村 修三

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    配分額：3380000円 （ 直接経費：2600000円 、 間接経費：780000円 ）

    EV(電気自動車)の価値に対する受け止め方と購入者特性についての大規模質問紙調査の結果より、EVの知覚属性（相対優位性、両立可能性、複雑性、試用可能性、観察可能性など）を評価する人は購入意欲が高いことがわかった。EV保有者は、環境には興味がなく、他の自動車に比べてEVが経済的に得であり、EVの運転性能に魅力を感じているために購入している一方、潜在採用者は保有者よりも環境性を重視しているが、EV購入に向けた合理的な価値を感じていないことが示唆された。これより、EVを普及するためには環境意識への訴えよりも、経済的メリットおよびEVの運転性能の高さをアピールすることが重要であると言える。

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  • ビジネス・エコシステムの動作メカニズムの解明と設計・制御法の開発のための研究

    研究課題/領域番号：26285079  2014年4月 - 2019年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

    辻本 将晴, 松本 陽一, 梶川 裕矢, 玄場 公規, 藤村 修三, 井上 祐樹, 粟野 治夫, 笹井 幸一郎

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    配分額：15600000円 （ 直接経費：12000000円 、 間接経費：3600000円 ）

    本研究の成果は、次の３点である。
    第一に、経営戦略論の学術界における新たな潮流の一つであるビジネスエコシステム研究の理論的基盤をなす研究を行ったことである。第二に、その基盤的研究の上に、具体的な対象に関する研究を複数展開したことである。第三に、十分には研究が進んでいない、ビジネスエコシステムの可視化と動態のメカニズムを分析するための方法を開発したことである。この点についてはさらなる研究が必要であり、理論的基盤の構築も継続的に行われる必要がある。
    今後は、一層複雑さを増している政策・ビジネスにおいてさらなる理論的発展、方法論的発展が必要であり、ドローン、AI、自動運転などへの応用が期待できる。

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  • 太陽電池産業における国際的なビジネス生態系の発達プロセスの研究

    研究課題/領域番号：26380507  2014年4月 - 2017年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

    松本 陽一, 富田 純一, 辻本 将晴

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    配分額：4680000円 （ 直接経費：3600000円 、 間接経費：1080000円 ）

    さまざまなエレクトロニクス機器において、技術開発や普及で先行しながら、市場の大規模化にともなって存在感を失う日本企業の例が観察されている。太陽電池製造企業もその一例である。本研究は、この産業におけるビジネス生態系の発達プロセスを調査することで、逆説的に見える現象の解明を試みた。調査の結果、次のような仮説的視座をえた。まず、日本で発達したのは、太陽光発電の導入に経済的な見返りが乏しいという苦難の時期を耐えうる「持続型」の生態系である。これに対して近年、国外で発達したのは投資対象として魅力的な太陽光発電の利益「収穫型」の生態系である。異質な2つの生態系の両方で成功するのは困難である。

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  • 高次システム創出のための共生的産業間技術創造メカニズムの研究

    研究課題/領域番号：23243056  2011年4月 - 2016年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(A)

    藤村 修三, 日高 一義, 辻本 将晴, 尾形 わかは, 尾形 わかは, 辻本 将晴

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    配分額：40300000円 （ 直接経費：31000000円 、 間接経費：9300000円 ）

    高次システムを生み出す上で鍵となる実際的な知見をいくつか獲得することができた。
    異なる産業に属する企業から研究員を招き、公開データ、公開可能なデータを用いて経営課題を構造的に分析し相互に開示する研究会を主催した。これにより、企業秘密に囚われることなく企業間・産業間での知識共有が可能となること、実業に即した学術的研究課題が発見でき産学での共同研究が可能になることが確認された。
    また、設計理論の拡張、基礎研究の産業上の意味の明確化についても貢献ができた。

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  • 科学知識創造組織における共鳴メカニズムの比較分析

    研究課題/領域番号：22330124  2010年4月 - 2014年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

    辻本 将晴, 藤村 修三

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    配分額：14690000円 （ 直接経費：11300000円 、 間接経費：3390000円 ）

    本研究は、企業組織の科学知識創造における研究者間の「共鳴メカニズム」に焦点をあてた比較分析を行った。「共鳴メカニズム」とは、組織に所属する研究者と組織内外の研究者との相互作用のあり方を意味している。トヨタ自動車とパナソニックの共同研究、大手食品会社A社、豊田中央研究所、IBM Researchの各研究組織の人的ネットワークの定量的分析を通じて、将来の事業の柱を構築するようなクリエイティブな研究グループの生成プロセスにおいて、媒介となる個人あるいはグループの存在が明らかになった。これらの個人あるいはグループは、幅広い専門性や統計や数理といった基盤を担う知識を保有しているという傾向がみられた。

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  • 産業と科学の相互浸透:新しいイノベーションモデル

    研究課題/領域番号：22330123  2010年 - 2012年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

