所属
工学院 准教授
職名
准教授
外部リンク
ホリ タケオ
堀 健夫
HORI TAKEO
研究分野
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人文・社会 / 理論経済学
論文
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Asset Bubbles, Entrepreneurial Risks, and Economic Growth 査読
Takeo Hori, Ryonghun Im
accepted at Journal of Economic Theory 2023年4月
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Government expenditure and economic growth: A heterogeneous-agents approach 査読
forthcoming in Journal of Macroeconomics 2022年11月
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Tax Evasion and Optimal Corporate Income Tax Rates in a Growing Economy 査読
accepted at Macroeconomic Dynamics 2021年10月
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Ambitious Emissions Goal as a Strategic Preemption 査読
Hiroaki Yamagami, Ryo Arawatari, Takeo Hori
Strategic Behavior and the Environment 2021年9月
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Time-Inconsistent Discounting and the Friedman Rule: Roles of Non-Unitary Discounting 査読
Oxford Economic Papers 73 ( 3 ) 1200 - 1217 2021年7月
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Endogenous Information Acquisition and the Partial Announcement Policy 査読
Information Economics and Policy 55 2021年6月
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Monetary Policy, Financial Frictions, and Heterogeneous R&D Firms in an Endogenous Growth Model 査読
Takeo Hori
Scandinavian Journal of Economics 122 1343 - 1373 2020年10月
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Debt policy rule, utility-generating government spending, and indeterminacy of the transition path in an AK model 査読
Macroeconomic Dynamics 23 2360 - 2377 2019年9月
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A Non-Unitary Discount Rate Model 査読
Economica 81 139 - 165 2019年1月
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Intellectual Property Rights Protection in the Presence of Exhaustible Resources 査読
Environmental Economics and Policy Studies 20 759 - 784 2018年10月
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On the Nonlinear Relationship between Inflation and Growth: A Theoretical Exposition 査読
Journal of Monetary Economics 94 79 - 93 2018年4月
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Endogenous Structural Change, Aggregate Balanced Growth, and Optimality 査読
Economic Theory 65 125 - 153 2018年1月
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Dynamic analysis of reductions in public debt in an endogenous growth model with public capital 査読
Macroeconomic Dynamics 21 1454 - 1483 2017年9月
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Debt Policy Rules in an Open Economy 査読
Journal of Public Economic Theory 19 158 - 177 2017年2月
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鈴木史馬, 堀健夫, 盛本圭一
青山經濟論集 66 ( 4 ) 79 - 101 2015年
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Conformism and Structural Change 査読
International Economic Review 56 936 - 961 2015年
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The Effects of Consumption Externalities in an R\&D-Based Growth Model with Endogenous Skilled and Unskilled Labor Supply 査読
Journal of economics 102 29 - 55 2011年
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Educational Gender Inequality and Inverted U-Shaped Fertility Dynamics 査読
Japanese Economic Review 62 126 - 150 2011年
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Wage Inequality and Structure of Consumption Demand 査読
Journal of Income Distribution 20 117 - 126 2011年
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Technological Progress and Population Growth: Do we have too few children? 査読
Japanese Economic Review 64 64 - 84 2010年
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Inequality and growth: the roles of life expectancy and relative consumption 査読