    榊原 清則, 辻本 将晴, 松本 陽一

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    配分額：14430000円 （ 直接経費：11100000円 、 間接経費：3330000円 ）

    本研究の焦点は、近年の現象として科学との頻繁な相互作用が観察できる特定既存産業のイノベーションである。準備段階での事例研究から、そうした産業における科学とのやりとりは「局所化」されているという仮説が浮上してきた。言い換えると、多くの場合、産業と科学との相互浸透領域という特定の領域を介して、産業は科学とやりとりするのである。定量的な分析と記述的事例研究とを通じて、多くの興味深い命題がひき出された。

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  • アカデミック・アントレプレナーの特性と行動分析

    研究課題/領域番号：17730226  2005年 - 2006年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  若手研究(B)

    辻本 将晴

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    配分額：2200000円 （ 直接経費：2200000円 ）

    研究実施計画に沿って平成18年度の研究実績の概要をまとめる。研究実施計画では次の3段階の調査を計画していた。第一段階は、予備的ヒアリング、パイロット調査である。第二段階は、ケース記述である。第三段階は、対面質問票の統計分析である。
    第一段階である、予備的ヒアリング、パイロット調査は次のように進展した。平成17年度は理化学研究所の和田氏(株式会社メガオプト社長)と浦田取締役(ともに理化学研究所の研究者)東北大学江刺教授(株式会社メムスコアの設立に強く関与)にインタビューを実施した。さらに、株式会社ロコモジェン(聖マリアンナ大学)、株式会社ダイマジック(東京電機大学)にそれぞれインタビューを実施した(研究者自身ではなく経営者、スタッフに対するもの)。さらに平成18年度は株式会社アイフェイズ、光コム、フラクタリストにインタビューを行った。
    第二段階であるケース記述においては、15社のケース記述を行った。アイフェイズ、アンジェスMG、光子発生技術研究所、スペースタグ、ダイマジック、ディジタルメディアプロフェッショナル、光コム、メガオプト、メムスコア、アルネアラボラトリ、サイバーレーザー、三次元メディア、シンセシス、ラティステクノロジー、フラクタリストである。そのうち、アンジェスMGは一橋ビジネスレビューに掲載された。フラクタリストのケースは英文で作成した。
    第三段階である対面質問票の統計分析については、独自の質問票調査実施にいたっていない。しかし、ノンパラメトリック検定については産業技術総合研究所ベンチャー開発戦略研究センターの調査データをもとにして実施し、その有効性が確認できた。

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  • 持続的イノベータによる破壊的蓄積型の技術活用:日本企業特有のイノベーション経営

    研究課題/領域番号：16330076  2004年 - 2006年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

    児玉 文雄, 鈴木 潤, 辻本 将晴, 渡辺 孝, 玄場 公規

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    配分額：14300000円 （ 直接経費：14300000円 ）

    本研究の目的は、我が国において長期間にわたり成長を維持している技術依拠型の企業を主たる分析対象として、持続的なイノベーション経営とはどのようなものであるかを定量・定性の両面から分析し、技術経営に活かしていくことができるような理論の枠組みを構築することである。このため、企業の技術リソースに関して、企業内技術ドメインと事業ドメインの多様化の関係の分析、技術ドメインの多様化を推進する要因の分析、蓄積された技術による漸進的イノベーションと破壊的イノベーションの事例研究等を行った。定量的なデータとしては、個別企業の長期間にわたる財務情報や特許情報等のデータを用い、さらにそれらデータの新たな解析方法を開発することにより、我が国の企業の技術的リソースや行動の詳細な分析を行った。
    長期間の技術戦略の分析ツールとして用いる電子化された日本特許のデータベースとしては、特許庁から公開されている整理標準化SGMLデータが、書誌情報のみながら1960年代以降のデータを蓄積しており、利用可能であることが判明した。このデータを研究用に利用可能なフォーマットへと整備を行い、リレーショナル・データベースを構築した。構築したデータベースは、技術分類以外に出願人の情報や発明者情報、請求項の数、審査請求と登録の年月日、補正の回数、権利維持期間、特許引用、論文引用(サイエンス・リンケージ)など多くの情報を含んでおり、これにより様々な視点からの分析が可能となった。"企業における基礎研究とイノベーション"、"Analysis of propensity to patent and science-dependence of large Japanese manufacturers of electrical machinery"、"日本企業の本業回帰と新規技術取り込みの分析"、"研究開発の多角化と知識近接性に関する研究"は、これらの定量的データの分析から得られた知見について述べている。特に、"重点4分野におけるサイエンスリンケージの計測"、"Significant Difference of Dependence upon Scientific Knowledge among Different Technologies"は、特許データから得られる、技術と科学の関係について調べたものである。
    イノベーション研究は、世界的に見ても急速に発展しつつある領域であり、本研究で示したような定量的データベースの整備とケーススタディの蓄積は、当該分野に大きな貢献を果たすものと期待される。

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