Journal of Economics 96 19 - 40 2009年
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The Effects of Consumption Externalities in An Innovation-Driven Growth Model 査読
Economics Bulletin 29 1414 - 1423 2009年
共同研究・競争的資金等の研究課題
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日本経済が成長するための条件：欧米先進国と何が異なるのか
研究課題/領域番号：24KK0031 2024年9月 - 2030年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 国際共同研究加速基金(海外連携研究)
堀井 亮, 堀 健夫, 岸 慶一
配分額：20800000円 （ 直接経費：16000000円 、 間接経費：4800000円 ）
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マクロ経済学の教科書的モデルを用いた資産バブル理論
研究課題/領域番号：21K01400 2021年4月 - 2024年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
堀 健夫
配分額：3250000円 （ 直接経費：2500000円 、 間接経費：750000円 ）
既存のバブル経済のマクロ経済モデルでは、生産サイドで経済の総生産量が決まる。そのため、バブル崩壊時に投資が減少すると消費が増える、というデータで観察される事実と矛盾した結論を導く。そこで本研究では、需要サイドが経済の総生産量の決定に大きな役割を果たすマクロ経済モデルを構築した。2021年度は、この研究を以下の論文にまとめた。
Takeo Hori and Ryonghun Im. "Asset Bubbles and Aggregate Demand" (研究代表者のホームページ https://sites.google.com/view/takeohori からダウンロード可能)
この研究では、教科書的な経済成長モデルを (i)資本稼働率の内生化、(ii)投資のリスクの導入、という2点で拡張した。この拡張の下で、①資産バブルが総消費と総投資に直接影響すること、②バブル崩壊によって、総消費と総投資がともに減少すること、③ゼロ金利制約がバブル崩壊の影響を拡大し不況を悪化させること、を示した。さらに、④バブル崩壊による不況を緩和させる政策として総需要刺激政策が有効であることを示した。
また、新しい研究として、国際貿易と資産バブルに関する研究に着手した。 -
マクロ経済政策の再検討 ー 経済主体の異質性をめぐって ー
研究課題/領域番号：19H01493 2019年4月 - 2023年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
三野 和雄, 荒渡 良, 堀 健夫
配分額：16250000円 （ 直接経費：12500000円 、 間接経費：3750000円 ）
（１）企業の異質性が存在するもとでの政府規模と経済成長の関係：公共投資と企業のR&Dを含む内生的成長モデルを設定し、政府規模と長期的な経済成長率との関係を調べた。その結果、企業が同質のときは政府規模と成長率の間には通常の逆Ｕ字型の関係が得られるが、企業に異質性があれば、政府規模と成長率の関係は政府支出がGDPに占める割合が現実的な値をとる範囲の大半においてほぼ無関係になることを解析的かつ数量的に確認した。この結果は、これまでの実証研究が統一的な見解を示せていないことの理論的な根拠になり得る。研究結果は論文にまとめ、現在投稿・審査中である。
（２）借り入れ制約と企業の異質性を含む２国モデル：企業が生産効率の面で異質性があり、投資資金の借り入れに制約を受けるような２国モデルを設定し、資本移動があるもとで両国間の資産と資本がどのように分配されるかを検討した。借り入れの担保が企業家の純資産であるという仮定の下では、各国の全要素生産性は、生産技術だけではなく、両国間の資産の分配状態にも依存する。この場合、外国で生じた金融ショックと実物ショックが本国の生産活動にどのような影響を与えるかは、同質企業と金融市場の完全性を仮定した標準的な２国モデルとは大きく異なる。この研究では、主要な差異とその経済的意味づけを詳細に分析した。主要な結果は論文にまとめ、現在投稿・審査中である。
（３）借り入れ制約と企業の異質性が存在するもとでの政府債務と経済成長の関係：国債が企業家の純資産に含まれる場合、政府債務の増大は借り入れ制約を緩め企業の投資を促進するクラウド・イン効果を持つ。この設定のもとで、政府債務・ＧＤＰ比率と長期的経済成長率の関係を解析的かつ数量的に調べた。そして両者の関係は、政府が財政規律を守るか否かによって大きく異なることを示した。研究結果は論文にまとめ、現在投稿準備中である。 -
研究開発のリスクとマクロ経済成長
研究課題/領域番号：18K01502 2018年4月 - 2023年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
堀 健夫
配分額：3380000円 （ 直接経費：2600000円 、 間接経費：780000円 ）
2021年度は、2020年度に公表した以下の論文を査読付きの国際的学術誌に投稿した。
Takeo Hori and Ryonghun Im, Asset Bubbles, Entrepreneurial Risks, and Economic Growth.
現在のところ受理には至っていない。査読過程で得られたコメントをもとに論文の改訂を行った。改訂論文は、インターネット上（https://sites.google.com/view/takeohori）からダウンロード可能である。
また、上記の論文のモデルに「リスク選好（Epstein-Zin preference）を導入した分析」を行った。こちらは分析は終えているが、現在原稿を準備中である。既存のバブルの論文では、起業家のリスクを扱うことが多いが、リスク選好の役割を分析した研究は少ない。一方、本研究では、起業家のリスク選好によって、バブルの発生条件および経済への影響がどのように変わるかを分析した。起業家のリスク回避度の強さにより、(i) バブルが発生しやすくなること、(ii)バブルの経済成長へ与える影響が変わること、を示した。 -
経済成長に伴う産業構造の変化と所得分配に関する研究
研究課題/領域番号：15K17025 2015年4月 - 2018年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究(B)
堀 健夫
配分額：2600000円 （ 直接経費：2000000円 、 間接経費：600000円 ）
日本を含む先進国の多くでは、経済発展にともない農業中心の経済から製造業中心へ、さらにはサービス業中心の経済へと産業構造の変化を経験してきた。
本研究課題では、経済成長理論を発展させることで、産業構造の変化のメカニズムを理論的に明らかにした。また、産業構造の変化が資源配分に与える影響を分析し、社会的に最適な資源配分のもとでの産業構造の変化を特徴づけた。政府の行うべき政策の議論も行った。 -
経済成長モデルにおける時間非整合的選好の役割
研究課題/領域番号：21830035 2009年 - 2010年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 研究活動スタート支援
堀 健夫, 二神 孝一
配分額：1105000円 （ 直接経費：850000円 、 間接経費：255000円 ）
本研究では、異時点間の意思決定を行うとき、「人々は異なる財あるいは異なる行為から得られる将来の効用を現在に割引くとき、異なる割引率を用いて割り引く」という簡単なモデルを構築し以下の結果が得られた。
(1)「人々は今日立てた明日の消費計画を明日になると実行したくない」という、時間非整合的の問題が生じる。
(2)消費税を課すことで人々の効用が改善する可能性がある。
(3)クレジットカードの普及などの金融市場の発展により、経済主体の厚生が低下する可能性がある。